世論調査のカラクリ　６　～自分から電話をかけて答える世論調査の信頼性は破綻した～ | きなこのブログ
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世論調査のカラクリ　６　～自分から電話をかけて答える世論調査の信頼性は破綻した～

 

”世論調査疑獄”、公開されている電話番号にこっちから電話をかけても回答可能の上に、最後まで回答した人のみが有効に！→必然的に「システムを熟知」し「特定の政治的意図」を持っている勢力が反映されるシステム！
https://yuruneto.com/yoron-denwa/

どんなにゅーす？

・調査会社や報道機関が行なっている世論調査について、公開されている電話番号にこっちから電話をかけても答えられることが判明。

 

さらには、最後まで回答した人のみがサンプルとして有効になることから、これらのシステムを熟知している勢力が組織的に支持率を操作している疑いが強まっている。

 

世論調査の番号に自ら電話すれば参加できる？不信感広がるも...　運営元「意図的変動」を否定内閣支持率や政党支持率の電話世論調査を巡り、調査で使用される番号に自ら電話すれば参加できるとする情報がSNSで拡散し、調査結果への不信感が一部で広がっている。こうした中、世論調査会社グリーン・シップが2026年6月30日、調査方法について記した上で、「意図的に調査結果を変動させることは不可能になっております」と説明した。調査会社から電話していない人の回答は「…リンクwww.j-cast.com

 

 

 

 

 

各機関が行なっている世論調査は、自分からかけても答えられる上に（たくさんある質問を）最後まで答えた人のみが有効になるシステム！→このシステムを理解している勢力が組織的に恣意的に操作している疑いが浮上！

 

【TBS NEWS DIG（魚拓） 2026.6.5.】


世論調査の「壮大な闇」が少しずつ明るみに出てきたといえるかもしれません。


調査会社やマスコミなどが行なっている世論調査について、公開されている電話番号に自分から電話をかけても答えることが出来ることが話題になっていますが、これらの調査は（たくさんある質問を）最後まで答えた人のみが有効になるシステムになっているとのこと。


要するに、これらのシステムを熟知していれば、組織的に恣意的に操作を行なうことが出来るというわけです。

GS調査会社の世論調査は、自分から電話をかけても答えることが出来るみたいだし、上のTBSの世論調査の記事も「下の電話番号からおかけします。調査日以外にかけても繋がりません。」と書かれているので、調査日に自分から電話をかければ繋がるということだろう。

上のTBS世論調査のページですが、今再び確認してみると、「以下の電話番号からおかけします。この番号にかけていただいても調査にご参加いただくことはできません。」と書き換えられています！

 

 

ネット上でこの問題が大拡散されていること受けて、大慌てで文言を書き換えたみたいです。

すでに魚拓が取られているので、今頃隠ぺいしても後の祭りだし、TBS側が「これはまずい！」と慌てて書き換えたことで疑惑がより濃厚となった。
（つまり、この実態がバレる前までは、自分からかけた回答も有効なサンプルになっていたということだろう。）
 

現在露見している状況を総合すると、世論調査を操作する手口は以下↓の通りだ。

●常時各マスコミや調査会社のスケジュールをチェックし、世論調査が行なわれる日に一斉に自分たちから電話をかけて世論調査の設問に全員が最後まで答える。

（ただのカルト人気投票だ）

無作為に電話をかけた相手は、ほとんどすぐに電話を切る上に、（政権を支持するかどうかなどの）最初の数問でかったるくなりほとんど離脱するので、結果、世論調査のシステムを熟知している「特定の組織」による意向が全面的に反映される…というわけだ。

大手機関の世論調査のほとんどが数百から一千以下の回答数ですので、小規模の「電話農場」だけで十分に恣意的に操作をすることが可能です！

歴代の政権と比べても、高市政権の支持率が明らかにバグっている一方で、石破政権の支持率は逆に異常なまでに低かった。


統一教会などが組織的な「電話農場」を運営しているとすれば、米イスラエル（シオニスト支配層）に忠実な売国傀儡政権の支持率を恣意的にブーストさせることが可能なら、米イスラエルに反抗的な（自立志向が強い）まともな愛国政権の支持率を恣意的に大幅に低下させることも思いのままだ。

TBSやフジなどは民主主義国家では有り得ないほどの異常な高支持率が続いている一方で、毎日新聞などではこれらと比べて20ポイントほど低い数値が報じられています。


異常に高い支持率が出ている機関においては「電話農場」の手口が行なわれている可能性が高そうですし、少なくとも、もはやこの国における世論調査の信頼性は（今回の問題発覚によって）完全に破綻したというべきでしょう。

 

そうだとすれば、各地方選挙で自民候補がことごとく負けまくっているのも当然のことだし、多くの不可解で不自然な点についても説明がつく。


この国においては、マスコミの報道姿勢は世論調査の結果如何によって流動しており、要するに、政権支持率が非常に高いと政権に全面的に阿り、支持率がどんどん低下すると一転して批判的なスタンスにすり替わる。


サイト開設以降一貫して述べてきた通り、この国における大手マスコミなどの世論調査は、グローバル支配層によって形作られた数多くある「愚民化洗脳ツール」の一つであり、（日本の政治を動かし支配しているといっても過言ではない）世論調査の闇やペテンを徹底的に暴き白日の下に晒していくことが必要だ。

 

 

 

 

 

 

 

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高市首相のインド2兆円投資に「優先順位が違うのでは」と国民から冷ややかな声…「妹と呼んで」外交と“女優ライト”に集まるツッコミ | 週刊女性PRIME7月1日からインドを訪問している高市早苗首相。インドに対して総額2兆円にも及ぶ規模の投資を発表し、日本国民から怒りの声が噴出している。2日におこなわれたインド・モディ首相との会談で、高市首相は半導体やレアアース、クリーンエネルギーなどの分野について協力を確認。また経済安全保障についても協力を強化することで一致したーー。リンクwww.jprime.jp

 

肝心の日本国民には、電気・水道・ガス料金を3カ月分で、5,000円だけ補助。
インドには10兆円も貢ぐ。

＊「美しい」はバカにされている事に気づいた通訳が忖度して追加したそうです。