09/27/2023 // Cassie B. 

 

新しい報告書によると、COVID-19ワクチンは、全世界の全年齢層で注射800回につき平均1人が死亡している。

これは、南半球と赤道直下の国々の死亡率データを統計的に分析したものである。オタワ大学主席研究員デニス・ランコート博士の指導の下、カナダを拠点とするCorrelation Research in the Public Interestによって実施された。研究者らは、ワクチン接種後に死亡した人の数は約1,700万人と推定しており、調査期間中に135億回の注射が行われたことから、平均すると800回の接種ごとに1人が死亡したことになる。

さらにもう一歩踏み込んで、アメリカで6億7700万回投与されたと考えると、85万人近くのアメリカ人がこの注射で死亡したことになる。しかし、研究者たちは、この研究が南半球を対象としているため、アストラゼネカ社の注射を受けた人の数が多く、後に毒性が証明され中止されたため、アメリカでの平均値はもっと低い可能性があると認めている。

しかし、800人に1人という数字はあくまでも平均値であり、注射1本あたりの致死的毒性のリスクは年齢とともに劇的に上昇する。その結果、研究者たちは各国政府に対し、「有効なリスク・ベネフィット分析がなされるまで、COVID-19ワクチンの注射を高齢者を優先するという根拠のない公衆衛生政策を直ちに中止すること 」を勧告した。

 

調査対象となったのは、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、タイ、フィリピン、ブラジル、コロンビア、アルゼンチンの4大陸にまたがる17カ国である。これらの国を合わせると、世界人口の9％強に相当し、世界の予防接種の10％強を占めている。

 

この論文では、各国のワクチンと全死因による死亡率の急上昇との間に時間的関係があることを示す報告、分析、グラフが示されている。重要なのは、研究対象国の半数以上では、2020年3月の世界保健機関（WHO）の世界的流行宣言後、全死因死亡率の検出可能な上昇は見られなかったということである。

研究者たちは、以前の研究で米国、カナダ、イスラエル、オーストラリア、インドにおける全死因死亡率の急上昇と集団予防接種との間に関連があることが示された後、同様のデータが入手可能な他の国々についても、同じようなシンクロニシティを経験したかどうかを調べることにしたという。

 

過剰死亡率とは、危機的状況下で記録されたすべての死因による死亡者数が、その場所でその時期に通常時に見られる死亡者数を上回ることを指す。

呼吸器疾患などによる死亡は一般的に冬季にピークを迎えるため、季節性などの要因をコントロールするため、研究チームは赤道直下の国など季節変動がない国や、ワクチンが夏に配布された国に限定して調査を行った。

 

ワクチン接種後まで死亡率は上昇しなかった

興味深いことに、調査対象となった17カ国のうち9カ国では、パンデミックが発表されてからその国が最初にワクチンを接種するまでの1年間に、検出可能な過剰死亡率が発生しなかったことが報告されている。つまり、フィリピン、シンガポール、ニュージーランド、オーストラリア、マレーシア、ウルグアイ、パラグアイ、タイは、ワクチン接種後に初めて死亡率が上昇したのである。

 

著者らは、有害事象のモニタリング、ワクチンによって誘発された病態を探る研究、ワクチン傷害補償プログラムからの支払い、剖検研究などを引用し、彼らが収集した証拠は、予防接種と死亡率の高さとの間に因果関係があることを示していると考えている。

彼らはまた、ワクチンと死亡率の関連性を受け入れられない人々によって提示された、熱波、紛争、地震、COVID変種の出現による変化といった、一般的な "代替説明 "を否定した。

彼らはこう述べている： 「もしワクチンが感染、感染症、重篤な疾病を予防するのであれば、ワクチン接種後の死亡率は減少するはずであり、増加するはずはない。」