過去記事「東京都の太陽光パネル設置義務化は狂気の沙汰&明日6月3日、毎日新聞に最後の意見広告が掲載されます」でも触れましたが、6月3日に、新型コロナウイルス関連情報発信センター(運営:株式会社ゆうネット)さんが、ワクチン騒動を終わらせるために、毎日新聞に見開き(2ページ)を使用した全面広告を掲載してくださいました。

私も当日、コンビニで無事に毎日新聞を購入することができ、実際に見開きのページを目にすることができたので感慨深かったです。

今年1月に書いた記事「子どもの命を守るために立ち上がった方たち」でも、こちらの意見広告について触れましたが、このように、子どもたちの命や健康を守るために行動を起こして下さっている方々には、頭が下がります。

 

また、福岡県民新聞が「最後の意見広告掲載」について取り上げていましたので、記事を引用させていただきます。

 

 

昨年11月30日より 新型コロナウイルス関連情報発信センター(代表 堤猛氏)が取り組んできた新聞意見広告だが、6月3日の毎日新聞 両面掲載を最後に活動を終えるとの報告があった。

今でこそ 新型コロナウイルスに対する恐怖は収まっているが、昨年末はオミクロン株が出たばかりで マスコミも煽っている頃、新聞社に「ワクチンの副反応に注意、子どものワクチン接種に反対」という趣旨の意見広告掲載を要望するのは ある意味挑戦だった。

最初に許可してくれたのは西日本新聞、堤氏は私財を投じて掲載することができ、その後専用のホームページを立ち上げた。
すると全国の医療関係者や公務員などから 賛同する声が上がり、累計でなんと 2億6139万9490円(5月30日現在)の寄付が集まった。
その後、全国の新聞社に掲載を申し込み続け、地方紙では 48紙、全国紙では日本経済新聞から同意を得て掲載にこぎつけた。

最後まで首を縦に振らなかったのは、地方紙 6紙と 朝日・毎日・読売・産経の全国紙、会社に広告収入は入るが 政府方針に逆行する内容を掲載することで、社内で相当議論があったという。
堤氏は5月末で活動を終えることを宣言していたが、最後の最後に 全国紙の毎日新聞が同意し、掲載することが決まった。

厚労省の発表によると、5~11歳ワクチン接種率は 10.2%~11.7%(対象者700万~800万人)、コロナワクチン接種後の副反応疑い報告は29人 (うち重篤者5人・死亡者1人)となっている。
対象者の1割程度と接種率が意外に低かった一因に、新聞意見広告の影響が少なからずあったと思われ、堤氏も努力が報われたのではなかろうか。

堤猛(つつみ たけし)さん、そしてこのプロジェクトにご尽力くださった方々、掲載してくださった新聞社さん、本当に、本当にありがとうございました。

 

 

今日新たに知った情報 及び 気になったツイート

・イーロンマスク氏が司法省に対して、エプスタインの顧客リストを公表するように呼びかけたそうです。

 

 

・ウイルス学専門誌に日本の心臓外科医、山本賢二医師より、ワクチンの副反応を警告する記事が寄稿されたそうです。

 

 

・「不誠実な日本政府は、ワクチンを打った方が感染予防になるといいたいがため、改ざんされたデータを用いてツイートをしてきた。改ざんが明らかになり、都合の悪い正しいデータが分かった時は、感染予防効果を示すデータではないと主張し、ツイートもやめた。」

 

・「多くの人がワクチンを盲信して接種した結果、深刻な副反応をもらったり、家族を亡くしたりした。
韓国等、他国のワクチン被害者遺族は事実を知ってもらいたいと大きな声を上げている。
素朴な疑問だが、日本ではほとんど誰も声を上げないね。こんな時まで同調して泣き寝入りなんだろうか。」

 

・「現役の刑事さんからの情報とのこと 3回目を打った高齢者の死亡があまりにも多く、現場検証の数が増えているとのこと その際、『ワクチンはいつ、打ちましたか?』と聞くが、遺族に詳しい話はしないよう上から口止めされているとのこと」

 

・「健常者がノーマスクだと高齢者に病気をうつすのなら、総理大臣が85歳のローマ法王とノーマスクで会うわけないだろ」

 

本日もお読みいただきありがとうございます。
感謝しています。


 

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