東京都の太陽光パネル設置義務化は狂気の沙汰
エネルギー不足を理由に、東京都の新築住宅には、太陽光パネル設置を義務化する動きがあるそうです。
太陽光パネルの事を調べてみると、電磁波による健康被害、大火災のリスク、ウイグル人強制労働、原料の有害物質とリサイクルと、問題があまりにも多すぎるとのこと。
私は本日のマリンさんのブログ記事を読むまで知りませんでした。
東京都議会議員の上田令子氏が、令和４年5月18日に、小池百合子都知事に【太陽光パネル設置義務中止に関する緊急嘆願書】を提出したそうです。
マリンさんは、「さらに、私達でも出来る事をやりましょう！」と窓口のリンクを貼ってくださっていましたので、リブログさせていただきます。
私も先日、正気の沙汰ではない5G計画とリニア計画をなんとか阻止しようと、総務省と国土交通省に電話をしましたが、太陽光パネル設置に関しても、義務化の中止を訴えたいと思います。
ぜひマリンさんのこちらの記事全文を読んでいただけたらと思うのですが、太陽光パネルは燃えやすく、火がつくと燃え続けるそうです。アスクルの消火困難な火災は、太陽光パネルが原因だったとのことで、鎮火までになんと12日もかかったそうです。
しかも、太陽光発電システムからは強い電磁波が発生するため、自宅が発電所になるということは、電磁波漬けの生活になるため、白血病やガンを発症するリスクが高まるとのこと。
また、太陽光パネルには、鉛、セレン、カドミウムといった様々な猛毒性の物質が使われており、将来大きな問題になるそうです。
アスベストと同じく、処理するにはお金もかかるとのこと。
これほど問題の多い太陽光パネルの設置を義務化するということは、正気の沙汰ではないと思います。
マリンさん、分かりやすくまとめてくださり、ありがとうございます。
明日6月3日、毎日新聞に最後の意見広告が掲載されます
明日6月3日（金）、新型コロナウイルス関連情報発信センター（運営：株式会社ゆうネット）さんが、ワクチン騒動を終わらせるために、全国紙の毎日新聞に見開き(2ページ)を使用した全面広告を掲載してくださいます。
2021年11月30日(火) 西日本新聞（福岡県ほか）からスタートした新型コロナウイルス関連情報発信センター（運営：株式会社ゆうネット）さんの新聞意見広告ですが、新聞意見広告掲載の活動に関しては、今回の2022年6月3日(金)の毎日新聞が最後になるそうです。
（「子どもや孫たちのために」の2022年5月31日の記事より引用）
代表取締役の堤 猛さんをはじめ、新聞意見広告掲載の活動にご尽力くださったすべての方々に心から感謝いたします。
本当にありがとうございます。
なお、ツイッターでは、「何かおかしい」というハッシュタグがトレンドとなり、マスク、コロナ、ワクチンのみならず、政治や経済、金融システムなどの歪みや矛盾に氣がついた人たちが増えてきているそうです。村木有子さんの本日のブログ記事で知りました。
本日もお読みいただきありがとうございます。
感謝しています。
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