今夏プリンセスクルーズに参加し、今迄種々纏めてまいりましたが、専門外の為解説はできませんが、東海、東南海、南海トラフ地震に備えた各港の整備状況を始め、減災の観点から、特に南海トラフ地震に焦点を絞り、考察をしてみます。
政府の地震調査研究推進本部（地震調査委員会）が発表している最新の長期評価に基づく、南海トラフ地震の発生確率に関する詳細な情報は以下の通りです。
nanobananaちゃんに纏めてもらいましたが、岡山県は京都というそうです。三重は静岡、栃木は関東。飛騨はカカ？！なんじゃそりゃ。福岡市は長崎に移動したようです。ということで、何とも適当な生成AIGenimi。だめだこりゃ。鹿児島県とか高知全体がこんなに危険になる訳ないでしょう。
詳しくはこちら（南海トラフ地震津波ハザードマップ：国土交通省）をご参照ください。
1. 発生確率の概要
南海トラフ地震（M8〜9クラス）の発生確率は、評価に用いる計算モデルの違いにより、主に2つの確率が示されています。
今後30年以内の発生確率
①すべり量依存BPTモデル： 60％～90％程度以上
②従来のBPTモデル： 20％～50％
従来は「70%〜80%程度」といった表現が広く知られていましたが、最新の知見やデータの見直し（すべり量等の関係を考慮したモデルの導入など）に伴い、上記のような確率の幅を持って示されています。
2. 確率における2つのモデルの違い
地震調査委員会では、特徴の異なる2つの計算方法（BPTモデル）を用いて確率を算出し、両方を提示しています。
①すべり量依存BPTモデル（60％～90％程度以上）
過去の地震の規模（地殻の隆起量など）と地震発生間隔の比例関係（時間予測モデル）を考慮して算出されたモデルです。
②通常のBPTモデル（20％～50％）
過去の発生間隔のばらつきのみを統計的に処理して算出したモデルです。
3. 防災上の心構えと評価のランク
「高い」ランク（ランクⅢ）
海溝型地震において、30年以内の発生確率が26％以上のものは、最も切迫度が高い「Ⅲランク」に位置づけられます。南海トラフ地震は、どちらのモデルを採用してもこの「Ⅲランク」に該当します。
防災対応の考え方
国（地震調査研究推進本部）は、防災対策を推進する上では「疑わしいときは行動せよ」という原則に基づき、より高い方の確率値（60%～90%程度以上）を念頭に対策を行うよう呼びかけています。
南海トラフ地震は、いつ発生してもおかしくない極めて切迫性の高い災害として位置づけられています。日頃からの耐震化や備蓄、避難経路の確認など、継続的な防災・減災への備えが強く推奨されています。
不安を煽るものではありませんが、被害想定は降順に次の通りと好評されています。
府県名 想定される最大死者数
①静岡県 11万人
②和歌山県 7～8万人
③高知県 4.6～4.9万人
④三重県 4.3万人
⑤宮崎県 4万人
⑥徳島県 2.7万人
⑦愛知県 2.3万人
⑧大分県 1.5万人
⑨愛媛県 1.1万人
⑩大阪府 0.5万人
静岡県は津波の想定被害が最多9.5万人。今回の寄港は清水港のみでしたが、防潮堤、港湾施設の津波対策について、施設設備は新しくなっているものの、想定波高は10mとされている為、高さが不足しているのではないか、と危惧します。また防潮堤も一部に留まり、従来から東海地震が起こると煽られてき続けた疲れから、見え辛い想定被害の対策を優先しているとは思えませんでした。
和歌山県は津波到達時間が数分と最も襲来が早く、沿岸部を中心とした被害が想定されており、個人的な経験から、和歌山市や堺市、あ、大阪か、は、津波対策があまりに不十分と感じざるを得ません。恐らくこれが被害想定を高くしているのではないか、と思っているのですが。
高知県は、今迄見て来た港の中でも一番防潮対策がなされていると思いました。これは開閉可能なものも含め、かなりの高さを想定して備えています。しかし、河川はいかんともしがたく、そこから被害がどうしても進んでしまうと確信しました。県の面積に対して沿岸部に低地が多く、逃げ場がありません。随所に津波避難場所も設けられており、且つ立地的に人口の多い高知市がやや内陸寄りなので、時間稼ぎもできるでしょう。それでも被害はこれだけ想定されるのは、防災減災教育が進んでいるのに非常に残念。
三重県は経験上での話しかできませんが、殆ど津波による被害になります。幹線道路は沿岸部になる為、土砂崩れなどでの交通遮断により、熊野、新宮方面の孤立化は避けられないのではないかと考えます。津や四日市は逃げ場がないので浸水被害も大きくなりそうです。特に日本を支える工場群の甚大な被害は日本経済に直接のダメージを与えます。どうすればよいのか。
宮﨑県も経験でしか言えませんが、沿岸部が広く、且つ低地に人口が集中しています。都城まで津波が来ると聞いてます。見聞きしている限りでは、対策が進んでいるとは思えないのが逃げ場が無い分大変気がかりです。津波タワーもほとんど見かけません。
徳島県はハード面での対策が目に見えて進んでいるとは感じませんでした。今回寄港した小松島でも、防潮対策は確認できませんでした。が、防災・減災教育は高知と並んで、トップランナーを走っていると思います。徳島市は完全アウトな低地ですが、紀伊水道を伝わる津波が平野部を襲うのに、これだけ少ない想定被害は、やはり人材教育の賜物なのでしょうか。私の同志もその最前線徳島市内で活躍しています。
愛知県は、大都市を抱えて被害想定があまりに少ないです。これも巨大都市ならではの防災減災対策の賜物だと思います。知多は高台ですし、これが津波を弱めるのかな？名古屋に押し寄せる津波も高いでしょう。寧ろ建物崩壊による被害がその多数を占めるそうで、これからもこのまま対策を進めた方が良い気がしています。でも名古屋に行く時によく泊まる長島とか無対策だったような気が・・・あれ、長島は三重県か・・・
愛媛県は、特殊で、宇和島市に被害が集中することが想定されています。私は宇和島はサッカーの試合（勿論大勝）で訪れたことがあるくらいで経験無いので何も申せませんが、松山も港は何も対策されていません。低地も道後温泉の方までずっと拡がっていますので浸水被害は大きい気がしましたが、最大の被害想定は建物倒壊になっています。
大阪市は、西成側は津波の直撃を受けますが、天然の防潮堤である上町台地が大都市大阪を護っています。でも淀川から左右に浸水していくことは免れず、パナソニックの都市伝説なんかを信じている人はいないとおもいますが、確実に津波が来襲します。それだけでなく火災などの対策として、心構えを強く持ち、今ここで発生したらを強く意識すべきですね。阪神大震災を経験しているからこそのこれだけの被害に食い止めている大阪市は流石としか言いようがありません。
そして私たちの住む東京をはじめとした南関東はどう？
富士山が貞観の噴火をした際、列島はダブルパンチとして、後年貞観大地震を経験します。
相模トラフという爆弾も抱えています。
現在でも木造建築史上最大規模を誇る鎌倉大仏の大仏殿（そもそも当時無かったという説もあるそうです）。
一応伝承では明応の地震（1495年）か、東海地震（1498年）で発生した津波で流されました。あんなに高い所にあるのに。
大仏殿は津波で崩壊する際に、梁が垂直に大仏の肩に直撃し、現在でもその凹みを見ることが出来ます（他の要因かもしれません）。
また、別の巨大地震で多摩川を遡上した津波は、東西南北の低地を押し流し、現在の多摩市関戸、府中市分倍河原まで到達し、甚大な被害を出した記録もあります。
えっ、
ちょっと待て。
その下流域の23区や川崎、横浜は？
今の所、通勤経路、移動経路で常に高い所がどこにあるか、どう移動するかを常に意識する必要はないと思いますが、一度ご自身の目で判断し、考えるのも良いかも知れません。
いずれにしても備えあれば憂い無し。減災に努めるべく日々意識していきたいところです。
熊本では被災地から送られて来たカップ麺などの山ですが、お湯が無いので食べられません。レトルトご飯、レトルトカレーが重宝されました。
一方今回ネパールの友人にインスタントラーメンとみそ汁送りましたが、ネパールはミニ太陽電池湯沸かし機が普及しているのでOK（日本郵便で18,000円も送料かかりました）。モンゴルもそうですが、ミニ太陽電池家電はネパールの山間部で普及しています。
知人がいる場合はこれもありですが、やっぱり現金が一番。助け合う時は募金に限ります。
今回の熊本地震、能登豪雨、千葉水害で、とある政党が寄付を受付て不透明な会計処理をしている実態が報道されています。某女性党首が火消しに躍起になっていましたが、疑惑は現在でも全く払拭されていません。
被災地の為に役立てたいのであれば、直接自治体へ寄付しましょう。それが一番。
募金の例でいくと、アグネス・チャンのユニセフ募金は約40％の行方が不明という報道もされてますね。Youtubeでも（※ひろゆき調べ）公開されていますが、真偽は判りませんものの大変不快です。ご本人も否定していない所が腹立たしい。
アグネス・チャンの自宅は天然総大理石の豪邸というのはテレビ番組で見て知っています。アグネスのユニセフへはどんなに間違っても寄付はしません。
黒柳徹子は寄付額全額面をユニセフを通じてアフリカへ送っていることをエビデンスと共に公表しています。ユニセフ大使の役目はこうでなければ。
ズレたけど、南海トラフ崩壊による巨大地震に備えましょう。