地球温暖化問題は超間抜け
https://tanakanews.com/250102ondan.htm
人類が石油ガスなどを燃やして排出した二酸化炭素が地球を温暖化しているという「温暖化人為説」は、疑う余地のない事実とされている。
だが実のところ、人為説は確たる根拠がない。
温暖化を防止するために石油ガスの使用を減らすのは、間違った政策である。
石油ガスの使用を減らしても（増やしても）地球の気候には影響しない。
（歪曲が軽信され続ける地球温暖化人為説）
世界中の偉い人々・権威筋と、リベラル・左派の人々は、無根拠な人為説や、人為の排出が環境破壊を引き起こすという「気候危機」説を絶対の真実だと思い込む（思い込ませる・新たな利権で金儲けができる）大間違いを30年近くやらかし、人類に石油ガスの利用を制限させる超間抜けな策を、国連などが主導し続けている。
こうした構造を持つ地球温暖化問題は、人類最大の超間抜け・超愚策である。
（気候危機の捏造）
気候変動の本当の原因は不確定なままだ。
私の見立てだと、気候変動の最大の原因は、黒点の増減など、太陽の活動状況の変化だ。
今は太陽が活発だ。
石油ガスの燃焼は、気候変動にほとんど関係ない。
人為の燃焼よりも、火山の噴火など自然現象の方が気候変動に大きく影響しうる。
太陽活動の変化は、地球に大きな影響を与えているようだが、確定的な話でない。
太陽活動の変化と地震の増加を関連づける説もある。
（The Sun Is Doing Something That It Is Not Supposed To Do, And That Could Mean Big Trouble In The Months Ahead）
気候変動のほとんどは周期的なもので、温暖期の後には寒冷期が来る。
とても長い地球の歴史で見ると、今はそれほど温暖な時期でなく、どちらかというと寒冷期になる。
これから気候が急激に温暖化して危険な状態になるという「気候危機」や「気候の崖」の説も、根拠が薄い。
人類が石油ガスの利用を減らしても、気候の変動具合を変えられない。
気候変動を放置しても、気候危機にならない。
二酸化炭素排出の削減は、地球環境の改善にならない。
人為説の信奉は環境保護にすらならない。
地球温暖化問題は、最も間抜けな国際政治案件の一つだ。
（リベラル全体主義・リベ全の強まり）
人為説の「根拠」は、米英の学者が作ったコンピューターのシミュレーションモデルだ。
モデルは、どのようにでも作れる。
人為説を「立証」するために、それらしいモデルを作るという本末転倒の不正が行われていたことが暴露され「クライメートゲート」として2009年に問題になったが、欧米日のマスコミはほとんど報道せず無視した。
（地球温暖化めぐる歪曲と暗闘）
人為説は無根拠なのに、地球温暖化問題は、開始時の1997年の京都議定書から、人為説を疑う余地のない確定的な事実として扱っていた。
温暖化対策は最初から、世界各国がどのように二酸化炭素の排出を削減するかという交渉が中心だった。
初めのうちは人為説の無根拠さを指摘する学者も多かった。
だが、国連のIPCCを筆頭に、気候変動の原因を研究する権威ある機関は、人為説を確定的な学説として扱い、人為説を疑う学者はしだいに減った（否定論者が定年退職したら、後任を肯定論者から選ぶとか）。
（コロナの次は温暖化ディストピア）
権威筋のほぼ全員が人為説を信奉する状況になり、人為説は、科学的ではなく国際政治的に、反論が許されない「確定的な事実」に祭り上げられた。
クライメートゲートが無視された後、人為説は無根拠なまま、不動の権威を持つようになった。
議会や政府、マスコミ、学術界、上場企業などにいる「権威筋」や「まっとうな人（笑ｗ）」は、人為説を無誤謬（むごびゅう）な真実であると軽信することが事実上の必須事項になっている。
人為説を否定する人は「悪人」とレッテル貼りされる。
世界は「温暖化全体主義」になって久しい。
（まだ続く地球温暖化の歪曲）
石油ガス石炭の燃焼は、温暖化につながらなくても、大気汚染など他の問題も起こすので減らした方が良いのだ、と言ってくる人がいる。
この数十年で、大気汚染はかなり改善された。
大気汚染を理由に石油ガス石炭の使用を制限すべきでない。
風力・太陽光発電などの再生可能エネルギーが「良いもの」としてもてはやされているが、これらの「良さ」は、石油ガスの「悪さ」の反対側にあり、その善悪は人為説に立脚している。
人為説は事実でないのだから、石油ガスを使っても気候危機にならない。
石油ガスは「悪く」ない。
その点を差し引くと、風力や太陽光は、人々が電力を必要とする時に発電してくれないことが多く、立地周辺の環境破壊や、メンテナンスのコスト高など、マスコミが報じたがらないマイナス面が多い。
不便で割高な、経済効率の「悪い」エネルギー源だ。
（Activists hurl soup at van Gogh paintings again）
電気自動車も、石油系燃料の燃焼を、自動車内でなく発電所で行い、その電力でバッテリーを充電する不効率なシステムだ。
人為説を軽信したとしても、電気自動車はシステム全体としての二酸化炭素の排出量が内燃車よりも多い。
（発電が原子力なら違うか。でも皆様は、原発が一番嫌いだよね・・・）。
（The Green New Scam Is Dying）
【英が日本に改憲と代理戦争を嗾けてます。そんな親切じゃないだろ？アングロサクソンは。】
人為説が無根拠な間違いで、人為説に基づく石油ガス利用制限は害悪しかない「超愚策」なのに、この体制は何十年も訂正されずに世界を支配している。
なぜ、こんなことになっているのか。
1997年の京都議定書など、温暖化対策の初期の体制は、人為説を無誤謬な真実に祭り上げた上で、先進諸国が先に石油ガス利用制限をやり、それが一段落したら中国や印度など新興諸国にも石油ガスの利用を制限させ、できない場合はカネ（排出権の購入）で払ってもらう構想だった。
先進諸国（G7）は省エネ技術が進んでいるので目標を達成しやすいが、中国や印度はそうでない。
これは要するに先進諸国が、後から発展してくる発展途上諸国からカネをピンはねする搾取の策略だった。
（だから米国は、世界で最も省エネ技術が進んでいた日本に議長役をやらせて京都議定書を作った）
（まだ続く地球温暖化の歪曲）
1990年代の当時は、冷戦構造が崩れ、冷戦時代に「東側」の左翼政権だったがゆえに経済発展を阻止されてきた発展途上諸国が、経済発展し始めた時期だ。
冷戦は、覇権勢力だった米英（米諜報界DSの英国系）が、途上諸国をソ連傘下に追いやって左傾化させて経済発展や政治台頭を阻止し、米英の覇権を守るために永続化していた。
（米英は表向き途上諸国の左傾化を防ぎたい・冷戦に勝ちたい演技をしつつ、実のところ逆のことをやっていた）
（多極化の目的は世界の安定化と経済成長）
1970年代から米英側の経済成長の鈍化が見え出し、世界経済のどこかを発展させねばならない都合上、途上諸国を冷戦構造から解放して経済成長させる必要が生じ、ニクソン訪中など、冷戦を終わらせていく流れになった。
しかし途上諸国は、経済成長させると国際政治的にも台頭し、米英側の覇権が崩れてしまう。
そうした覇権転換を防ぐため、米英側（先進諸国）が途上諸国から成長の果実の一部を排出権取引を通じてピンはねする温暖化問題が創案・捏造された。
同時期に作られた同種の構図として、1985年からの米英の債券金融化がある。
米英の金融経済は、途上諸国の実体経済の成長をはるかに超える（バブル）膨張を、リーマン倒産まで20年以上続けた。
（欧米の自滅と多極化を招く温暖化対策）
温暖化問題はその後、予定通りに進まなかった。
中国や印度など途上諸国はこの構図に反対して団結し「先進諸国は先に排出削減するだけでなく、途上諸国が省エネ技術を高められるよう資金援助せよ」と言い出した。
先進諸国は、途上諸国からの搾取できないどころか、途上諸国にカネを取られる羽目になった。
米政界では、民主党（ビル・クリントン政権。1993-2000年）が、京都議定書など温暖化問題を積極推進したが、2001年からの共和党の子ブッシュ政権は石油ガス開発を規制することに反対して京都議定書を離脱した。
対米従属の日本も議定書から抜け、温暖化対策は世界的に頓挫した。
（地球温暖化の国際政治学）
共和党は、ブッシュもトランプも温暖化対策を嫌っている。
その理由は、単に石油ガス業界と親しいからでない。
本質は、米諜報界（覇権運営体）内部の政争だ。
温暖化問題を推進してきた諜報界の英国系の傘下に民主党があり、英国系とずっと暗闘してきた多極派（ロックフェラーとか）の傘下に共和党がある。
イスラエルのリクード系も、多極派の傘下にいる。
冷戦中は米英覇権の中心だったのに冷戦終結で衰退させられた軍産複合体も、多極派の傘下に移り、リクード系と結託して911を起こし、覇権の中心を金融や温暖化対策といった経済分野から、軍事に引き戻した。
2001年の911事件後、世界は軍事中心のテロ戦争の体制に戻り、米国は温暖化問題で世界からピンはねする体制を捨て、米諜報界が育てたアルカイダが世界各地でテロを起こし、テロ退治の名目で米国が世界を支配する体制に転換した。
（Trump’s Energy Policy Will Mean 'Fundamental’ Break With European Globalists' Agenda 2030）
（もともと覇権を持っていた英諜報界が大戦時、米国に諜報界を作ってやると言って入り込んで牛耳り、英国が米国の皮を被って世界支配を続けている。
それが英国系。
大戦前の米国を支配していたロックフェラーなどは戦後の覇権体制としてUNP5的な多極型もしくは覇権の機関化・国連化を望んでいたが、戦後の覇権運営を英国系に乗っ取られ、奪還するのに40年かかった。
ロックフェラーなどが多極派）
（世界のデザインをめぐる２００年の暗闘）
米国政府は2009年からのオバマ政権で民主党に戻り、温暖化問題が世界の主軸に復活した。
だが米国は08年のリーマンショックで債券金融のバブルが崩壊して覇権が低下し、中露印など新興諸国が非米的なBRICSを創設し、米国の弱体化と非米側の台頭が始まっていた。
2009年のコペンハーゲンでのCOP15では、中国が途上諸国（G77）を率いてオバマの米国と交渉し、このあたりから世界の温暖化対策の主導役が米国から中国に移転した。
（新興諸国に乗っ取られた地球温暖化問題）
温暖化問題の歴史は3つの時代に分かれている。
京都議定書からCOP15あたりの前までが第1期で、先進国が途上国からピンはねしようとする構図。
その後、2022年前後の大リセットやウクライナ開戦後の非米側台頭開始ぐらいまでが、中国主導の途上諸国・非米側に主導権が移った第2期。
そして、その後の現在までや今後が、米国側とくに欧州が温暖化対策で自滅させられていく第3期。
温暖化問題は、米覇権崩壊と多極化・非米化という覇権交代の要素の一つになっている。
（Climate Summits "No Longer Fit For Purpose", Experts Say）
温暖化問題の騙しの構図の中で、中国は当初、これからの経済成長で排出する二酸化炭素の「排出権」を先進諸国から買わねばならない「ピンはねされる側」の代表だった。
ふつうに考えれば、中国は、温暖化対策の世界的な主導役を米国から移譲された段階で、人為説の無根拠さなど温暖化問題が持つ騙しの構図を暴露し破壊して、途上国が先進国から排出権を買う必要などないことを示すのが最良の策だ。
だが中国は、それをやらなかった。
（世界経済を中国の傘下に付け替える）
そうではなくて、中国は、温暖化問題の中心を、排出権売買の話から、途上国の排出削減の技術向上などのために先進国が援助資金を出す話に転換していった。
排出権取引（先進国のピンはね）の話は、毎年開かれるCOPの議題から外れていった。
替わりに、先進国から途上国への資金援助の額が少なすぎる、約束した金額を出してないぞ、といった「途上国のカネせびり」が毎年の中心議題になった。
中国+G77など中国主導の途上国は、国の数が多い。
多数決では、先進国よりはるかに強い。
（The Failure Of COP29: Does The "Green Agenda" Have A Future?）
途上国が二酸化炭素の排出を削減する策も、根幹にあるのは温暖化人為説だ。
温暖化の原因が人為でなく太陽活動など別物であるなら、もしくは、環境破壊を引き起こすほどの気候変動が起きそうもない（気候危機がトンデモな誇張）なら、二酸化炭素の排出削減自体が不必要だ。
排出削減の技術向上のためにカネを出す必要もない。
先進国は、これまで自分たちが言ってきた人為説はウソでしたと認め、だから途上国に排出削減の技術向上のための資金援助する必要もない、と言ってやれば良い。
だが、今さら大ウソを認めるのは難しい。
大ウソを認めると、先進国の政府や権威筋全体の信用が崩壊してしまう。（利害関係がない人は誰も信用していないが）
（Global South's Energy Rebellion At COP29 Signals A New Future）
すでに書いた大きな暗闘の流れから見て、温暖化対策の主導役が米英から中国に移る流れの黒幕は、米諜報界の多極派だったと考えられる。
彼らは諜報界の傘下にいる米欧のマスコミや権威筋に、ウソを認めさせるのでなく、逆に、ウソの度合いを加速させてひどくした。
人類が二酸化炭素の排出を大幅に削減しないと環境破壊が起きて地球が住めなくなるという「気候危機」の予測が、ろくな根拠も示されないまま確定的な話として喧伝された。
先進諸国では、リベラル・左派の市民がこの喧伝を見事に軽信した。
（World Coal Demand And Exports Set For New Record High In 2024）
ドイツなど西欧では、二酸化炭素の排出を減らすため、石油ガス石炭の利用を大幅に減らし、替わりに風力や太陽光の発電などを増やす政策が大胆に進められた。
ドイツは超間抜けなことに、同時に原発廃止も決めてしまった。
風力や太陽光は電力供給が不安定で、石油ガス石炭原発を代替させることは不可能だと最初からわかっていたはずだが、そのような合理論は無視・禁止され、人為説や気候危機など不合理で無根拠な議論が「真実」として席巻し、エネルギー源の転換策が進められた。
案の定、最近になってこの政策は破綻が露呈している。
（Germany's Gas Use And Power Prices Jump Amid Weak Wind Generation）
欧米などのリベラル派エリートで構成されるWEF（世界経済フォーラム）が推進した「大リセット」は、不合理な人為説や気候危機に基づく過激な温暖化対策を世界とくに欧米に強要した。
WEF系の勢力が発する大リセットの提案には、メタンなど温室効果ガス排出削減のため家畜の飼育が制限されるべきで、一般市民は肉を食べるべきでないとか、二酸化炭素排出を減らすため人類の経済活動を抑制する必要があり、そのためには新型コロナ時に（効かないことがあらかじめわかっていた超愚策として）行われた都市閉鎖（ロックダウン）と同じものを温暖化対策として世界的に実施すべきだという「クライメート・ロックダウン」の提案も発せられた。
（ひどくなる大リセット系の嫌がらせ）
（IMF Calls For Economy-Crushing Carbon Restrictions That Dwarf COVID Lockdowns）
人為説も気候危機も無根拠な話（ウソ、妄想）なのだから、家畜制限も都市閉鎖も不必要な策で、無意味に人々を苦しめるだけの不合理な策だ。
ドイツやフランスでは、不合理な温暖化対策を進めて経済を自滅させたエリート勢力が国民の支持を失い、草の根系の右派勢力に選挙で負けて政権を失う傾向になっている。
不合理を国民に強要・提案し続けたのだから、支持を失って当然だ。
WEFなどリベラルエリートの背後にいる米諜報界（の多極派）は、エリートに超間抜けな温暖化対策（や移民受け入れやコロナ対策やロシア敵視）をやらせ、欧米の有権者を激怒させ、選挙でエリートやリベラルが負けて、右派のトランプやAFDやルペンやオルバンが勝つように仕向け、米英覇権が放棄され、世界的に覇権が多極化していくように仕向けたと考えられる。
（大リセットで欧米人の怒りを扇動しポピュリズムを勃興、覇権を壊す）
欧米諸国（米国は民主党政権）は、温暖化対策として、油田やガス田の開発を抑制し、世界的にエネルギー利権を放棄した。
米欧が放棄した利権の多くは、中国勢に安く買い取られた。
サウジアラビアやロシア、イランなど、石油ガスの大産出国のほとんどは、この四半世紀で（米国が邪険にした結果）米欧との関係が疎遠になり、中国と親しい国に転換した。
世界のエネルギーを牛耳る勢力は、以前の米英でなく、中国主導の非米側になっている。
中国はエネルギー利権だけでなく、人類の温暖化対策を決める国連の会議（COP）も主導している。
欧米とくに欧州は、不合理・大間違いな温暖化対策の結果、経済力を自滅的に失い、将来的なエネルギー利権や覇権も非米側に持っていかれる流れになっている。（非米側は、利権や覇権を奪ったのでなく、欧米が捨てたものを拾っただけ）
（トランプが捨てた国連を拾って乗っ取る中国）
温暖化問題をめぐる大間違い・大ウソは、おそらく今後もずっと是正されない。
大ウソの構図を作ったのが米諜報界の多極派であるなら、欧米を自滅させて覇権を非米側に移転して世界を多極化する温暖化のウソ構図は、多極派の目標に見事に合致しているからだ。
諜報界は、傘下の米側マスコミ権威筋やリベラル・左派（うっかり傀儡）に対し、実はトンデモな温暖化問題を、今後もずっと軽信・推進させ続ける。
間違いは永久に是正されない。
中国など非米側は、インチキな温暖化問題の構図が長く放置されるほど、石油ガス石炭のエネルギー利権と覇権が、米国側から自分たちの側に転がり込んでくるので、インチキの放置を歓迎し続ける。
（Liberal Elite At UN Climate Conference Calls For Meat Tax）
新型コロナの時も、都市閉鎖やワクチン義務などの策が効果のない・害悪のみの超愚策であることが事前もしくは早期からわかっていたのに是正されず世界的に強行された。
事後に間違いが公式に認められることもなく、巨大な愚策・犯罪を推進した国連や各国政府や医師たちやマスコミ権威筋が自分たちの間違いを認めることも行われていない。
むしろ次のパンデミックを捏造して、再び人類に超愚策を、次はもっと迅速に強要しようとするパンデミック条約が、国連などで準備されている。（実現しない可能性が高まっているけど）
中国は新型コロナの発祥地で、強烈な都市閉鎖をやり続けたが、これは習近平の独裁体制を見事に強化した。
習近平としては、インチキなパンデミックが繰り返されるのは嬉しい限りだろう。
（世界の国権を剥奪するコロナ新条約）
温暖化問題も、新型コロナと同じように、大間違いが公式に是正されることはない。
だが欧米では、各種の大ウソをつきっぱなしのマスコミ権威筋、リベラルエリートの信用と政治力がどんどん落ちていく。
公正なマスコミ権威筋、正しい判断・政策を展開するリベラルエリート層、それからリベラル系・左派の市民運動の正しさは、これまでの米英覇権の政治力の源泉だった。
それらはここ数年で、不可逆的に大きく崩壊した。
今後さらに崩壊する。
欧米は二度と覇権勢力に戻れない。
マスコミ権威筋エリート層や左派に間違いを認めさせないのも、諜報界多極派の策略だろう。
（英米覇権の一部である科学の権威をコロナや温暖化で自滅させる）
温暖化問題（やコロナやウクライナや経済指標や金融の話）は、世の中のほぼ全員の方が間違っている。
それだけに、逆に、間違いを指摘する人の方が馬鹿者扱いされる。
時間をかけて丁寧に分析しても、努力に見合う社会からの評価を得ることは、全くない。
だが、これら分野がなぜインチキな構造を持っているのかを深く考えることは非常に重要だ。
社会そのものがインチキな存在になっているのだから、評価や反応もインチキだ。
気にする方が馬鹿である。
良い分析をするほど誹謗される、ともいえる。
権威ある人々は、不合理の軽信が必須だ。
彼らは、温暖化やコロナやウクライナや金融の状況を分析できない（したら権威を失う）。
幸いなことに権威や肩書がない私は、分析できる（能力的な低さはあるが）。
考察して書いていく行為自体に、真髄・神性・至福がある。
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