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暫くニュースレターはお休みしておりましたが、
近々再開致します。宜しければご登録を
お願いいたします！
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本日も有難うございます！
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ところで、Twitterでとんでもないものを見つけてしまいまして、
暫く開いた口が塞がらず（笑）。
学校側からの要請といえども、保護者にも、こんな愚かな
やり方に物申すことができなかったのでしょうか。
こちらはなかなか的を得ていて、面白い！と思ったのでシェアします。
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さて、アメリカ大統領選の不正選挙については、最新情報を追っていらっしゃる
ことと思います。が、ここで一つ印象に残った動画をシェアします。
トランプ大統領弁護団の三銃士、ジュリアーニ氏、パウエル氏、ウッド氏が
かなりの具体的証拠を集めた、と既に発表されています。
Twitterでも特にウッド氏は逮捕など踏み込んだツイートが多いのですが、
それは既に法的に証拠となるものを掴んでいるからこそできることなので、
私は楽観視しています。
動画の簡単な内容を以下に書きますが、是非動画を見てくださいね！
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大規模な訴訟戦を展開していますが、他に有力な作戦が実はあるとのこと。
それは、２０１８年に署名した大統領令です。
（注：これがホワイトハウスの大統領令）
外国による、選挙の操作、干渉を防ぐための大統領令に署名し、国家緊急事態を宣言
していたのです。
これで大統領選に干渉する全ての外国勢力に制裁を科すことができるのです。
インターネットや電子機器を通じてアメリカ大統領選への介入と不正行為を既に
２年前に想定していたわけです。国家緊急事態宣言は現在も有効です。
この大統領令では司法省はアメリカの選挙を妨害したと疑われる外国勢力及び個人や
企業に対して資産凍結や金融機関との取引制限や譲渡を禁止することができるのだ
そうです。
外国からの選挙干渉は２つのポイントがあります。
1。国民の選挙への信頼を損なうこと。
２。選挙結果を変えること。
上記条件を満たすものは、投票機の会社に他なりません。
そしてそれらの会社は海外にあります。
そして左翼メディアも然り。誤った世論調査を大量にメディアに流し、国民を騙し、人々の
選挙実情の認識を誤った方向に導いているのではないでしょうか、と語っています。
いずれにせよ、この大統領令により、誤った情報を流したメディア、政治家、投票機会社などは
追跡調査範囲内におり、処罰、資産凍結される可能性がある、とのことです。
確固とした証拠があれば、資産凍結、そして国家反逆罪で逮捕される者も出てくるのでは、
ないでしょうか。また、資産凍結を免れるために、真実を暴露する人たちも数多出てくる
でしょう。
他にも秘策があるかもしれません。見守りましょう。
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そして、日本の新聞にも変化が現れています。
極めてまともな記事が出てきました。いい傾向ですね。
そして以下のMakoto
SakaguchiさんのFBのポストに私も全く同感です。
本気で強い愛国心からDSカ○ールから国を取り戻そうとした政治家はJFK以来
見たことがありません。
どんなに誹謗中傷の的になっても、また暗殺計画が持ち上がっていても
揺るがない強固な精神力。
そして極めて正しく、そして素早い決断力と実行力を兼ね備えた、５次元チェス
プレーヤーであり、アメリカの善良な国民のために身を粉にして自身を捧げる姿に、
心打たれない人がいるのでしょうか。アメリカの国民はほぼほぼ
覚醒していると思います。だからこそ今回の不正選挙で寅ンプ大統領のために
１００万人あまりがワシントンDCに結集し、メガマーチをしたのです。
感謝を込めて。