留守中第８回「グルコサミン研究会・研修会」が8月23日に開催され、「機能性表示」や「変形性関節症」（OA）の病態と治療に関する３講演が行なわれました。

（公財）日本健康・栄養食品協会学術情報部長の宅見透氏は「一般健康食品の機能性表示を可能にする仕組みについて」と題した講演で、開口一番、「このテーマを約２カ月前にもらい、少しでも皆さまのお役に立つご案内ができないものかと、消費者庁、厚生労働省などの関係機関を訪問しました。結論から申し上げると、まだ具体的にご案内できるものがないというのが現状です。本日は過去どのような経緯で、今に至ったのかを踏まえ、ご案内させていただきます」と述べたそうです。

７月に開催されたJHNFAによるセミナーでは、消費者庁が「第三者認証制度」を見送ったという事実関係を参加者に伝えず、「第三者認証制度」が導入される可能性があると受け取れるような説明がなされていました。今回、「第三者認証」に関してJHNFAがどのような説明をするのか注目が集まっていましたが、「協会としてその仕組みを提案している」という発言に留まりました。

そのほか、蒲原聖可氏（健康科学大学教授／（株）DHC研究顧問）と福井尚志氏（東京大学大学院総合文化研究科教授）による講演が行なわれた。

蒲原氏は、「機能性食品・サプリメント臨床研究Update」―適性使用に向けたエビデンス提供における課題―と題した講演で、「従来、安全性や有効性を示す科学的根拠に関して、機能性食品・サプリメントは、医療用医薬品に比べて十分でないとされてきました。しかし、近年では、基礎研究や臨床試験が数多く行なわれるようになり、機能性食品成分に関する一定の知見が集積されている」と評価。

その一方で、RCT（ランダム化比較試験）の研究デザインやメタアナリシス分析の方法が適切でなく、検出力不足などが原因で偽陰性を示した研究結果も散見されることを指摘。業界に向けて警鐘を鳴らしました。

　

福井尚志氏は「変形性関節症：病態と治療に関する最近の進歩」の講演で、「整形外科医の立場から、変形性関節症（OA）は患者数がきわめて多い疾患でありながら病態には不明な点が多く、疾患の進行を抑制することができる治療法はまだ確立していない」と指摘、そのうえで、最近注目されている神経成長因子（NGF）に対するヒト化モノクローナル抗体（tanezumab）と軟骨に関する再生医療に言及しました。

変形性関節症（OA）は長期にわたってゆっくり進行する疾患であり、その患者数の多さや患者の年齢を考えると、治療は長期にわたって安全・安価に行なえるものでなくてはならなりません。真に有用な健康食品が確立し、予防効果、治療効果が得られれば、理想でもあり、OAに対する治療戦略全体のなかで極めて重要となる、と述べました。

当日は医療、企業関係者計80人が参加されました。

データマックス「ニュース」より抜粋