再度の備蓄

アメリカとイスラエルから攻撃を受けたイラン革命防衛隊が、ホルムズ海峡を封鎖することを表明して約一週間経った。

まだ封鎖されてはいないものの、実際に完全に封鎖されたら、世界中が大きな打撃を受ける。

勿論、日本も多大な打撃を蒙る。

日本に輸入されている石油の8割が、そのホルムズ海峡を通貨して入って来るのである。
間違いなく日本にも影響が出て来る。


日本には、2025年12月時点、国家、民間合せての原油の備蓄が254日分しかないとのことである。


恐らく、イランの最高指導部ハメネイ師も殺害され最終目標も到達されているため、この紛争の激しい攻撃は今後何年にも渡っての長期化はしないのでは、と私は見てはいるが、、、実際にどうなるかは分らない。


また、アメリカのペンタゴン発表によると、

アメリカはイランに対してかなりの武器、ミサイルを使用してしまい、すでに台湾有事のために確保していた分の武器もその多くを使ってしまった。
あと十数日分しか武器も弾薬もミサイルも持たないとのことである。





トランプ大統領は十分に武器はある、と自身のSNSで言っているが、、、果たしてどうでであろうか？？
↓こんな記事が出されるとは、実は、かなり使い切ってしまっているのではなかろうか。。





早期にこの戦争が終焉を迎えることを願うが、念の為、注意が必要である。


ホルムズ海峡が封鎖されたら、50年程前に起きたオイルショック時同様、店頭からトイレットペーパーがすべて市場から無くなった時と同じようなことが日本で起きる可能性も高い。



そして、、非常に奇妙なことも浮上してきた。

事前に計画されていたとは言え、このタイミングで高市首相のアメリカ訪問である。
奇妙な一致である。


日本は間違いなく、トランプからアメリカのイラン攻撃での軍事支援を強制的に要求される筈。
これは、経済的な要求と同時に、軍事的な要求も必ずしてくる筈。
トランプ関税に関しての80兆円も、実はその軍資金の為だったのであろうか。。
少し前にトランプ大統領が日本に「早く払え！」と感情的になって催促したらしいが、それもこの為だったと見ると、すべて一本の線でつながってくる。


明らかに、急な衆議院解散も、3/19の訪米も、またそれ以前に、トランプ関税との交渉で日本がアメリカに80兆円を支払う約束をさせられたことも（現時点では米・最高裁でトランプ関税に違法判決が出た為、日本は一旦は白紙にも出来る状態）、すべてこの時期にイラン攻撃を事前に知っていて仕組まれていた筈である！



さて、、3/19の訪米時、高市氏はどう対応していくのであろうか・・。

私は決して楽観的な見方はしていないが、どうやら高市首相もそれは同じ様子である。

先日、トランプとの会談に失敗した時の責任を赤沢大臣に押しつけていたが、自信があったならこんな保険はかけない。
日本国民から敵視される会談結果に終わる可能性も高い証拠である。

 

 

 


過去、小泉純一郎は、日本国憲法を違反し、その憲法違反を隠すために新たに「特措法」を制定してまで、イラクに自衛隊を派遣した。
安倍晋三は、日本国憲法を違反して、集団的自衛権を閣議決定で押し通した。
すべて他国から言われた通りに従ってきたのである！！


今回、高市氏も似たような事をするのであろうか。。

3氏に共通していることは、それぞれの政権発足時に国民から大フィーバーで迎えられたことである。



日坊隊の代表であり、元海上自衛隊対潜哨戒機機長・教官であった石濱氏によると、実は、日本の自衛隊は去年の3月でアメリカの指揮下に置かれるようになったとのことであるが、このことを言及しているようである↓。

 





石濱氏によると、これにより、自衛隊は日本の為だけに働くのでなはくなり、アメリカから指令された場合、米軍の代わりに他国への軍事もさせられる状態に既になっているのだそうである。

そして、これを勝手に決めたのは、当時首相であった岸田文雄だそうである。


岸田がバイデンから言われるがままに日本国を徹底的に貶め続けてきたことは事実な為、この話の真実性も極めて高い。

これが真実とすれば、現在日本は大変なことになってしまっている。

世界中相手に、完全無防備の丸裸の状態なのである！！


今さらながら、岸田には怒りしか感じない！！
とんでもない日本を貶める負の置き土産をしてくれたものである！！




自衛隊が派遣される政策が勝手に進められないうちに、この戦争が落ち着くことを祈るばかりである。



もうひとつ、、注意すべきは、この戦争は中国にも北朝鮮にもそれぞれ別の影響を与えていることである。



アメリカは、北朝鮮に対しては大きな警告を与えることを成功させた一方、中国に対しては圧力を掛けた積もりかも知れ無かったが、逆効果となってしまった部分もある。


米軍が台湾侵攻のために確保していた武器類の多くまで、このイランへの攻撃で使用してしまった情報は間違いなく中国共産党にも届いているはず。


中国がこの機に台湾へ侵攻を企てて来る可能性も少なくはない。



ただ現在、中国は完全に経済が枯渇してしまい、回復する術も全くない。

強気な発言を繰り返し、大幅に水増しした嘘のGDPを毎年発表したりはしているが、実は、、戦争ひとつ起こせない程、中国は経済が完全に底をついている状況なのである。
もう、崩壊寸前の風前の灯なのであり、国としての立て直しは、ほぼ不可能である。

崩壊まで時間の問題である。


その為、台湾への侵攻も、資金が掛かる従来の弾薬ミサイル等を大量に使用する戦争方法は、とてもとても無理である。
残されている道は、ドローンによる攻撃のみである。

但し、中国軍は、ドローンは大量に保持しているらしい。

台湾有事が発生した場合、恐らく無数のドローンによる攻撃となる筈。



これは要注意である。
数年前、日本の自衛隊の10名のベテラン自衛官を乗せたヘリコプターが、一瞬で全員が死亡し、沖縄の宮古島付近の海に急にヘリコプターごと墜落し沈んだ事件があった。

中国軍のドローンによる電磁波攻撃であることが言われている。
ドローンから電子レンジと同様の電磁波が発射されて攻撃された、とのことである。

しかし、当時の日本はまだまだ親中議員が大きく幅をきかせていたため、そういった真実は一切表に出され無かった。
引き上げられたご遺体も、高熱沸騰処理されたようにただれた皮膚だった情報も一部では伝わったものの、表には一切言われていない。



台湾への攻撃がされるとしたら、恐らく、これと同じようなドローンによる電磁波攻撃となる可能性は高い。


そうなると、安全のため、シーレーンと呼ばれている台湾海峡は間違いなく封鎖される。





ホルムズ海峡の封鎖だけでなく、シーレーンも封鎖されてしまったら、日本への輸入は、石油はじめとするエネルギーだけでなく、食糧もストップする。


石油使用で作られる衣類・日用品だけでなく、食糧も引き続き備蓄を行っていくことが必要、と私は思う。
私は日用品等に関してはしばらく分の備蓄は既にしてはいるが、念の為、再度見直そうと思っている。



この数年で我々日本人は備蓄の大切さを学んだ筈。


日用品や食糧の不足は、いつも急に起こる。


数日前まで豊富に店頭に並んでいたマスクは、ある日急に店頭からなくなった。
数日前まで大量に積まれていたお米も、ある日急に高騰し、店頭からなくなった。


同じ失敗は繰り返してはいけない。


急な品不足は、いつも念頭に置いておかなくてはならない筈。

念の為、再度、備蓄しているものの確認が必要な時期、と思う。



では。