これはブログを始めてまもなく書いた記事だが、さらに追加して紹介する。

世界には８０億人分の食料があり、人口は６０億、この中で不自由のない豊かな食生活を送っているのはわずか８％だ。

この中に日本人は入っている。

世界の食料の大半をこの８％の人が財力にものを言わせて独占、そして家庭でも飲食店でもスーパーでも工場でも連日のように「安全、安心」を名目にして余剰食品を廃棄している。

一方、世界では年間に９００万人の人々が子供を中心に餓死している。

この現状をどう考えるべきだろうか。

自分達の暮らしばかりに目が向き、食品偽装や、食の安全ばかりがメディアに取り上げられる。

賞味期限切れ食品の再販に敏感に反応、事業者のモラルが厳しく問われるようになった。

そして事業者はますます過敏になり廃棄される食料が増えてゆく。

消費者が背景も考えず安い食品ばかりを求めれば、企業は当然コストが低い海外に市場を求める。

つまりお金にモノを言わせて貧しい人々の食料を奪っているのだ。

当たりまえと信じているモラルや常識は８％の強者の道理にすぎない。

野人は何度も東南アジアへ行っているが、安かった食品が年々高騰して行く。

８％の人達が価格を吊り上げれば、彼らの口には入らなくなるのは当然の事だ。

自由経済の世の中だからそれが悪いとは言わないが、結果そうなることを知るべきだろう。

そしてこれからどうして行けば良いのかあらためて考えてもらいたい。

事業者のモラルを問う前に、人としてのモラルが世界中の人々から問われている。

彼らは同じ地球に暮らす同じ人間なのだ。

このような状況が続けば日本人はお金の亡者になってしまうだろう。

お金ですべてを手に入れ、またそれですべてを解決しようとする。

しかしお金がなくなれば日本もまた悲惨な食糧危機に陥る。

そうなってからでは遅いのだ。

このまま進めばそのような時代は必ず来るだろう。

国際的な金銭援助が貧しい人々を救うのではなく、自らの食生活の足元を見直すことが彼らを救う。

豊かな食を求めるのはかまわない。

それを自分達の国で賄えるようにするのが理想的で、それはごく当たり前のことだ。

国民がそのように動かなければ政治も動かない。

政治家は国民の代表なのだ。

どうやって食料自給率を高めるかは国民全員の課題。

どうしても手に入らないものだけを海外に求めれば済む事だ。