主要メディアでは報じられていませんが、今月の7日頃、ドイツの医師や弁護士らがWHOとCDCに対して「ニュルンベルグトライアル2021」と呼称される訴訟を起こしたという情報が出てきました。
この「トライアル（訴訟）」の最重要の主張ポイントは「現在世界に出回っているワクチン（仮）はワクチンの5要件を満たしていない」、「欠陥のある検査と不正な死亡診断書に加えて、「実験的」ワクチン自体はジュネーブ条約の第32条に違反している」というもの。
「2021年5月6日のニュルンベルク裁判から国際刑事裁判所まで」”登録が完了”とあります。
そして、「AFPファクト」というサイトが「訴訟根拠」のファクトチェックを行っています。しかし、訴訟が提起している疑問「実験的ワクチンの使用がニュルンベルク綱領に違反していないかどうか」こそが裁判の争点になるのでしょうから、国際司法機関でもない民間サイトが「ファクトチェック」などと訴訟内容に関して論じるのはいかがなものでしょうか。
事実としてワクチンについての科学的根拠、統計学的根拠（中長期の副反応）の有無などのデータはこれから長きに渡って、注意深く観察する必要があり、現時点で「実験的」であることも事実のようです。
参考：
■世界は平時ではもはやない
「新型コロナパンデミック」自体が詐欺的なものであるかどうかはともかく、
①そこに「ワクチン」というバイオメーカーの巨大利権が発生していること、
②WHOや各国の政府が通常ならば見過ごしに出来ない規模の「有害事象」の多発という事実があるにも関わらず、あくまでも「ワクチン」を肯定的に勧奨し、「社会的なメリットの方がデメリットよりも大きい」と妄信していることの異常ぶり。果たしてそうと言い切れるのか？
③WHOはCOVID-19の発生当初から、テドロス事務局長の発信内容、中國との癒着体質などによって信頼が損なわれていること
などは事実です。例えばつい最近WHOが中國の「シノファーム製ワクチン（仮）」をWHOとして緊急使用承認し、主に途上国向けに供給を是認しているなど（中國のオリジナルの医薬品で世界標準のものはこれまでほぼ皆無に等しい）が例かもしれません。
今や日々、先進国を含む世界中で「異常な事態」が展開していることは事実です。
米国国内でワクチン接種後に死亡した4000人以上の方々の遺族が専門サイトに報告してまとめられてたリアルで貴重な被害者の顔写真入りのデータ（150ページ分）を紹介しているサイトがグーグルによって閲覧できなくなってしまいました。ついこの前、拙ブログの中でもご紹介していたのですが。
不都合な事実を人々に目から遠ざけようとする圧力が働いているようです。
■「ニュルンベルクトライアル2021」はドイツに専門の登録サイトがあります
ドイツ語の「2021年5月6日のニュルンベルク裁判から国際刑事裁判所まで」というサイトが存在しており、”登録が完了”とあります。
■「ニュルンベルグトライアル2021」の主張の最重要な要点は？
「現在世界に出回っているワクチン（仮）はワクチンの5要件を満たしていない」、「欠陥のある検査と不正な死亡診断書に加えて、「実験的」ワクチン自体はジュネーブ条約の第32条に違反している」というもの。
提訴しようとしているのはドイツの1万人の医師と1000人の弁護士らで、訴訟相手はWHOとCDCのようです。
■そもそもこの「ニュルンベルクトライアル2021」とは何か？
まず、5月7日頃に「BREAKING-NEWS.CA」というサイトに「The New Nuremberg Trials 2021 – Please Share This Info!という記事が掲載されたことから、それを目にした日本でもネット情報観測者やブロガーなどの間で、「新たなニュルンベルク裁判2021」というタイトルで拡散が始まったようです。
実は、私もこの記事について知人からメールで紹介されて、調べておりました。フェイクなのが事実なのか、１次情報はどこから来ているのか。
AFPファクトがこのThe New Nuremberg Trials 2021 – Please Share this info! – BREAKING-NEWS.CAbreaking-news.caに対する根拠のファクトチェックを行っているようです。
フランスのAFPのファクトチェック
AFPのファクトチェックは、「ニュルンベルクトライアル2021」の主張の内容が正しいかどうかの反論にすぎません。しかし、これは今後司法機関で審議されるべき事柄にほかなりません。
参考：
ところで、この「新たなニュルンベルク裁判２０２１」の中身は以下のようなものでした。
ドイツで、1万人の医師と1000人の弁護士らによって、WHOとCDC（アメリカ疾病予防管理センター）に対し、「欠陥のある検査と不正な死亡診断書に加えて、「実験的」ワクチン自体はジュネーブ条約の第32条に違反している」として訴訟が準備されているようです。
これを「新しいニュルンベルク裁判2021」と呼び以下のにように解説されています。
1945年の「ニュルンベルク裁判」では、ナチスドイツの行ったホロコーストについて当時メディアまでもが起訴され、国民に嘘をついたとして、主要なメンバーが死刑になったほか、多くの医師やナチスが「人道に対する罪」で有罪になった。
参考：
「新ニュルンベルクトライアル2021」の中身
引用元からの引用抜粋です。
■「新しいニュルンベルク裁判2021」
Reiner Fullmich博士が率いる1,000人を超える弁護士と10,000人を超える医療専門家のチームが、「人道に対する罪」でCDC、WHO、ダボスグループをめぐる訴訟手続きを開始している。
Fullmichと彼のチームによれば、（CDCは）欠陥のあるPCRテストと、併存疾患による死亡をCovidによる死亡として詐欺として分類するよう医師に命じました。PCRテストは、病原体を検出するようには設計されておらず、35サイクルで100％障害があります。
CDCによって発行されたすべてのPCRテストは、37〜45サイクルと評価されています。CDCは、28サイクルを超えるテストは、信頼できる肯定的な結果が得られないことを認めています。これだけで、この誤ったテストの使用によって追跡されたとされるcovid感染の90％以上が無効になります。
欠陥のある検査と不正な死亡診断書に加えて、「実験的」ワクチン自体はジュネーブ条約の第32条に違反しています。1949年のジュネーブ条約IVの第32条に基づき、「保護された人の治療に必要のない肉刑および医学的または科学的実験」は禁止されています。第147条によると、保護された人に対して生物学的実験を行うことは、条約の重大な違反です。
「実験的」ワクチンは、これらの国際法に違反しようとする者に死刑を科すニュルンベルク法典の10すべてに違反しています。「ワクチン」は、ワクチンと見なされるための次の5つの要件を満たしていないため、定義上、医学的な「実験」および試験です。
■「ワクチン」の5つの要件
①ウイルスに対する免疫の提供これはCovidに対する免疫を提供しない「漏れやすい」遺伝子治療であり、症状を軽減すると主張していますが、二重ワクチン接種は現在、Covid感染症のERまたはICUを必要とする患者の60％です。
②レシピエントをウイルスの感染から保護
この遺伝子治療は免疫を提供せず、二重ワクチン接種は依然としてウイルスを捕まえて拡散させる可能性があります。
③ウイルス感染による死亡を減らす：この遺伝子治療は、感染による死亡を減らすことはありません。Covidに感染した二重ワクチン接種も死亡しました。
④ウイルスの循環を減らす
この遺伝子治療は、ウイルスに対する免疫がゼロであるため、ウイルスの拡散を可能にします。
⑤ウイルスの感染を減らす
この遺伝子治療は、ウイルスに対する免疫がゼロであるため、ウイルスの感染を可能にします
「新ニュルンベルク裁判2021」
10のニュルンベルク綱領に対する違反が以下のように指摘されています。■今回のCOVID-19ワクチンに関する「ニュルンベルク綱領」の違反は以下のようなものと指摘されています。
①ニュルンベルク綱領＃１：自発的な同意が不可欠いかなる人も、インフォームド・コンセントなしに医療実験を受けることを強制されるべきではない。多くのメディアや政治家、医学者ではない人たちが、人々に「注射を打て」と言っている。しかし彼らは、この遺伝子治療の副作用や危険性について、何の情報も提供していない。
②ニュルンベルク綱領＃２：他の手段では得られない実りある結果をもたらすこと
遺伝子治療はワクチンとしての基準を満たしておらず、ウイルスに対する免疫力を高めるものではない。イベルメクチン、ビタミンD、ビタミンC、亜鉛、インフルエンザや風邪に対する免疫力の向上など、新型コロナに対して実りある結果をもたらす治療法は他にもある。
③ニュルンベルク綱領＃３：動物実験の結果と疾患の自然史に基づいて実験を行うこと
この遺伝子治療は、動物実験をスキップして、そのままヒトでの臨床試験に入った
④ニュルンベルク綱領＃４：不必要な苦しみや怪我を避ける
実験が開始され、CDCのVAERS報告システムに掲載されて以来、アメリカでは4,000人以上の死亡者と50,000人以上のワクチン被害が報告されている。EUでは、7,000人以上の死亡者と365,000人以上のワクチン被害が報告されている。これは、この規約に対する重大な違反である。
⑤ニュルンベルク綱領＃５： 被害や死亡が発生すると思われる理由がある場合は、実験を行ってはならない。
上述４を参照。事実に基づいた医学的データに基づいて、この遺伝子治療は死や被害を引き起こしてる。mRNAに関する過去の研究でも、いくつかのリスクが指摘されているが、今回の遺伝子実験では無視されている。2002年に行われたSARS-CoV-1のスパイクタンパク質に関する研究では、炎症、免疫病理学、血栓を引き起こし、アンジオテンシン2の発現を阻害することが明らかになっている。今回の実験では、これらのリスクをすべて引き継いだスパイクタンパク質を強制的に体内で生産させることになる。
⑥ニュルンベルク綱領＃６：リスクが利益を超えてはならない
新型コロナの回復率は98-99%である。mRNA遺伝子治療によるワクチン被害、死亡、有害な副作用は、このリスクをはるかに超えている。
マレックチキン（Marek Chicken）の研究では、「ホットウイルス」や「亜種」が出現し、この病気をさらに致命的なものにしていることが明らかになったため、米国とEUでは「漏れのある」ワクチンの農業使用が禁止された。しかしCDCは、予防接種の漏れによってより致命的な変異体が出現するリスクを十分に承知していながら、人間への使用を無視している。CDCは、漏れのあるワクチンの使用が、より致命的な株の出現を促進することを十分に認識している。しかし、人間に関してはこのことを無視している。
⑦ニュルンベルク綱領＃７： 被害、障害、死亡の可能性に対しても準備をしなければならない何の準備もしていなかった。この遺伝子治療は、動物実験をスキップして行われた。製薬会社が行っているフェーズ３ヒト臨床試験は、2022年から2023年まで終了しない。これらのワクチンは、緊急時にのみ使用される法律に基づいて承認され、誤った情報を与えられた人々に押し付けられたものである。これらはFDA（アメリカ食品医薬品局）の承認を受けていない。
⑧ニュルンベルク綱領＃８：実験は科学的資格のある者が行わなければならない
これが安全で効果的なワクチンであると主張する政治家、メディア、俳優には資格がない。プロパガンダは医学ではない。
ウォルマートのような多くの小売店やドライブスルーのワクチンセンターは、実験的な医療用遺伝子治療を無知な一般市民に施す資格はない。
⑨ニュルンベルク綱領＃９：誰もがいつでも実験を終了させる自由を持っていなければならない
85,000人以上の医師、看護師、ウイルス学者、疫学者の叫び声にもかかわらず、実験は終了していない。実際のところ現在はワクチンを強制的に遵守させるために、法律を変えようとする動きが多く見られる。
これには、義務的なワクチン接種や強制的なワクチン接種も含まれる。実験的な更新のための注射は6ヶ月ごとに計画されているが、この実験によって既に引き起こされた死者と被害者の数の増加を考慮することをしていない。これらの更新のための注射は、臨床試験を行わずに実施される。この新ニュルンベルク裁判が、この人類に対する犯罪に終止符を打つことを願ってやまない。
⑩ニュルンベルク綱領＃１０：科学者は、実験が被害や死亡につながる可能性がある場合、いつでも実験を中止しなければならない
この実験が死傷者を出していることは統計的な報告データで明らかだ。だが政治家、製薬会社、専門家と呼ばれる人たちは、この遺伝子治療実験が誤った情報を持つ人々に害を与えていることを止めようとはしていない。
ファイザー社が使用したmRNAの研究では、BNT162b2 mRNAを使用したアカゲザルによるmRNAの候補研究があり、その研究ではすべてのサルが肺炎を発症たが、研究者は２～４歳の若い健康なサルであったため、リスクは低いと考えた。
しかしイスラエルでは、ファイザー社の遺伝子治療を受けた患者の80％が肺炎を発症したとの主張が国際法廷で認められた。
このような憂慮すべき事態にもかかわらず、ファイザー社は動物実験を行わずに新型コロナのmRNAの開発を進めた。
今回の「実験的な」ワクチンは、これらの国際法に違反しようとする者に死刑を科すニュルンベルク綱領10項目すべてに違反している。
引用元：
参考：
因みにこの「ニュルンベルクトライアル2021」の中心的な人物はライナー・フュルミッヒ（Reine Fuellmich）博士という人物。彼はゲッチンゲン大学出身の法律家（弁護士）で、昨年の10月にも「今回のコロナパンデミックは詐欺である」という主張の動画をyou tubeなどで主張されていた人物だったそうです。
恐らくは今後もこのニュースは大メディアにとりあげられることはなさそうです。
通常のワクチンには6年～20年の臨床治験が行われる一方で、今回のワクチンは急性期の臨床治験を1年以下、臨床試験の観察期間は100～150日で行ったに過ぎません。
「ワクチンの5要件」を満たしているといえるのか「不確実であることそのものが問題である（＝人体実験に等しい）」というのが訴訟理由ですから、そのような意見が出てくるのは当然ではないでしょうか。
治験は主に欧米人を対象に数万人規模、短期間の治験でした。そして、「ワクチンを打たなければ162人発症していたところ、8人（162人と比較すると5%）しか発症しなかった」ということで、約95%の発症予防効果があると謳っているのが製薬会社の「有効性」の根拠です。
治験は2回目の接種から7日目以降のデータで、「有効性」は急性期の比較に過ぎず、中長期の臨床治験はいまだに欠如しています。
■長期的な有害事象の観察の必要性（引用元より抜粋
これまでの COVID-19 ワクチン臨床試験での被接種者数は、数千人から数万人台です。
対象者数が限られるため、数万人に 1 人というごくまれな健康被害については見逃される可能性があります。新しく導入されるワクチンについては、数百万人規模に接種されたのちに新たな副反応が判明することも考えられます。数年にわたる長期的な有害事象の観察が重要です。
また、ワクチンによる直接的な副反応とは言えませんが、接種を受けた人が標的とした病原体による病気を発症した場合に、接種を受けていない人よりも症状が増悪するワクチン関連疾患増悪（vaccine-associated enhanced disease, VAED）という現象にも注意が必要です。過去には、RS ウイルスワクチンや不活化麻疹ワクチン導入時に実際にみられています。またデング熱ワクチンでは、ワクチンによって誘導された抗体によって感染が増強する抗体依存性増強（antibody-dependent enhancement, ADE）という現象の可能性が疑われ、接種が中止されました 14)。COVID-19 と同じコロナウイルスが原因である SARS（重症急性呼吸器症候群）や MERS（中東呼吸器症候群）のワクチンの動物実験でも、一部にVAED を示す結果がみられています。
COVID-19 ワクチンの動物実験や臨床試験では、これまでのところ VAED を示唆する証拠は報告されていませんが、将来的に注意深い観察が必要です。
引用元：
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf
参考：
http://www.yuki-enishi.com/kusuri/kusuri-08.pdf
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf