感染者数の増加の勢いがなかなか止まらず、重症者数が増え、大阪などの専門病床がパンク状態になってしまったとはいえ、欧米に比べて人口100万人当たりの死者数を比較した直近の数字も極めて低い。感染率も重症化率もこれまでは低かった。
変異株によって感染率は上がり、重症者も増えていますが、それでもこの「ワクチン」は不用、というよりもリスクが高すぎると思います。ワクチンの有効性、効果を示したデーターは接種後7日以降の比較であって、最終的な数字ではあく、恐らく極めて短期間のものでしかなく、むしろ中長期の副反応(免疫疾患の発症、抗体依存性感染増強の発現の有無、発現頻度など）のデータがない分、そのリスクを背負うことになるのでは。
そして、「ワクチンを打ったから感染しても重症化しないから大丈夫」などと信じて気が緩む人々が増えることの方が問題です。ワクチンにすがりつくのではなく、これまで指摘されてきた感染予防に効果のある生活をきちんと心がけることだと思います。
参考：
■重症例の増加は変異株の蔓延が原因
2021年4月30日現在
日本国内 の感染者累計 59万3002人 前日比 +4684人 重症例 978人 死者数 1万243人 前日比 +39人 です。
重症例が若年者でも増えているのは変異株のためです。
■変異株は国内発生ではなく、主に外国から流入
コロナが拡がっている中、2020年1～11月までの累計訪日中國人の数は105万人、全体で405万7200人もの外国人が日本にに入国していました。昨年3月～5月に入国を事実上止めていたのに、10～11月にビジネストラック、レジデントラックなどと、出国国で発行された「陰性証明」でのファストトラック入国を認めるなどしたため、昨年11月の訪日中国人は１万8100人、訪日外国人全体は5万６700人、その後12月、1月も1万人が日本に入ってきたため、当然ながら海外で出現した変異株が国内にもたらされてしまいました。英国株、ブラジル株、南ア株などです。
■変異部は別のウイルスととらえるべきで、有効性は「？マーク」
しかし残念なことに、この「ワクチン」は変異株について効果の有無や中長期の副反応の出現頻度などの治験などの実データーは全くありません。これでは「ワクチン」接種は一種の気休め、中長期の副反応の出現頻度が不明だからむしろ博打です。理性的な態度ではありません。
そもそも武漢株に対する感染率の差もファイザービオンテック製ワクチンはプラセボ群（ワクチン非接種群）と僅か0.35％の差でしかなかなく、感染例8例と86例を比べて「有効性90％以上」を謳っていたのです。感染率の差が僅か0.35％で、感染しない確率はいずれも99.5b％以上でした。感染しない確率は武漢ウイルスでは99.5％以上で、いずれも低かった。何故なら治験のデーターは2回目接種から7日以降の数字であったからです。つまり検証されているのは短期間の「有効性」でしかなく、中長期を比較した最終的な数字ではないのです。
これをどう捉えるかでしょうが、ファイザー製薬の前副社長は良心的な方のようで、「ワクチンは不要」と語っていたそうです。
国内での治験データーもろくにないのに、それをそのまま他人に接種勧奨している人々は無責任な態度といわざるを得ません。
「私も打ちました」は意味がありません。免疫応答には個体差があり、副反応としての亜急性期の自己免疫病の発症には複雑な遺伝子型が影響し、個人差や民族差がある、と指摘されています。
例として、子宮頸がんワクチンンは欧米では副反応の報告例稀だったのに日本国内では重篤な有害事象が多発しました。慢性期に出現するかもしれない抗体依存性感染増強が出現するかどうかなどもこの「ワクチン」は日本人を対象とした長期の治験などによる検証データーがありません。
■日本政府が判断を下すべき、サポートすべきは国内の開発と、治験、医療体制
今回、拙速な「申請」をためらったバイオメーカーは副反応について免責されており、どちらにせよ国内での使用中止の判断をすべきは「緊急承認」での使用許可を決定した日本政府なのです。
政府は年齢を問わず国民全員の生命と健康を尊重すべきです。
政府は外国製のワクチンを過信するよりも、国産の日本人向けワクチン開発の全面的な支援と、効果が期待できる治療薬（特許切れの）の治験体制をサポートすべきです。例えばアストラゼネカ製を今後使用中止にしたデンマーク政府の姿勢を見習うべきです。
何よりも、五輪開催を目標とする拙速なワクチンの勧奨はやめるべきです。多数の看護師を五輪に配置するよりも、むしろ治療現場の医療従事者こそ国を挙げてサポートされるべきです。
ワクチン接種後20日以内の死者が4月27日現在で19人になったそうです。
(詳細は下に引用元から引っ張って貼っておきました）
バイオメーカーによって遺伝子工学の技術を使って、1年の動物実験と臨床治験で製造された、今回の「ワクチン」は所謂ワクチンではありません。遺伝子工学の産物であり、むしろ遺伝子治療のカテゴリーに入れるべきです。
今回の大規模な「人類初の核酸ワクチン」接種は実験的遺伝子治療の国別データーの収集でしかありません。
「ワクチン」には中長期の副反応の出現頻度のデーターが欠如しており、いつスイッチが入るかわからない時限爆弾を背負うこと等しく、むしろ危険です。
■民族の異なる外国人でのデータではなく、日本人の中長期のデータがもっと必要
ワクチンの副反応の種類や発生頻度は民族によって異なるのです。日本人を対象とした治験データーが明らかに不足しています。これは詐欺的です。以下のデーターはもはや中止レベルです
接種直後（20日以内）ではなくても、今後、中長期のADE（抗体依存性感染増強）による若年者の重症例がむしろ増えてしまう可能性もあります。だからこそSARSやデング熱のワクチンがつくれないのだと説明されています。
個人的には、私の86歳の老父は福岡で達者に暮らしていますが、父には絶対にこの「ワクチン」を接種しないように伝えてあります。なるべく外出を控えて家で過ごし、近所に買い物にいく程度なので、むしろワクチン接種の副反応の方が怖いです。
接種をCMなどで勧奨している以上、政府は厚労省のHPに「評価会の報告」をこっそりのせるだけではなく、ワクチン担当大臣の河野大臣が適宜会見を開くなどして、常に副反応（疑い例も含め）の数字を国民にアナウンスする責任があるのではないでしょうか。
十分なリスクコミュニケーションを図った上であくまでこの「ワクチンは」任意接種とすべきです。
個々のひとにとっては本100か0かの問題なのですから。
厚労省HPより引用
▷令和３年４月30日開催 （資料はこちら）NEW
接種開始（令和３年２月17日）から令和３年４月25日までの報告分の症例が報告されました。これまでの報告によって引き続き安全性において重大な懸念は認められないと評価されました。
死亡例の報告について（資料３－３、３－５）
○前回の合同部会以降、新たに２例の報告があり、計12例となりました。（このほか、４月26日・27日に７例の報告がありました。）
○新型コロナワクチンの接種後死亡として報告頻度に大きな変化はなく、欧米より高いという状況もありませんでした。
○ほとんどが基礎疾患を有する高齢者の接種後の死亡事例の報告でした。今後高齢者の接種が進むにつれて、偶発的な事例や他原因による事例も含めて、死亡事例が多く報告されることが想定されることについて、議論されました。
○現時点で、ワクチン接種によるメリットはリスクを上回ることから、引き続き状況を注視していくこととされました。
アナフィラキシーについて（資料３－４、３－５）
○副反応疑い報告として、４月25日までに633件（2,718,090回接種中）報告されました。このうち22日分までは専門委員による評価が行われ、国際的な基準で、94件（2,517,045回接種中）がアナフィラキシー（ブライトン分類１～３）と評価されました。
○発生状況の海外との単純な比較は難しいものの、国内の報告頻度に関しては増加傾向にはないと考えられました。
○引き続き、接種後には一定頻度でアナフィラキシーが生ずることを前提とした上で、現在の対策を継続することとされました。
引用元：
「新型コロナワクチン（コミナティ筋注、ファイザー株式会社）接種後に死亡として報告された事例の一覧（令和3年2月17日から令和3年４月27日までの報告分）」
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000775315.pdf
参考：
