実はワクチン接種群とプラセボ群の感染率の差は0.35 ％に過ぎなかった。変異株に対してはこうした臨床試験は全くなされていない。
変異株は別のウイルスととらえるべきで、ワクチンの種類は当然それに応じたものでなければ意味がない。つまり、現在必死に政府が勧めているファイザーBioNTech製ワクチンは接種者に接種後のADEも含めた副反応発生のリスクを背負わせる結果しかもたらさないなのでは？政府や専門家会議は2か月でワクチン接種後20日以内の10例の死亡例をしっかり検証したとは思えず、本来は中止レベルの有害事象の発生に目をつぶるべきではない。
要点
①今回の新型コロナワクチンは、いわゆる「武漢ウイルス（SARS-CoV-１９）に対して迅速大量生産のために製造された遺伝子工学の産物で、我々に馴染みの深い従来の不活化ワクチンとは全く機序が異なるもの。
ウイルスの遺伝子の一部を導入し生体内でウイルスタンパクの一部をつくらせて免疫応答を起こすというもので、この機序に伴う中長期のリスクは全く未知の領域。（製薬会社は有害事象への補償を免除さており、まさに国民を総動員して製薬会社のために大規模な臨床試験をやっているようなもの）
②ファイザーの第3相臨床試験をつぶさにみてみると、ワクチン群では0.041％、プラセボ群で0.39％しか感染しておらず、その差は0.35％に過ぎず、感染しない確率が99.5％以上だった。そのため、「ワクチンは必要ない」という意見をファイザー社の前副社長が指摘していた（ワクチンの有効性の評価の中身については本文参照）
各々の「変異株」については動物実験でも臨床試験でもワクチンの有効性は検証されておらず、効果については全く不明。
③1年で緊急承認された「ワクチン」の有効性90％という数字はワクチン2回接種/プラセボ2回接種から7日以降の比較数字でしかなく、通常のワクチンのように開発に6～20年かけて検証された最終的な数字ではない。中長期だと両者の差がなくなり、むしろ接種群のADE(抗体依存性感染増強）のリスクは検証され尽くされてはいないはず （SARSワクチンはADEのため有効なものがつくれなかったわけで）
④たった1年の開発で緊急承認使用許可を出したものの、開始から2カ月間で国内で既に、接種20日以内に10例の死亡例があり、その半数に続発性くも膜下出血など脳出血がみられており、偶然であろうはずがなく、有害事象は使用中止レベルではないのか。
⑤そもそも、遺伝子治療で使用されている技術を用いた「人類初のワクチン」の、中長期の副反応は全く未知なのに、政府は日本国民に積極的勧奨接種して、取り返しのつかない薬害の拡大（子宮頸がんのHPVワクチンで実際に起こったような）は起こらないと言い切れるのか。HPVワクチンの薬害についてはWHOも製薬会社も国も薬害を認めておらず詐病扱いだが、歩行できなくなったり、計算すら出来なくなった女性などの悲劇を生み、現在HPVワクチン被害者の集団訴訟も起こっている。
専門家会議は御用学者の集まりなので、大声で政府の期待に反する否定的な見解が出せる空気ではないのでは。
先行接種が2月から始められた神奈川の医療従事者で2回の接種が既に済んだのは僅か２％なのだそうだ。（内心では打ちたくないから）因みに2月時点で、米軍人の３分の１が接種拒否をしていると報じられている。医療従事者で接種後の健康状況調査を行い、政府がデータ取集している状況。「収集した報告について、厚生労働省の審議会に報告し、専門家による評価を行い、結果を公表するなどして、安全性に関する情報提供などを行っていきます」と「やっています」アナウンスしている。
接種は幾重にも慎重に、当然ながら本人へのリスクコミュニケーションを十分に行った上で任意でなされるべき。但し、変異株への有効性は実際には何も検証されておらず、別のウイルスが猛威をふるっているのに去年流行したウイルスのワクチンを「気休め的に」打つに等しい行為であると考えるべき。これは理性的な態度ではないと思う。
以下が本文
国内で直近に使用されているCOVID-19ワクチンは、ファイザー社（米国）、モデルナ社（米国）、アストラゼネカ社（英国）の3社のもので、前2者はmRNAワクチン、後者はウイルスベクターワクチン。 2021年3月時点で国内で接種が開始されているのはファイザー製ワクチン。
使われている技術は遺伝子治療などで用いられる技術である。従来のワクチンとは異なり、ウイルスのタンパク質の一部（S蛋白）を体内で作るという機序が前提となっている。
いずれのワクチンも最初の武漢ウイルスに対するワクチンとして開発されたものであり、謳われている有効性の数字は変異株に対するものなのではなく、感染性の高い変異株が主流となってしまえば、「有効性」数字が変る（下がる）可能性は否定できない。
通常は動物実験、臨床試験などで6年から20年を要するといわれるワクチン開発を僅か1年で行い、各国の政府による緊急承認という形で既に日本でも2月17日から接種開始しており、当然ながら中長期の副反応については全く不明。
これを「ワクチン」と呼ぶことに異議を唱える声（ファイザー社の前副社長その他大勢）も実はある。2月時点で米軍人の3分の１がワクチン接種を拒否していたのも事実なのだ。
■ワクチンの有効性の評価とは
被験者の一方にワクチン、もう一方にプラセボ（非接種のこともある）を接種し「ワクチン接種群で疾患を発症した被験者の数」と「プラセボ接種群で疾患を発症した被験者の数」を比較して、ワクチンの接種によって疾患になるリスクをどの程度減らせたかで評価する。例えば、1000例にワクチン、1000例にプラセボを接種し、ワクチン接種群で100例が疾患を発症し、プラセボ接種群で200例が疾患を発症すると、有効性は50％となる。
■ファイザービオンテック製ワクチンの第3相臨床試験の中身
18歳から85歳の4万3998人に対し、ワクチンまたはプラセボ群を1；1で割り付け、2回目接種から7日以降で評価したところ94例で感染がみられ、内訳はワクチン群が８例、プラセボ群が86例だった、従って（１－9÷86）×100＝90で、90％の有効性が示された、というもの。しかし、1；1の割り付けならばワクチン群とプラセボ群はそれぞれ2万1999人で、ワクチン群では0.041％、プラセボ群で0.39％しか感染しておらず、その差は0.35％に過ぎないのである。ワクチンを打っても打たなくても（非変異株に対して）感染しない確率は99．5％以上だった。（変異株に対しての「有効性」は全く検証されておらず、WHOのいうワクチンとして「望ましい数字」を満たすかどうかについては全く不明。）
製薬会社のいう「有効性」そのものもある意味「数字のマジック」に過ぎず、感染リスクに相当する「発生率」はワクチンを接種してもしなくても実は殆ど変わらなかい（0.3～0.35％下がるだけ）というのが事実なのだ。
実際に第３相臨床試験はどのように行われたか：
米Pfizer社とドイツBioNTech社は、2020年11月9日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して開発中のmRNAワクチン（開発番号：BNT162b2）の第3相臨床試験（米国の臨床試験データベースの登録番号：NCT04368728）について、中間解析を初めて実施した結果、90％を超える有効性が示されたと発表。あくまで中間解析の結果ではあるが、発表を受けて日米欧の株価は大幅に上昇。
第3相臨床試験は、18歳から85歳の4万3998例の被験者を対象として、BNT162b2接種群またはプラセボ接種群に1対1で割り付け、安全性と有効性を評価するランダム化観察者盲検試験（観察者である医師にのみ割り付けを隠蔽した臨床試験）。2020年7月から、米国、ブラジル、アルゼンチン、南アフリカ、ドイツなど複数国の154施設で実施されている。これまでに4万3538例の被験者が登録され、2020年11月8日までに3万8955例が2回接種を完了した。
この第3相試験について、外部の独立データモニタリング委員会（DMC）が初めて中間解析を実施した。その結果、過去に新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）への感染歴が無い被験者のうち、2回目の接種から7日後以降にCOVID-19を発症した症例が合計で94例に上った。その内訳を調べたところ、BNT162b2接種群とプラセボ接種群を比較して、90％を超える発症予防効果が示され、これまでのところ、重篤な有害事象は認められていない、とある。
■課題として指摘されている点
今回のCOVID-19のように、感染率そのものが低かったり、感染しても発症しないケースがあったりする感染症の場合、ワクチン接種群でもプラセボ接種群でも、臨床試験の追跡期間中に疾患（COVID-19）を発症する割合が非常に限られるのが課題だ。そのためCOVID-19ワクチンの開発では、製薬企業が数万例の被験者を対象とする規模の大きい臨床試験を組むのが珍しくない状況になっている。
今回の中間解析では、
（1）2回目の接種から7日後以降に被験者全体で94例がCOVID-19を発症したこと、
（2）90％を超える有効性が示されたこと
が明らかになった。それ以上の詳細は明らかではない
「90％を超える有効性」はあくまでも、「2回接種から7日以降に評価した数字」であって最終的な数字ではない。
計算上は、BNT162b2接種群でCOVID-19を発症したのは8例以下にとどまり、プラセボ接種群では発症したのは86例以上になったということ
ただし、プラセボ接種群とBNT162b2接種群のそれぞれで、
① COVID-19を発症した正確な被験者数は現時点（7日よりもあとの現時点という意味）で明らかになっていない。
② また、それぞれの接種群でCOVID-19を発症した被験者の重症度などは全く分かっていない。
③ さらに言えば、BNT162b2の接種によって誘導される免疫が、どのくらい長く続くかもまだ分からない。
ウイルス発生によって遺伝子治療の技術を応用して直ちに開発され、開発に1年しかかけておらず、中長期の副反応については未知の領域であることが事実なのだ。この技術は大量生産に向いていたため、核酸ワクチンを開発競争を行っていた製薬会社が飛びついたのだ。
引用元：
■ワクチン後のADE(抗体依存性感染増強)の問題
SARSは致死率が10％なのに対し、新型コロナウイルス感染症（COVID19）の致死率は約2％。因みに季節性のインフルエンザの致死率は概ね0.02％ほどなので、COVID19はインフルエンザの約100倍、SARSの5分の１。
今回新型コロナウイルスはSARSと類似のウイルスでで、ウイルスの名称はSARS-COV-2と命名されている。一方、SARSに有効な実用化されたワクチンが未だにない。
SARSやMERSはワクチン接種でむしろADE（抗体依存性感染増強）が出現するため実用可能で有効なワクチンがまだ作られていないのであるが、新型コロナのワクチンでも、接種後のADEの出現、つまりワクチンを打って中途半端な抗体しか産生されなければ、感染したときにむしろ重症化する可能性が指摘されていることも不都合な事実なのだ。
■変異株の出現で「有効性」そのものが既に疑問
まず、今回の「ワクチン」の第３相臨床試験は変異株に対して検証したものではないということ。
変異株が猛威をふるいはじめており、今後は新型コロナの感染率（有効再生産率）や致死率が変る可能性がある。
COVID-19 はSARSに比べて感染率が低く、重症化率が低く軽症者や無症状の感染者が多く、無症状の感染者の移動などによって感染拡大が起こり、世界的パンデミックとなった。1本鎖RNAウイルスなので変異株が出現し易く、1種類のワクチンでは感染拡大を食い止めるのに効果が十分でない可能性も出てきたというのも不都合な事実なのだ。
接種直後には免疫減衰が起こることで感染リスクも高まるわけで、ワクチンがきかない変異株に対しては、（持病などの）病態の悪化を指摘（NIID)されており、個人差でむしろリスクが高まる可能性も否定できないのではないだろうか。
例えば、現在東京で感染が拡がっているブラジル型、南アフリカ型のE484K変異を持ったウイルスにはワクチンがききにくい可能性も指摘されている。
英国型の変異株「N501Y」については感染力が（これまでの型よりも）高く、一方でワクチンの効果があると示されているものの、E484Kにも有効かどうかは確認されていない状況なのだ。
ファイザーのワクチン部門幹部であるフィリップ・ドリミッツァー氏は、企業側は変異株への対応について、新バージョンのワクチンには「非常に小さな変更」が必要で、「合成・製造は数週間で行うことができる」と語り、1週間程度で新バージョンのプロトタイプを作り、さらに2カ月かけてスケールアップし、ラボテストをアップデートすることになると見積もっているらしい。通常ならば6年から20年かかるワクチンを1週間でプロトタイプだ出来る、と語る感覚そのものが既に異常。
■核酸ワクチンは大量生産に向いていただけ（人類初の試み）
従来の不活化ワクチンは主に鶏卵でウイルスを増殖して、ホルマリンなどでウイルスを殺し感染力のないウイルス蛋白でてつくるため大量生産に時間がかかることから、ワクチンの開発競争を今回行った製薬会社は、遺伝子治療の技術を応用した核酸ワクチン（大量生産が容易）を製造し、およそ4万人規模の臨床試験を行った。通常ならば6年～20年かかるワクチンの開発を僅か1年で行ったのである。
従って、本来ならば検証されるべき中長期の副反応に関しては全く検証されておらず、ワクチン開発を行った世界の製薬・バイオ企業9社は2020年の9月8日に、「ワクチンの拙速な承認申請はしない」とする異例の共同声明を発表し（賠償を免責されるよう）予防線を張った。
そのため、各国の政府が「緊急承認」という特例での使用許可を出して、製薬会社の賠償責任を免責するという条件でワクチンを購入し、接種を国民に進めている状況なのだ。
通常ならば既に使用中止となるレベルの有害事象が起こっている。
国内では2回の接種で発熱、倦怠感、筋肉痛その他の副反応が3分の1の高頻度で出現しているも施設もあり、死亡例も4月18日までに10例にのぼっている（内1例は20代の基礎疾患のない女性が接種から4日後に死亡している）通常の臨床試験ならば中止レベルの状況。それでも「社会防衛」を優先に、副反応の出現や有害事象を黙認している状況なのだ。
mRNAワクチンなどの核酸ワクチンはこれまでにヒトで使用されたことがなく、核酸ワクチンの接種によって体内で過剰につくられた蛋白によって起こる中長期の副反応に関して何もわかっていないと、ウイルス学の専門家などは指摘している。ここで立ち止まらなくてよいのだろうか？
■緊急承認でのワクチン使用は全国民を対象とした大規模な臨床試験（人体実験）に等しいとまで指摘
アストラゼネカ製ワクチンはEU内で一度使用停止となり、その後再開、デンマークでは「4万人に一人という割合で出現する血栓症の副反応」のため使用中止となった。
ファイザー製が安全という意味では決してない。引用元（ナショジオ）より抜粋。
「私たちが今持っているのはファイザーの見出しだけです。」
ピーター・ドシメリーランド大学薬学部
科学者として、結果の実際の解釈が何であるかを実際に知るために、臨床試験からの実際のデータを見たいと思うでしょう」とアイオワ大学の製薬科学の議長であるAliasgerK.Salem氏は語っている。
何人かの専門家は、「ワクチンがどの人口統計学的グループを保護したか、それが軽度または重度のウイルスによるものかなどの重要な情報を明らかにしない、ワクチンの成功について一般の人々が不完全な状況を把握していることを懸念していると述べています。治験が進行し、研究者がより多くの結果を収集するにつれて、90パーセントの数値が変化する可能性も実際にあります。さらに、未発表の結果は査読されておらず、予備的なプレプリントとしてもリリースされていません」
「データの不足は非常に懸念されています」と、メリーランド大学薬学部の製薬医療サービス研究の准教授であるPeterDoshi氏は付け加えます。「私たちが今持っているのは、ファイザーの見出しだけです。」などと指摘している。
引用元：
■ファイザー製ワクチンでも有害事象は「中止レベル」で起こっている
ファイザー製ワクチンは16歳以上で使用可能で21日間隔で2回筋肉注射を打ち、治験では「95％の有効性」を謳っており、一般的な副反応としては、主にアナフィラキシーを含むアレルギー反応が指摘されている。
緊急承認なので、今回のワクチンは副反応については製薬会社ではなくそれぞれの国の政府が賠償責任を負うこととなっており、例えば「日本では新型コロナワクチン接種の副反応などで死亡した場合、国の予防接種健康被害救済制度で一時金4420万円が支払われる」などと田村憲久厚生労働相が2021年2月19日に、衆院予算委員会で野党議員からの質問に答えて答弁されている。
厚労省によれば、医療従事者は2月17日からの先行接種と併せて、接種後の健康状況調査を行う対象となっており、「収集した報告について、厚生労働省の審議会に報告し、専門家による評価を行い、結果を公表するなどして、安全性に関する情報提供などを行っていきます」とアナウンス。既に2月26日、3月12日、3月26日、4月9日といった具合で短いスパンで報告会が行われている。
国内で既にファイザー製ワクチン接種から20日以内に10例死亡しているにも拘らず、「現時点で、ワクチンとの直接的な関連性を示す事実はなく、ワクチン接種によるメリットはリスクを上回ることから、引き続き状況を注視していくこととされました」などととあっさり片付けているのが現状なのだ。その他にも副反応疑い報告として、4月4日日までにアナフィラキシーが350件（1,096,698回接種中）報告されている。
■医療従事者の先行接種の現状
医療従事者への先行接種は2月17日からスタートしたものの、4月5日付の神奈川新聞電子版によれば、神奈川県内でワクチンを2回接種した医療従事者は2％7400人に過ぎず、完了が見通せない状況と報じられている。打っても打たなくてもそもそも感染率に大差はなく、2回目接種でも感染例はでているわけで、むしろADEの出現、中長期の未知の副反応の方が怖いからだ。
医療従事者の先行接種2回目で、3分の１に副反応が出現した施設もある。愛媛労災病院（新居浜市南小松原町）で、12日に２回目の接種をした60人のうち15人に副反応が出ていたことが3月15日に報道されている。
病院によると、60人中15人が12日夜から13日にかけて37.5度から39度台の発熱や倦怠感を訴えた。15日時点で2人は発熱が続き、計4人が休んでいる。接種直後に重いアレルギー反応のアナフィラキシーはなかった。感染対策責任者の塩出昌弘医師は「接種２回目は２～３割程度で発熱や倦怠感が出るとされており、想定の範囲内。病院の業務に支障はない」としている。
塩出医師は、15日から同病院で始まった新居浜、西条両市消防の救急隊員らを対象にした優先接種でも「２回目は１回目よりも高い確率で副反応が想定される。接種翌々日までは考慮した勤務を組むようにしてほしい」と促した。
同病院は、県内唯一の先行接種の対象施設。職員約350人のうち同意した約200人が2月19日から26日に１回目の接種を終え、3週間後の12日から2回目を始めていた。
引用元：2021年3月16日 (火)配信愛媛新聞
■4月18日までの10例の死亡例
「ワクチンとの直接的な関連性を示す事実はなく」といった具合に、最初の6例の死亡例をいともあっさりと片付けたは、国策である「ワクチン接種」にブレーキをかけかねない「ワクチンとの直接的な関連性」を専門家委員会が示せよようはずがないためで、「直接的な関連性を示す事例がない」というよりも、あくまでも死亡例での「ワクチンによる副反応の病理学的な機序の詳細が不明」ということに過ぎない。
死亡例の2例目として報告されている基礎疾患がない26歳の女性は接種後4日目に小脳出血とくも膜下出血で死亡している。
その他一例は糖尿病の基礎疾患があり、抗血栓薬を内服していた例がある以外、これといった基礎疾患のない60代が多い。女性の方が多い。続発性くも膜下出血などの脳出血が見られた例（5例など）が多い。
要するに、稀ではあるものの、ファイザー製ワクチンの副反応として続発性くも膜下出血が出現する可能性が否定できないし、死亡した26歳の女性は手術を受けずにワクチン接種4日目に死亡に至っている。
厚労省は4月23日、「接種後の死亡例が新たに4人報告されたと発表、4月18日までに接種した121万人余りのうち、接種後の死亡は計10人となったものの、いずれも接種との因果関係は、『評価できない』（つまり病理学的機序は不明という意味）」などとしている。また、「新たに報告された４人は30～100歳代の男女で、死因は心室細動や敗血症など。このうち37歳の男性は不整脈と診断されたことがあり、102歳の女性は接種前に誤嚥性肺炎を患っていた」と発表し、「病気で治療中の人や体調に不安がある人は、接種するかどうかをかかりつけ医に相談してほしい」とアナウンス。
引用：「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000767201.pdf
■日本政府のワクチン行政の杜撰さ（WHOや製薬会社のいいなり）
子宮頸がん予防のHPVワクチンの悲劇（未だに製薬会社も、WHOも国も薬害を認めていないし、賠償もしていない）
厚労省がワクチンを積極推奨したものの、事実上の薬害にあった若い女性達が置かれている現状は大変悲惨そのもので、ワクチン接種後に歩行すらできなくなり、中には計算能力すらなくなるほどの後遺症が残ってしまった女性もいるそうなのだが、製薬会社も国も薬害を認めていない。
参考：
「積極的勧奨中止から５年、子宮頸がんのHPVワクチンの副反応被害者が置かれている状況」
file:///C:/Users/ymhgt/Downloads/now123.pdf
今回のワクチンを導入しているのは「社会不安への対策」という心理療法なのかもしれないが、ADE出現ならば、むしろ更に重症者が増え、病院崩壊につながる可能性があり、中長期の副反応、ワクチン接種で20日以内に死亡する例、不幸にして副本能の遷延化という後遺症が起こる例に対して「ワクチンとの関連する事実は確認できない」で済ますことは出来ないのではないのだろうか？
デンマーク政府のように、拙速な「ワクチン」に対して勇気をもってNOという判断を日本政府が下せるように、「専門者会議」は国策に逆らってでも不都合な事実をはっきりと言うべきなのではないのだろうか？
また、個々人の感染発症予防の根幹は自分の免疫機能であり、不摂生、過労、飲酒などによって、当然ながら免疫力も低下するので、健康的な生活をし、基本中の基本である「三密」を避けること、こまめに手洗いうがいを丁寧に行うことにつきると思う。
「去年流行したウイルス」に対して拙速に製造されたワクチンに頼るのはただの気休めに過ぎず、ずむしろ抗体依存性感染増強を含めた中長期の副反応の出現リスクを負うに等しく、現在流行し始めて猛威をふるっている変異株への効果は検証されていないわけで、別もののウイルスというとらえ方するべきなのではないだろうか。
WHOや製薬会社の言葉は妄信すべきではなく、自分でアンテナを立てて、情報収集して判断力を働かせないと自分や家族の命を守ることは出来ませんよ。
参考：
