福井から妻籠宿へ４日目・１（写真は全て2015年・21日撮影)
↑ 寝具は宿泊客が 10月20日３日目夜 ↓
↑ 10月21日4日目朝 ↓
↓ 料金清算
旅人宿
一人旅等の旅行者がより低価格で宿泊できるよう、男女別相部屋（ドミトリー）を基本に営業している民宿もある。
その場合は実質的にユースホステルとほぼ同じ形態で、宿泊料金も同程度であり、ユースホステルとの区別はユースホステル協会と契約しているか否かに過ぎず、宿泊客用の寝室内に二段ベッドを備えている施設もある。
また、複数の相部屋主体の民宿が共同でグループを結成し、そのようなグループが加盟する各民宿の情報を掲載した情報誌を発行・販売する例もある（例：とほネットワーク旅人宿の会、その情報誌「とほ」（加盟する民宿を「とほ宿」と称する））。
そのような民宿は1980年代から北海道や信州などで開業が増えた。
1980年代前半以前には、20代後半以上の旅行者にとって、当時20代前半以下の年齢層中心だったユースホステルを心理的に利用しづらかった。
比較的年配の旅行者が消灯時間などについてユースホステルより緩やかな規律で、かつてユースホステルでは多くの場合禁止されていた飲酒も楽しみつつも、ユースホステルに似た雰囲気を楽しんで宿泊できる趣旨で開業した宿もある。
そのような相部屋主体の民宿を指す語として「旅人宿」の語があるが、かつては「ユース民宿」の語も使われた。
1990年代初めまでそのような民宿は、ユースホステルに比べて利用者の年齢層がやや高かったが、ユースホステルの利用者が高齢化したことで、現在ではそのような民宿とユースホステルで年齢層に差が見られない。
また、1990年代以降ではほとんどのユースホステルで飲酒が可能となるなど規律が緩やかとなった結果、さらにユースホステルとの差異が僅差となったといえる。
一方、そのような民宿がユースホステル協会との契約でユースホステルに移行する例もあるほか、ユースホステルだった施設が協会との契約を解約し、運営形態を変えないまま相部屋主体の民宿に移行した例もある。
韓国系の「民泊」
マンションや一軒屋に仕切りを施し、2段ベッドなどを数台設置しただけの簡素な宿泊施設である「民泊（??）」(ko)が東京などのコリアタウンに存在し、東京都内だけでも100以上あると言われている。
サービスは食事付きのゲストハウスといった趣であるが、しかしそれらの多くは「旅館業」としての事業登録はしておらず、違法操業率は、ほぼ100％に近い。
また、看板自体を掲げてないことがほとんどで、税務実態さえつかめていない。
利用客の多くは韓国人旅行者であるが、韓国人犯罪者の隠れ家となっているケースも多く、問題となっている。
なお、韓国における「民泊」は、一軒屋の部屋の一部を宿泊部屋として提供し、日本のような食事や付帯サービスは含まれないのが一般的である。主に、安東など、韓国の伝統家屋（韓屋）を改造したところが多い。
出典・ウィキペディアフリー百科事典。