金婚記念旅行の欠席者を巡る旅最終回
北陸紀行2日目・32「金沢ひがし茶屋街」
(写真は全て2015年10月19日撮影)

商店街とは、商店が集まっている地区をいう。また、地域の商店主の集まりを指す場合もある。

商店街の明確な定義はない。
商店街を主たる対象とする法令としては、商店街振興組合法や中小小売商業振興法等があるが、これらの法令においても特段の定義を置くことなく、「商店街」という用語が用いられている。

経済産業省経済産業政策局調査統計部による商業統計表では、「小売店、飲食店及びサービス業を営む事業所が近接して30店舗以上あるもの」を、ひとつの商店街であると定義している。

ただし、この定義によれば、ショッピングセンターや多数の店舗が入居するビル等も商店街に含まれることになる。この定義によれば、日本全国には12,568の商店街がある。

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↑茶房「一笑」
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↑伝統工芸品の今日香(キョウカ)↓
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↑加賀麩「不室屋」
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↑不むろ「茶屋」
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↑酒屋「酒楽」↓
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↑懐石料理「八の福」
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↑割烹小料理「みずほ」
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↑町家 宿泊 蕎麦処「ほやさけ」↓
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↑茶房「寿美」↓
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↑菓子処「柴舟小出」↓
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形態
商店街は、一般には道路の両側に店舗が張り付く形態が多い。このため、商店街は横の百貨店とたとえられた時期もある。

中には、これらが複合化し実質的に面状の商店群を形成しているものや、わき道に飲食店やファッション関係の小店舗など、路面店とは別の業種・業態の店舗が張り付き、魅力ある市街地を形成している例も多い。

また、イメージアップのためにアーケードや街灯、カラー舗道などで、商店街であることが視覚的に認識できるようにしているものも多い。アーケードや街灯、舗道の形や色が途中で変わるのは、商店街組合の境界を示す一例である。

変則的な例としては、地下街そのものや集合商業施設などの店舗が集合した状態の施設も商店街と位置づけられることがある。

この例として、東京駅八重洲口地下の名店街、新宿駅地下のサブナード、東京都港区赤坂のアークヒルズ、港区六本木の六本木ヒルズなどが挙げられる。

構成
店舗の構成は立地により大きく異なる。近隣型では、日用品や身回品を中心に食料品・衣料品・雑貨店、さらには食堂・居酒屋などの飲食店が混じるなど多岐にわたる場合が多い。

広域型になるにつれて、買回品、飲食店などが増えてくる。古い商店街では呉服店の多い商店街がある。

特殊な構成形態としては、料飲店の集積した飲み屋街もあるが、これは通常「商店街」とは呼ばれない。

名称
商店街の名称に決まりはなく、必ずしも一定ではない。東京の銀座から取った「○○銀座」の名称は都市部に限らず日本の各地で目にすることができる。

そのほかにも「銀」の付く商店街は多い。なお、戸越銀座商店街が「銀座」レプリカの第一号とされており、正式に銀座から認定を受けている。

類似の呼び名で「名店街」や「すずらん通り」「並木通り」などがあるが、これも商店街の一種である。

近畿地方から九州にかけて主に食料品や日用品を扱う小規模な商店街のことを「市場(いちば)」と呼ぶことも一般的である。また京都市やその周辺では、新京極通から取った「○○京極」という商店街名が複数存在する。

ショッピングモール
近年では「○○モール」と呼んでいるところがある。これは1970年代にランドスケープアーキテクトのローレンス・ハルプリンが計画したショッピングモールの成功例が紹介され、英語の散歩道や直線状の商店街またはショッピングセンターを意味する英語のモール「mall」が定着したからである。

類型

商圏からの類型化
その一つとして、商圏や生活圏に着目すると、以下の類型が考えられる。

近隣型
日常生活圏内(単一の市・町・村)の集客

広域型
日常生活圏を越えて集客しうるもの(各県庁所在地・市・郡にあるような商店街)

超広域型
らに広い範囲から集客しうるもの 例:東京・銀座商店街、秋葉原電気街など(遠方の地方や日本国外の観光客を取り込み集客するもの)

立地
都心型、駅前型、門前市型、観光地型などの類型が考えられる。ただし立地も変化しうるものである。

マイカーの普及に伴うモータリゼーションの進行や、バイパスや高速道路などの交通網の発達は駅前や港の周辺の衰退をもたらし、郊外化を加速した。

近年では、地域再開発あるいは集客力を持つ店舗の登場で立地環境が変化し、新たな商店街が形成される場合もある。

例えば、東京都渋谷区の公園通りは、以前は渋谷駅から渋谷区役所へ至る坂道でしかなかったが、舗装の改善・道路幅員の拡張など沿道整備と並行して集客率の高いファッションビルPARCOなどを建設したことで、新名所として商店街を形成、活況を呈するようになった。

類似したものとして明治通り沿いのラフォーレ原宿周辺などがある。

組織
商店街は一般には商店が連なった街区によって成り立ち、商店街の組織はいわゆる町内会と同等の任意団体である。

ただし、地域振興・商店街内の相互扶助を目的とし商店街振興組合法の規定を満たすことにより、商店街振興組合として組合組織を形成することができる。

有力な商店街の中には、振興組合として専従職員を雇用し、商店街活動の企画・運営・福利厚生事業などを積極的に行っているものもある。

例として
ポイントカードやクーポン券の共同発行
中元セール、歳末セールなどの販売促進の企画運営
リゾートクラブ、スポーツクラブなどと法人契約を行い商店主や従業員に対する福利厚生活動
利用者および各商店に対する駐車場経営などが挙げられる。
出典・ウィキペディアフリー百科事典。