海外渡航にご注意を❗️〜これから何が起こる？

今日の話は旅行話なのか？投資話なのか？

意図を感じながら読んでいただけるとありがたいです。

アメリカ国務省が海外に滞在するアメリカ人とこれから渡航予定の米国民に対して、中東緊迫に伴って事態の悪化があり得る事と米国民の安全の為に旅行の再検討や周辺国への脱出などを呼びかけた事に呼応して、日本の外務省も「全世界を対象に注意喚起」を一昨日発令したようです。

中東を中心に茶色の地域は、退避勧告を出している地域。

ロシアなどの赤い地域は、渡航再考を促している地域と思われます。

僕も８月下旬辺りに、アジアか東南アジアに出向きたい用事があるので、渡航を考えているのですが、状況の推移を見守っているところではあるんですよね。

アメリカ国務省が「米国人の身の安全の為に」と出した事は、何か情報を掴んでいるか？不測の事態の予想があるからだと思っています。と同時に、アメリカは「ヤラセの国」なので「起きなければ起こす」という事も含めて米国人の身の安全の為なのかもしれません。

ヤラセの国…とはどういうことか？

なのですが、例えば1941年12月8日の日本の真珠湾攻撃について、僕たちが歴史として習っている真珠湾攻撃と実際がかなり違っていることをご存知の方は多いと思います。一時話題になった「パールハーバーの真実」にも回顧録として書かれている事ですが、日本では奇襲攻撃とされている真珠湾攻撃ですが、アメリカの諜報機関は12月8日に日本が奇襲攻撃する事を事前察知していた。

ハワイ全土に退避勧告が出され、アメリカは防衛体制に入っていたというのです。

その為に、当時の最新鋭の軍艦は退避させて、使い物にならなくなった動かない軍艦を真珠湾に無数に並べておいて、日本軍に攻撃させた〜。

その為、アメリカは自国の金を使う事なく、旧式の軍艦を海に沈める事が出来たとともに、アメリカ国内での「戦争反対」の世論を一気に「日本を叩け❗️戦争賛成‼️」となり太平洋戦争に進んで行った〜んですよね　パールハーバーの真実で語られていますが、米国人の多くも「日本の奇襲攻撃」と信じている人が多いのだとか…。

そして日本に勝つ事で、アメリカはドル覇権を握り、世界覇権も手にすることになったのです。

1989年までは中東戦争、ベトナム戦争はじめ米ソ冷戦があったので、戦争経済で経済を回すアメリカにとって繁栄の時代だったと理解しています。繁栄の時代の後、ITバブルに乗り戦争がなくても繁栄していたのですが、ITバブル崩壊とともにアメリカ経済は崩壊寸前になったことから、2001年9月に同時テロというヤラセが起こったと思っています。

この日(9月11日)は、朝からニューヨーク上空に制限空域が設けられ一般の飛行機の飛行は禁止。米国企業や行政機関には「この日に限って出勤は朝9時半以降にするように」とお達しが出ていた…とアメリカの事情通に20年以上前に聞いていました。つまり朝からニューヨークに退避勧告が出ていたことになりますよね

今だに日本人はじめ多くの人々が、ワールドトレードセンターに飛行機がぶつかってタワーが崩壊したと信じている人が多いようですが、物理学がわかっていれば「ありえない」とわかるでしょう。飛行機がコンクリートで出来たビルに吸い込まれるなんて言うことは映像で作れても実際は起こりえないと思っています。

簡単な例で言えば、壁にぶつかった車。

車は壁に吸い込まれますか？って話です。

2024年12月、務安国際空港でチェジュ航空の旅客機が空港のコンクリートフェンスにぶつかって大破、乗員乗客がほぼ即死という痛ましい事故がありました。

フェンスにぶつかった飛行機はフェンス手前で粉々に砕かれ、一部の機体がフェンス前に残りましたが、同時テロで言われているように「フェンスに吸い込まれる」なんて事はなかったのです。

しかもフェンスは無傷

これでも、同時テロでワールドトレードセンターに飛行機がぶつかって、内部で火災が起こり、鉄骨のビルが崩れた😱なんて言うおめでたい人がいたら、呆れちゃいます🥲

2001年のアメリカ国内はまたもや「戦争反対」の世論だったのですが、ITバブル崩壊で戦争経済に移行せざるを得ないえなかったアメリカは、世論を変える事やWTC再開発など幾つもの案件を同時に解決させる為に「ヤラセ」で、アフガニスタン辺りを拠点とするタリバンの仕業にして、「テロとの戦い」という戦争経済に移行したんだと思います。

そしてテロとの戦いは、バイデン政権の時に中東からの軍撤退を決めた時に終わったのです。

しかし、コロナショック後の経済が回る事もなく、再び戦争経済に駆り出された世界は、ロシアのウクライナ侵攻やアメリカのイラン攻撃など再び同じ道を歩もうとしています。

今はダラダラ小規模戦闘ですが、アメリカとしては一気に戦争経済を回したいはず。

日本の奇襲攻撃を成功させたかのようなヤラセ、タリバンの攻撃だと世界を騙したヤラセ、と同じように今回は中東かイラン、またはイスラエル辺りで「何かを起こすヤラセ」その結果中東を大規模戦争へと巻き込む(これが第三次世界大戦になるか？はわかりませんが)為のヤラセをアメリカが目論んでいるならば、「中東からの退避勧告」はわかる気がします。

そして、事態が起きなければ「アメリカが起こし、他国のせいにするのが常套手段」がアメリカの方針と思う事も大事かと思います。

こういう時マスコミは必ずトンチンカンな報道をしますし、事実確認がないまま、あるいはアメリカ目線の情報しか流さないので、鵜呑みにして信じてしまう日本人が増えちゃうのはとても悲しいと思います。そんな事を思いながら、今回の渡航勧告を見ていますがどうなるのでしょうね？

1989年のイラクのクウェート侵攻の時も世界は「寝耳に水」の事とし(そりゃそうだ、アメリカのヤラセじゃないから)、急遽編成されたアメリカ軍中心の多国籍軍に金と軍を出す事で事態の収拾を目指しています。今回は寝耳に水ではなく、アメリカ中心で物事が動いているように見えているので先手を打って出している退避勧告の意味や背景を考えてしまうんですよね。

今回は長文になってしまったのでこれ以上書かないけど、株式市場や為替にも何らかの影響があるかもしれないですよね。

アメリカのトランプ大統領は、自身の関連会社を投資で儲けさせる為に、「近く合意がある」と発言して原油価格を下げて株価を上げて売り抜けさせ、十分儲かったところで「そんな事実はない」「イランが勝手に言っている」「合意破棄された」と言い放ったり「ホルムズ海峡は閉鎖」と発言し原油価格を上げ緊張を高めて株価を下げ、関連会社が安値で買った〜などという事を行っていたと最近バレてきたので、手を替え品を替えているのか？は別として、「イランに大規模な戦争を仕掛ける」とばかりに退避勧告をさせている…という向きと「本当に仕掛ける」という読みがあるようです。

どちらに転んだとしても、「火のないところに煙は立たない」ので、頭の片隅に退避勧告という事実をおいて、投資に臨むのが良いと思っています。

最後まで読んでいただいた方へ

米国国務省と日本の外務省が出した通達は、海外旅行や海外駐在の方への注意を促すという目的とともに、投資家にも注目しておいてほしい内容だと思っています。

「海外渡航とか海外旅行は自分には関係ない」とは思わず、最後まで読んでいただいた方には感謝です。

どこかで想定外の出来事が起これば株価がガタンと下がるでしょう。

戦争が続いたからと言って株価が延々に下がった事は今までないので、最大の買い場がくるかもしれない❗️って考えれば、慌てる必要はないっていう事ですよね。

以上、本日の妄想でした。

それではまた