新型肺炎が首都圏で拡大したら!? 国立感染症研究所によるシュミュレーションがヤバすぎる！
中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスによる新型肺炎への感染が拡大している。すでに国内でも武漢市に渡航歴のない人からの感染が確認され、人から人へと感染が拡大している。こうした状況の中、感染者数が1週間で12万人に拡大する可能性があるとした国立感染症研究所感染症情報センターが2008年に作った首都圏の鉄道での感染拡大シミュレーションが話題となっている。
このシミュレーションは医療機器や医薬品の製造販売を行っているテルモのホームページhttps://www.terumo-taion.jp/fever/pandemic/06.htmlに掲載され、紹介されたもの。首都圏の鉄道に新型インフルエンザを発症した人が1人乗ったと仮定して、まったく対策を取らなかった場合、重症軽症を含めた感染者数は1週間で12万人に拡大するとしている。
＜感染初日＞
・外国で新型インフルエンザに感染
＜感染3日目＞
・帰国し、東京都郊外の自宅で感染性をもつ
＜感染4日目＞
・東京都郊外の自宅から都心の会社に出社。他の人への感染が始まっており、首都圏での感染者は30人。
＜感染5日目＞
・国際医療センターを受診。
＜感染6日目＞
・国内第1例として公表。首都圏での感染者は700人を超えている。
＜感染10日目＞
・首都圏で12万人以上が感染。このころには地方の主要都市にも感染が広がっている。
すでに、国内では千葉県で感染が確認された20代男性が、今月13日に新型コロナウイルスと確定するまで普通の肺炎患者と同じ扱いを受けており、4日と7日には東京都内の職場まで電車で通勤していたことが明らかになっている。
また、東京都内で感染が確認された70代のタクシー運転手も、1月に屋形船で行われた新年会に参加していたことが明らかになっており、この新年会には約80人が参加し、その内の10人が発熱などの症状を訴えており、1人から新型コロナウイルスの陽性反応が出ている。
米国の疾病対策センター（CDC）のロバート・レッドフィールド所長はメディアのインタビューで、「この疾患の範囲は、当初の想定よりもはるかに広い。無症状の症例はずっと多い。 われわれが確認した症例の多くは、実際にはほんの少し喉が痛いという程度だった」とし、「少なくとも終息まであと1年くらい掛かるだろう」と予想している。
新型コロナウイルスによる新型肺炎は、免疫力が弱い高齢者の重症化傾向が強い。高齢化が進む日本では、新型肝炎の拡大はより重症化した患者の増加につながる危険性が高い。その上、もし、CDCのレッドフィールド所長が予想したように、終息までに1年かかるとすれば、東京オリンピックの開催に影響が及ぶ可能性は否定できない。
首相官邸の新型コロナウイルス感染症対策本部は2月13日、総額 153 億円に上る「新型コロナウイルス感染症に関する緊急対応策」を発表した。その主な内容は、国内感染対策の強化や水際対策の強化などで、「水際対策とウイルスの国内まん延を食い止めることに全力を挙げて取り組む。あわせて、国内の検査・治療・相談体制等の充実・拡充に向け、 やるべき対策を躊躇なく決断し、実行していく」としている。
新型肺炎猛威で五輪危機に頬かぶり 組織委のウサンくささ
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https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/sports/269037/5
スポーツジャーナリストの谷口源太郎氏は五輪のリスクを報じないマスコミに関して「当然ですよ」と言って続ける。
「朝日、毎日、読売、日経の日本を代表する大新聞は東京五輪のオフィシャルパートナーです。協賛金は１社あたり１５億円といわれている。テレビはＮＨＫと民放でつくるジャパンコンソーシアム（ＪＣ）が１８年平昌五輪と２０年東京五輪で６６０億円の放映権を払っている。監視役であるべきマスコミが、今は東京五輪を盛り上げなければならない立場にある。彼らにとって新型ウイルスの問題はいい迷惑で、『東京五輪はこんなことが懸念される』なんて報道をすれば、五輪熱気に水を差すことになる。新型ウイルスの感染がこの先も広がれば、参加を危惧する国や選手は増えるでしょう。マスコミは、ＩＯＣや組織委員会、政府の方針、対応に目を光らせなければならないのに、まったく機能していない」