2025年9月10日、アメリカで保守派の論客として有名なチャーリー・カーク氏の銃撃事件が起きました。(事件には不可思議な点がありますが、ここでは触れません)
彼は、これまでリベラルな若者たちとの対話を通じて、多くの「気づき」を与えてきた人物です。
この一発の銃弾事件は、多くの人に腐敗した政治構造を気づかせる１つのターニングポイントでした。
◆C・カーク氏 日本への警告
銃撃事件のわずか3日前、カーク氏は東京で講演を行っていました。
彼は、グローバリストたちが「日本という国を消滅させる」ために、3つの“P”を奪おうとしていると暴露したのです。
- People（日本人）： 移民を大量に受け入れ、日本人を少数派にする。
- Place（場所）： 外国資本による土地買収を進め、日本の国土を奪う。
- Principle（主義・文化）： 日本古来の文化や価値観を破壊する。
「このまま何もしなければ、20年後には日本がなくなる」
この言葉は、現在の日本の状況を見れば、決して大げさではないことが分かります。
万博を口実にした外国人の不法滞在、なし崩し的に進む移民政策。
カーク氏の警告は、まさに現実の脅威を指摘しています。
◆イギリスで反移民デモ勃発
移民問題は日本だけではありません。
イギリスでは、国民の税金で移民を手厚く保護する一方、国内の治安は悪化の一途をたどっています。
これに怒ったイギリス国民が立ち上がり、今や300万人規模の反移民デモにまで発展しました。（マスコミは10万人規模とフェイク報道）
この世界の大きなうねりに対し、大手メディアは「一部の過激な人々」というレッテルを貼り、真実を伝えようとしません。
トランプ大統領は、こうしたフェイクニュースメディアに対して巨額の罰金を科す「チャーリー・カーク法」を検討すると発表。情報戦は、すでに始まっています。
◆日本でも移民反対運動
日本でも国民の声が政治を動かし始めています。
(1)JICA「ホームタウン事業」の見直し
アフリカ諸国の「ホームタウン」として日本の自治体を認定するというJICAの事業に対し、国民から「事実上の移民政策だ」と批判が殺到。
その結果、政府は事業の見直しに言及しました。
(2)大阪市「特区民泊」受付停止
騒音やゴミ問題など、住民とのトラブルが急増していた大阪市の「特区民泊」も、市民の不安の声を受けて新規受付を停止する方針を固めました。
これらは、決して大きな変化ではないかもしれません。
しかし、国民一人ひとりの声が、行政の判断を覆す力になることを証明した重要な一歩です。
◆旧統一教会の終焉近し
移民問題と並んで、日本にとっては、もう一つ重要な問題が、政治と宗教との癒着です。
長年、日本の政治に深く根を張ってきた旧統一教会。
9/17、そのトップである韓鶴子総裁が、韓国の検察に出頭しました。
さらに、韓国の前大統領側近も統一教会からの違法資金収受容疑で逮捕(yahoo news)
これまで絶対的な権力で守られてきた「聖域」が、ついに崩れ始めたのです。
これは、単に韓国の一宗教団体の問題ではありません。
旧統一教会と密接な関係を築いてきたのが、日本の自民党であることは、もはや公然の事実です。
現在、自民党総裁候補（５人）が出そろいましたが、誰が総裁になろうとも、韓鶴子氏が逮捕された時点で自民党は終わりです。(自民党と統一教会との金銭授受を暴露せざるを得なくなるから)
長年にわたる政治と宗教の癒着という「腐敗構造」が終わりをむかえようとしています。
◆声をあげよう
世界中で、人々は気づき始めています。
自分たちの国が、一部の特権階級やグローバリストによって食い物にされているという事実に。
チャーリー・カーク氏への銃撃、イギリスのデモ、旧統一教会の崩壊、そして日本で起きている小さな変化。
これらはすべて、大きな時代の転換点を示すサインです。
情報を正しく見極め、傍観しているだけでなく、おかしいと思うことには声を上げ、行動していきましょう。
チャーリーカーク氏は、日本にこう言い残しています。
「日本はまだ間に合う」
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
◎無農薬新米予約
◎リネン100% パジャマ
