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18日プーチン・トランプ会談

「領土につき話すだろう」

「発電所についても話す」
アメリカ トランプ大統領 ロシア プーチン大統領と電話会談 ...

ウクライナ資金援助と
〇ロナ資金ほど、

無駄はないね。



初の最後の一番、一山本
ppo

 一山本にすくい投げで敗れる豊昇龍(左)=撮影・山口登((C)デイリースポーツ)


あれほど、此処のブログ主は反対した
決定戦優勝の横綱推挙。
ホレ、みろ、
9日目で4敗目17日も金星献上。

富山の偉人大関時代の朝乃山✨2020-2021 きっと戻ってくる!✨🥺【大相撲 ...

でぇ
コ〇ナの最大被害者は・・
横綱ほぼ手にしてた東大関
令和元(2019)年5月場所優勝 前頭 朝乃山英樹関(初優勝 ...
コロ〇外出自粛中に禁足破りで、一挙に懲罰陥落
ようやく、3役復帰。
ところが、魔がついてて,けが
大相撲 朝乃山が名古屋場所5日目から休場 左ひざなどのけが 復帰 ...
3段目まで、落ちた。富山の英雄。
「強い4勝目」

西三段目17枚目【小城ノ浜】(出羽海部屋)

 

 

 

【朝乃山】🆚【小城ノ浜】は朝乃山が、
やっぱり完勝で4連勝の勝ち越し!
三段目優勝ほぼ・・・残り、3っつ。




 


さて、米国大統領執務室から、ですが。

ほう、ほぼ完全一致ですね笑。 執務室でのバイデン大統領の所作を見ていて、ほとんど認知症に
なっているのでは?と思っていました。

執務室も舞台セットだという話ですよね。
DS 作り上げた虚構の連邦政府、
トランプ大統領がどんどん
デクラスに動いていますね。


オートペン
    「
どうも、私が大統領です!


Image


オートペン
    「
どうも、私が大統領です!

Oversight Projectが2025年1月19日にバイデンが発表した
「恩赦」を分析した結果、

バイデン一家、ファウチ、ミリー将軍、J6委員会などに、

全く同じバイデンの自動署名が使われていたことが判明

Oversight Project

https://t.me/georgenews/10976 ああ、すごい

 

 トランプ大統領は、バイデンが「オートペン」で署名したものは

すべて無効となる可能性があるとして、昨夜、

バイデン政権が発令した


19の追加大統領令を撤回した


🍊MIKANA(MIKA)🍊 on X: "https://t.co/YuftpbB2WV ああ、すごい ...

ロシアが北朝鮮軍とともに戦っているという 西側のホラ話を信じる日本人がいる

https://x.com/i/status/1901208725790343329

Untitledイギリスのウクライナ支援の本当の狙いは… 皆さん、イギリスがウクライナを支援している理由、何だと思いますか

「ウクライナの自由と民主主義のため」と思っているそこのあなた…
実は違うんです

イギリスのウクライナ支援の本当の狙いは イギリスはこれまでウクライナに約78億ポンド(約1兆4,800億円)を支援
さらに毎年30億ポンド(約5,700億円)を2030年まで拠出予定


そのお金がウクライナの人々に直接届くわけではなく、BAEシステムズのような
イギリスの武器製造企業に流れている
その利益を得るのは、ブラックロックのような世界の大富豪たち

つまり、税金が軍需産業を潤し、戦争が長引き、
ウクライナとロシアの人々が犠牲になり、
国全体が破壊されているという現実
しかも

国が壊れた後には、「100年宣言」と呼ばれる取引で、
イギリスは鉱業、軍事、エネルギー分野での優遇協定を結び、
ウクライナの資源を収益化
もう完全に出来レース こんなの、アフガニスタン、イラク、シリア、イエメン、リビアでやってきたのと同じ手法

「自由と民主主義のため」と言いながら、実際は戦争を続けることで儲ける仕組み で、問題はここからアメリカウクライナ軍事支援一時停止の衝撃 - NHK NEWS おはよう ... 日本はどうでしょう 日本は軍産複合体なし さらに軍産複合体プラス医療もなし
なのにウクライナに大金を援助どこに消えたか分からん支援金… このままじゃ、また「どこかの誰か」が儲かるだけ そろそろ気づこうhttps://twitter.com/i/status/1897004956810690578

【米国、ウクライナへの長距離爆弾の供与再開へ=】

 

🇺🇸 米国は、地上発射型小直径爆弾として知られる長距離爆弾「GLSDB」のウクライナへの供与を再開する方針。旧バージョンはロシアのGPS信号妨害装置に対して脆弱であることがわかったため、改良された。ロイター通信が報じた。… さらに表示
写真:Saab AB


ウクライナ軍、米軍の一部精密兵器を使用中止=国防総省高官 ラプランテ米国防次官(物資調達・兵站担当)は #ウクライナ に供給した一部兵器が役に立たなかったことを認めた。ザ・ウォー・ゾーン通信によると、国防次官はスマート爆弾、#GLSDB を想定しているという。
GLSDBミサイル(Wikipediaより)

【米国、ウクライナへの長距離爆弾の供与再開へ=報道】

🇺🇸 米国は、地上発射型小直径爆弾として知られる長距離爆弾「GLSDB」のウクライナへの供与を再開する方針。旧バージョンはロシアのGPS信号妨害装置に対して脆弱であることがわかったため、改良された。ロイター通信が報じた。

GLSDBは、ウクライナが米国製の長距離戦術ミサイルシステム「ATACMS」
の備蓄を使い果たしたと報じられる中で供与されるという。


ロイターは昨年5月、ロシアの電子戦装置はGLSDBに対して有効だと報じていた。
ロシア国防省は2023年3月28日、同国の防空システムがGLSDBを撃墜したと初めて発表した。
当時、ホワイトハウスはこれを確認できなかった。
ロシア国防省の日報のデータによると、
4月に新たに1発、10月にさらに4発のGLSDBを撃墜した。
QLP4RZ8ZY3- ...

ℹ️ GLSDBはボーイング社とサーブ社が共同開発したミサイル。
爆弾にロケット・エンジンを追加し、多連装ロケット システム
「HIMARS」から発射できるよう改良された。

ウクライナへの供与は2023年初めに発表されていた。


「トランプ氏に感謝したい」 プーチン“即時停戦”は否定 細かい条件を要求
【知ってもっと】【グッド!モーニング】(2025年3月14日)


2025/03/14 ANNnewsCH

 アメリカが提案したロシアとウクライナの30日間の停戦案について、ロシアのプーチン大統領は「トランプ大統領に感謝したい」と述べましたが、即時の停戦には否定的です。


和平交渉を阻止したと名指しされたグローバリスト ジョンソン
🇬🇧
タッカー・カールソンを「裏切り者」呼ばわりした: ゼレンスキーのロシアとの和平協定締結を阻止した・ジョンソンが、
プーチンとのタッカー・カールソンのインタビューに反応した 「タッカー・カールソンがクレムリンを訪れた際、彼は歴史でもよく知られた役割を果たした。彼は暴君のおもちゃ、独裁者の口先、そしてジャーナリズムへの裏切り者となった」 「彼のおべっかを使った行動や、愚かな笑い、幸福そうな無知さで『スクープ』を得たことで、彼は世界中の視聴者やリスナーを裏切った」 「彼は厳しい質問をしなかった。なぜ今でもプーチンが最も残酷な現代戦争手段を用いてウクライナの無辜の市民を傷つけ、殺害しているのかを尋ねることを怠った」と非難した。




ウクライナは日本から復興支援金として88億円を受け取る。
ウクライナのシュミハリ首相が自身のSNSを通じて発表した。
「本日、我々の政府間の合意案が承認された。

これは日本のJICA(日本国際協力機構)からの資金だ」
シュミハリ首相は2024年末、世界銀行の開発政策融資(DPL)の
一環として、

日本と英国から10億ドル(1572億円)を受け取ったと発表。

ウクライナは昨年の段階ですでに約439億ドルという記録的な財政赤字に陥る見通しで、
その大部分を同盟国からの援助で賄う考えを示していた。 写真:Issei Kato
ウクライナは395億ドル(6兆0160億円)の赤字の
2025年度国家予算法に承認した。
同国当局はその大部分を同盟国からの援助で賄う考え。
2022年2月以降、ウクライナの社会保障や人道支援に
世銀が拠出した額は400億ドル(6兆円)以上。

社会保障分野は外国が「面倒をみる」ことにより、
ウクライナは自前の財源のほぼ全てを軍や戦闘に投入することが可能となっている。 

 

今回の拠出までに日本が支払ったウクライナ支援は
121億ドル(1兆8300億ドル)。



もうここまでアホ丸出しで平気ってのは
国民を舐めきらないと出来んよね。

世界の蚊帳の外で勝手に滅亡して

誰にも看取られない未来しか見えなくなってきたな


写真は、在日ウクライナ大使館経済技術部のXアカウントより。

ウクライナに駐在する中込正志大使とウクライナの復興を担当するクレバ副首相が27日、88億円の無償資金協力に関する書簡の署名・交換を行った。日本外務省が発表した。 同省によると、今回の協力は「緊急復旧計画(フェーズ4)」で、
ウクライナ政府に対してエネルギー分野などにおける早期回復や、地方自治体支援、経済活性化を支援するという。
岩屋外相は28日の記者会見で、ウクライナ支援について、

これまで人道、財政、復旧・復興の分野で

総額120億ドル以上の支援を表明し着実に実施してきたと述べ、
次のように続けた。
「現在、ウクライナをめぐって、国際社会において様々な動きが出てきているが、
我が国としては、それらの動きを注視しながら、

G7を始めとする国際社会と緊密に連携し、
今後とも対ウクライナ支援を継続していく考えだ」


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