ランキング参加ポチよろしく
ポチ～ン⇒ 
リベラルランキング
ぽち ↑頼みます
本当に・・・ちいせぇ国だね
島国根性
大谷さん
出場しなくても放映しててさ。
この国は安倍ちゃまの国。
「電波止めるぞ」by総務大臣在職の奈良の人。
敵前逃亡しててさ。
「中国」が関係してれば放映禁止?裏通達・・・・
ネットでは中国杭州市を中心に行われている
アジア競技大会の模様が少しずつ増えてきている。
しかし日本のメディアは相変わらず沈黙だ。
日本選手の活躍もリアルタイムでは見えないのか。今の時代だからアジア大会を配信するチャンネルがあるのかも知れないが、
全国のお茶の間には届かない。
それでねぇ・・
日本の問題はこれ。
そもそも決定権は、ほぼアメリカにあるので。
ここは国と思っていたけども
国というより植民地。主権もない.
米国離れの報道は日本はやらない、やらせない
本来のガソリン税・当分の間税・消費税の3重搾取！ガソリン高騰でも国民を欺き続ける岸田政権の大陰謀 (msn.com)
ハンガリーは昨年、スーダンの人道危機緩和のためウクライナ産穀物1万トンを届けるため
350万ドルを寄付したが、
今のところ何も起こっておらず、キエフの許可を待っている、
とニューヨークの国連総会で水曜日に
シーヤールトー外務大臣が述べた。 https://hungarytoday.hu/ukraine-blocks-food-aid-to-sudan-says-foreign-minister/#:~:text=Ukrainian%20grain%20should%20be%20transported,wave%20of%20migration%20in%20Europe….
ゼニクレスキーとその仲間が使い果たしました@
国内ですら人間の尊厳を守っていない岸田首相が
何言ってるの
数々の人権侵害で国連に目をつけられてるでしょ 空席が目立つのは当然。 日本政府のインチキは国際的にバレてます。 
米議会、芸人大統領の演説拒否、
ポーランド、武器供給停止、
NATO側が崩れてきた。
Ｇ７７＝１３０のドル決済放棄開始が効いてきたようで
国連＞Ｇ７７＝１３０＞Ｇ２０＞ブリ１１＋６１＞NATO＞Ｇ７
という力関係、
特にＧ７７＝１３０が常に国連での安定過半数を握っている状態にNATOも国連軍には成り得ないと悟り、
欧州も潮時と悟ったようである
ハンガリー外相によると、ウクライナの穀物を飢餓に苦しむアフリカのスーダンへ送るのを妨害しているのは、ウクライナだそうです。 2023年9月20日の国連総会にて
19) matatabi on X: "ハンガリー外相によると、ウクライナの穀物を飢餓に苦しむアフリカのスーダンへ送るのを妨害しているのは、ウクライナだそうです。 2023年9月20日の国連総会にて ハンガリーのペーテル・シーヤールトー外務大臣 https://t.co/evUHbz9gQt" / X (twitter.com)
ハンガリーのペーテル・シーヤールトー外務大臣
https://twitter.com/i/status/1705034673301205389
驕り高ぶったゼレンスキーに呆れて、ポーランドは目を覚めたのでしょ。
ゼレンスキー自らTV画面に映って英雄を演じているつもりでしょうけど、一国の大統領がいちいち、しゃしゃり出てきてアピールするのも変な話。
思考過程の芸人大統領の限界を見た気がしますね。
ウクライナからの穀物輸出をめぐる論争が激化し、ポーランドは
ウクライナ大使を呼び出し、ゼレンスキー大統領の国連での発言に抗議した。
ゼレンスキー、一部の国はロシアが奪った土地を奪還するために
反撃を開始する同国を支持するふりをしているだけだと述べていた
これに対してポーランドは激怒した。
ポーランドは、2022年2月にロシアが侵攻して以降、ウクライナを最も熱心に支援してきた国の一つであり、ウクライナへの主要な
武器供給国の一つでもある訳で。
米国やその他の国がウクライナに送る兵器の多くは、
西にウクライナと国境を接するポーランドを経由する。
ポーランドはまた、約100万人のウクライナ難民を受け入れており、彼らはさまざまな種類の国家援助の恩恵を受けている。
ポーランドとウクライナの間の緊張は、ポーランドが自国の農民を保護する目的でウクライナからの穀物輸入を禁止したことによって引き起こされた。
ポーランドのモラヴィエツキ首相は 20日、この紛争にもかかわらず、自国がキエフを支援し続けるかどうか尋ねられた。
モラヴィツキ
「われわれはもはやウクライナに武器を移転しない。
われわれはポーランドに、より近代的な武器を装備しているからだ」
と語った。
吉村大阪府知事が大炎上！ 阪神、オリックスの優勝パレード
「政治利用するな！」と袋叩き
ロシアはウクライナ侵略戦争なんぞしていない。
ナチスウクライナ（ユダヤ人）がチェルノブイリ原発地下だったかで、
核ミサイルつくっていて、それが完成してモスクワに発射しようとしていた。
その発射１～２日前に侵攻したんだ。
発射されたらモスクワまで５分とかからず、
ミサイル迎撃不能だったから、自衛のためにそうした。
ウクライナ東部州で傭兵部隊のアゾフ大隊がロシア系住民を虐殺していて、
彼らはロシア軍を待ち望んでいた。
プーチンは虐殺のことを国連安保理に
かけたが、米英仏がディープステートだったから相手にされず、国連なぞ
機能していなかったので、ロシア系住民を助けるために侵攻した。
ウクライナの地下には誘拐された幼児の人身売買施設、臓器売買施設、
アドレノクロム抽出施設、３４か所くらいの生物兵器実験施設、
これには
日本の武田薬品の実験施設もあった。
そこで、生物兵器、DNA交配実験等
国際法上禁止されて、自国で実験できない非人間的な実験がやられていた。
主役はユダヤ人だ。あと麻薬製造、売買施設もあった。
ゼレはコカイン
中毒者だろ。
ウクライナは２０１４年からオバマ政権のバイデンらから侵略を受けており、
これはハンターバイデンの所業を見れば分かるだろう。
オバマは戦車も入れてプーチンに戦争をけしかけていた。
ロシア壊滅と
戦争はカネ儲けのビジネスだからだ。
ウクライナにNATO軍が入ってくることは、NATOは東方拡大はしないという
ミンスク合意を破っていた。
地続きのウクライナとロシアの間ではウクライナは緩衝国でなければならず、
ウクライナのNATO加盟はロシア対NATOの核戦争を意味していた。
イスラエルがスネーク島で生物兵器研究をおこなっていたが、その空気
感染型ウィルスが完成しており、それをばら撒かれれば、人類の滅亡が予想
していた。
したがって、ロシアのやったことは、モスクワに向けられた核兵器の無力化と
スネーク島のイスラエルの生物兵器研究所の破壊だった。
次にロシア系住民の保護、アゾフ大隊との戦闘、誘拐された幼児の救出、
各種地下施設の破壊等をおこなった。
正義はロシアにある。
BRICS,アフリカ諸国はみなロシア支持だ。
日本人だけがウク可哀想とか言って、義援金送ったりした。
しかし紛争当事国
の一方に肩入れすることは、対立国と日本が戦争状態になるという国際常識を
日本人が持っておらず、超がつく馬鹿だったからだ。
利益、国益を共有するロシアと日本が戦争してなにか日本にメリットがあるか？
また、中国と仲違いして日本になにか利益があるか？
中露と日本が戦争して喜ぶのは米国のバイデンや軍産複合体のネオコンだけだ。
彼らは戦争はビジネスと考えている。
ちなみに、ウクライナの避難民をもっとも多く受け入れているのがロシアだ。
ロシアが独裁国、共産国だったら、難民はみなポーランドやルーマニアに行く
だろ。事実はロシアがロシアに避難しているのが最も多い。
ゼレはまもなく処刑されるだろう。
同じく、キシダ政府もほとんど処刑されるだろう。
毒ワクチンで国民を殺害しているし、
FCC真実法違反、
その他国家反逆罪等で国会議員が処刑される予定だ。
ウク可哀想じゃないんだな。
日本人は国際常識もないし、愛国心も失った
でくのぼうの超がつくお馬鹿さんだ。
高市早苗が“敵前逃亡”か…
大臣留任を口実に「自民党奈良県連会長」突然辞任の不可解
これで明日が今日より良くなるわけねーだろ。 ・年金支給額の減少 ・年金65歳まで支払い ・国民健康保険2万円増額 ・社会保険料の負担増加 ・防衛増税 ・海外に税金30兆円以上ばら撒き ・雇用保険料の引き上げ ・保険証の廃止 ・インボイス導入 ・減税は一切無し
何をやってもこの有り様。
税金泥棒政権がドブに捨てた39兆円の血税
もう息が切れそうなほど続いている値上げラッシュですが、
食料品や日用品だけでなく、多くの消費者が苦しんでいるのが
、電気代やガス代などの光熱費です。
岸田文雄は昨年10月末、「総合経済対策」を閣議決定し、
「物価対策と景気対策を一体として行なう」と宣言しました。
岸田首相は1年前、39兆円の大型財政支出で「消費者物価を1.2％以上引き下げる」と宣言し、「電気・ガス・ガソリンの負担軽減」も約束しましたが、
皆さん、物価は下がりましたか？
光熱費やガソリンは下がりましたか？
【関連】やってる感バレバレ。岸田首相「4万5千円軽減策」という印象操作
当事の岸田首相の説明では、
「事業規模72兆円、財政支出39兆円の大型対策によって、
GDPを4.6％押し上げ、
消費者物価を1.2％以上引き下げる」
とのことでした。しかし、約1年が経過した現在、
GDPは実質で1.2％、
名目でも2.7％しか伸びていません。
そして、消費者物価に至っては
「1.2％以上の引き下げ」どころか、シャレにならないほどの値上げラッシュが絶賛継続中です。
多くの経済学者が提言していたように、消費税を1年限定で減税していれば、
どちらの目標も余裕でクリアしていた上、
予算も半分で済んだのに、
いかりや長介さんも草葉の陰で「ダメだこりゃ！」と嘆いていることでしょう…
この時に岸田首相が鳴り物入りで発表したのが、
「電気・ガス・ガソリンの負担軽減策」で、その内容は「1家庭当たり総額4万5000円の支援をして
国民の暮らしを守る」というものでした。
具体的には、今年の1月から9月までの電気代とガス代を、全国すべての世帯に対して、1世帯当たり
月額5000円、9カ月で計4万5000円ほど補助すると言うものでした。
しかし、その中身を細かくチェキしてみると、毎月5000円の補助の内わけは、
電気代が約2100円、ガス代が約900円、ガソリン代が約2000円なのです。
そして、これは、たくさん電気やガスを使っている4人世帯を基準としていたのです。
そのため、あたしのような母さんとの2人暮らしとか、日本で最も多い単身世帯とかでは、
補助額は大幅に低くなってしまうのです。
連合・芳野会長、
インボイス「着実に導入すべき」
防衛費「自衛隊の処遇改善、議論を」
連合・芳野会長、インボイス「着実に導入すべき」 - 日本経済新聞 (nikkei.com)
ランキング参加ポチよろしく
ポチ～ン⇒
リベラルランキング
ぽち ↑頼みます