ＨＫブログからの引用です。
トランプとケネディ長官によってアメリカは改革が進んでいます。
特にケネディ長官による機能獲得研究の規制、『生物兵器禁止条約』の復活によって、日本政府のワクチン推進事業にも影響が現れるのではと期待しています。
農業対策も日本政府は見倣ってほしいものです。
また、日本の消費税のまやかしに気づいているトランプ大統領が、消費税廃止しなければ
報復関税をかけると発言していることも興味深いです。良い変化が現れますように。
ケネディ長官は、『機能獲得研究は、これまで多くの病気を引き起こしてきたが、得られた利益はほぼ皆無だ』と述べ、ライム病やCOVID-19、さらにはRSウイルスなど、多くの感染症がこの研究と関連している可能性があると指摘しました。 さらに、『スペイン風邪やHIVの発生にも、ワクチン研究が関与している可能性がある』と強調し、世界規模での規制を目指す考えを示しました。
『生物兵器禁止条約を復活させ、各国と協力して検証可能な規制を設ける』とも述べ、国際条約の強化を目指す姿勢を示しています。 この発言を受け、専門家や各国政府がどのような反応を示すのか、今後の展開が特にWHOとつるんでる日本政府の動きが注目されます。
ワクチンだけじゃないぞ、農業も大改革が始まる
RFK Jr. は、USDA を改革するための MAHA 計画を 2 分で説明します。
「私たちは、農家の健康を破壊し、土壌を荒廃させ、アメリカ人を病気にし、家族経営の農場を破壊する現在のシステムから農家を脱却させるつもりです。」
1. 「小規模事業者に恩恵を与えるために規制を書き換えるつもりです。」
2. 「私たちは土壌を造り、帯水層を補充できる持続可能な再生型農業を奨励していきます。」
3. 「私たちは、すでに他国で禁止されている最悪の農薬を禁止し、USDAの食事委員会と委員会から利益相反を排除するつもりです。」
凄い快進撃、中露と国防費を50％削減する予定
歴史的な衝撃ニュース：トランプ大統領がロシアと中国との三国間協定を交渉し、世界平和達成に向けた前例のない動きとしてすべての国防費を50％削減する計画を発表する
アメリカ政府ではなく、DSが日本を支配している。
アメリカに敗戦した国であり、戦後「アメリカの属国」となって、対米追従を続ける日本政府と日本のオールドメディアは、だが不思議なことに現在のアメリカ「トランプ政権」には決して追従しないのである。 日本政府は１月のトランプ政権発足以降もウクライナ支援を続け、トランプとプーチンの停戦交渉にも賛同しない。
また、イーロン・マスクが 「武漢研究所に資金提供してコロナウイルスなどの生物兵器開発をしていた」と暴露して、トランプとともに閉鎖に追い込んだUSAID(アメリカ国際開発庁)についても、 「USAIDが閉鎖されると人道危機が起こる」 と、日本のオールドメディアは主張し、トランプやイーロン・マスクを批判している。
なぜ、バイデン政権時代は 「コロナ、ワクチン、ウクライナ」 に関して全て忠実にアメリカ政府の方針に付き従ってきた日本政府とオールドメディアは今のトランプ政権には逆らうのだろう？
これこそまさに、日本政府やオールドメディアが従ってきたのは「アメリカ政府」ではなく「アメリカ政府を裏で支配してきた勢力」だったということを証明している。
その勢力こそ、トランプが「DS」と呼ぶ存在である。 戦後日本を長らく裏で支配してきたのは「アメリカ」ではなく「アメリカのDS(軍産複合体)」だったという、恐るべき真実が今、明らかになったのだ。
トランプ、日本の消費税に対し物申す
大歓迎です、もっと言って下さい。
消費税の真の目的は、まず第一に、法人税の減税です。 大企業、特に外資企業を優遇し、その経営者が莫大な報酬を得、株主が大きな配当を得ることができるようにするために、 法人税を減税し、その穴埋めとして、消費税を作ったわけです。 消費税のもう一つの目的は、輸出企業への援助です。 一般庶民から徴収された消費税は、福祉に回されることなく、輸出企業への補助金として支給されていたわけです。
これは輸出される側の国にとっては、逆関税に相当します。 日本からアメリカに物が輸出されるにあたり、消費税として徴収された資金が輸出企業に支給されるため、 輸出企業は、その分だけ安い価格で、輸出先国家にものを売りつけることができるからです。
トランプ大統領は、この財務省の欺瞞をとっくの昔に見抜いており、 日本の消費税が、輸出企業のための逆関税であると認定し、 それに対して、報復関税をかけて、有利な条件で輸出している日本企業に制裁すると宣言したわけです。 これに対して、財務省がどのように反応するか、大変興味深いショーが見られそうですね。
トランプ政権は、民主主義を促進するという名目で『世界中の選挙に介入』し、政権交代を推し進める米国の資金提供団体、全米民主主義基金（NED）への資金提供を凍結した
ウクライナ紛争を引き超したのはNATOのオープンドア政策＝米大統領
バイデン政権（民主党）はNATOのオープンドア政策を堅持し、ウクライナにNATO加盟の道を示したが、これが紛争勃発の原因となった。トランプ大統領は次のように民主党政権を批判した。 「彼ら（ロシア側）も当初から、プーチン大氏が大統領になるずっと前から、ウクライナのNATO加盟を許可できないと非常に断固として述べていた。これが戦争開始の理由の1つだったと思う」
そしてロシア側の懸念をウクライナ側も理解しており、「つい最近まで」加盟申請してこなかったと説明した。 NATOは2008年、ウクライナとグルジアの将来的な加盟に向けた「オープンドア政策」を発表し、ロシア側の強い反発を引き起こした。 ロシア側はNATOの東方不拡大を何度も呼びかけてきたが、バイデン政権はこの要求を退けてきた
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