「化学物質過敏症」になった人の体験談を紹介してください。

 

AIモードでGoogleに聞いたところ、次のように答えました。

 

化学物質過敏症(CS)を経験した方々の体験談からは、日常生活の至る所にある微量な化学物質が深刻な体調不良を引き起こす実態が浮かび上がります。

2026年現在、患者数は日本国内で70万人〜100万人、あるいは予備軍を含め1000万人と推計されており、多くの当事者が共通の苦しみを報告しています。

 

代表的な体験談のエッセンス

  • 発症のきっかけと症状の変化
    • ある女性は、50代で発症し、当初は蕁麻疹から始まりました。
    • 1年後には、食品以外のあらゆる「におい」で不快症状が出るようになり、特にエタノール(アルコール)に反応して強いめまいが起きるため、お酒が全く飲めなくなったと語っています。
    • 新築の家の匂いや、飲食店で突然倒れたことがきっかけで発症したケースも報告されています。
  • 「香害」による社会生活の困難
    • 合成洗剤や柔軟剤、殺虫剤などに含まれる化学物質により、喉の痛み、呼吸困難、頭痛、倦怠感などが引き起こされます。
    • 「吸う空気を選択できない」という切実な悩みがあり、外出時に防毒マスクをしても防げない場合や、学校に通えなくなる子供たちの事例も多く見られます。
  • 周囲の無理解と「孤立」
    • 見た目には健康そうに見えるため、職場や学校で理解されず、「怠慢」や「わがまま」と誤解されて孤立することが少なくありません。
    • 重症化すると、介護ヘルパーが使うシャンプー等の香料に反応してしまうため、訪問介護を受けられないという深刻な問題も発生しています(2025年の事例)。

対策と克服への歩み

体験談の中で語られる主な対処法や希望は以下の通りです。

  • 原因物質の徹底排除: 石鹸や洗剤を無添加のものに変える、農薬の使われていない食材を選ぶといった、私生活での「回避」が最も有効とされています。
  • 社会的な配慮: 学校や公共施設、職場での「香りへの配慮」を求める活動が広がっています。
  • 不治の病ではないという認識: 適切な除去環境と体質改善(漢方や新陳代謝の促進など)により、症状が改善したという報告もあります。 
というような内容でした。
 
100人に1人が「化学物質過敏症」であり、10人に1人が予備軍ということを伝えています。
 
自分は、「某洗剤の強い香り」に不快感を感じていましたが、カラダに痒みを発症するに至り、この洗剤を排除して数日がたちました。
 
父の使っていた洗剤を、無添加の洗剤に置き換えたのです。
 
激落ちくん 無添加 洗剤 セスキ + 酵素 (住宅 ・ 洗濯用) 粉末 500g / 皮脂汚れ ・ 血液 ・ キッチンの 油汚れ/セスキと酵素のW洗浄/日本製

という製品です。
 
今日になって、若干、痒みがおさまってきたように感じています。
 
洗剤の香料の臭いが、ひどくて通るのも憂鬱になる洗濯機前の空気が、清浄になりました。
 
しかしながら、父の服に染み付いた香料の臭いは未だに残っています。
 
化学物質過敏症を発症した方の話では、何回洗っても臭いがとれないということだそうで、香料で汚染された父の服の臭いが取れるのは、何か月も先の事になるのでしょうか。
 
 
父の健康を考えると、無香料に転向したのは、喜ばしい事と思っております。
 
 
次は、「学校への案内」を出したいところです。
 
文部科学省から、「ガイドライン」を示してもらう前に、学校でできることをしていきたいものです。

 

昨年2025年9月30日に、日本消費者連盟と文部科学省との間で、「香害」について、次のようなやりとりがあったそうです。

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【回答】学校における「香害」および化学物質過敏症対策に向けた要望に対する回答(2025年9月30日)

香害をなくす議員の会と香害をなくす連絡会(ともに事務局日消連)は、8月20日に記者会見と院内集会を開き、「子どもの香害は新たなシックスクール問題だ」として、文部科学省に被害への対策を求める要望書を提出しました。その回答が届きましたので添付します。

 

学校における「香害」および化学物質過敏症対策に向けた要望

1.化学物質過敏症(香害を含む)に関する全国的な実態調査の実施

2.学校内での香り製品使用に関するガイドラインの策定

3.教職員・保護者・児童生徒への教育・啓発活動の強化

4.香害による健康被害を受けた児童生徒への配慮策の推進

5.給食用白衣の家庭洗濯に関する指導の徹底

6.保健調査票への項目追加

7、「学校環境衛生基準」への香害対応項目の追加。

8.教育環境の空気質の把握と改善支援

 

文部科学省からの回答

 

 

要望書提出後に文科省と面談
「個人対応では解決しない」と議員

香害をなくす議員の会と香害をなくす連絡会は、文部科学省への要望書提出後の9月18日、内容をより掘り下げて伝えるために職員と面談しました。

 

衆議院の大河原まさこ議員に仲介していただき、議員の会から4人、連絡会から2人が出席。文科省からは初等中等教育局健康教育・食育課保健指導係長、同企画調整係長の2人が出席しました。


回答は全8項目に渡りゼロ回答でした。

 

「病態や発生機序が明確になっていない」

ことを理由にして、

実態調査ガイドライン策定保健調査表への項目追加

難しいとのことでした。

 

「個々の児童生徒の実情に応じて個別の配慮を行うことが重要」として、各自治体や学校に解決を丸投げする姿勢を変えませんでした。


これに対して議員たちは、

「厚生労働省は化学物質過敏症を疾病として認めている。シックスクール問題では建材を規制していた。香害は柔軟剤、抗菌・消臭剤などが問題となっている新しい公害だ」と説明。
 

「具合が悪ければ保健室に連れて行くのではなく、どの子も一緒に学べる環境を守ることが大切。

 

個別配慮だけでは解決にならない。

 

原因物質がなくなれば子どもたちは健康なのだから、学校では“香りつき製品”を使わないようにと明言してほしい」と訴えました。


「エビデンスがない」と繰り返す文科省に対して、

 

「今回の疫学調査は全国1万人を対象にした学術調査であり、10%の小中学生が香害で体調不良の経験があるということは、1クラスに3人はいるということ。香害は現代のシックスクール問題と認識してほしい」

と迫りました。

 

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