高齢者の健康寿命に大きく影響し、引いては要介護状態への大きなリスクと目されている変形性膝関節症（膝OA）の日本における患者数は2530万人（男性860万人、女性1670万人）、変形性腰椎症（腰椎OA）では3790万人（男性1890万人、女性1900万人）と推定されることが明らかになりました。日本の3地域3000人以上の住民を対象としたROAD（Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability）プロジェクトのベースライン調査から得られた結果で、東京大学医学部附属病院22世紀医療センターが開いた6月30日の記者会見で、関節疾患総合研究講座准教授の吉村典子先生が報告しました。本ブログで昨年グルコサミン研究会で吉村先生の発表も紹介しました。

　このプロジェクトは一般住民における骨関節疾患の全体像と予後を追跡する大規模コホート調査で、2005年にスタートした。対象とした地域は東京都板橋区（都市部コホート）、和歌山県日高川町（山村部コホート）、和歌山県太地町（漁村部コホート）の3地域で、参加した住民は3040人。ベースライン調査として、直接聞き取り調査（身体状況、QOL、WOMACなど400項目以上）、問診・診察（全身および局所所見、認知機能、BMDなど）、X線写真撮影（膝、腰椎、股関節）、血液・尿検査とゲノム解析用検体採取を行い、臨床情報とゲノム情報を統合するデータベースを構築しました。

　ベースライン調査の結果、対象地域における骨関節疾患の有病率が明らかになりました。変形性関節症（OA）の基準をX線写真におけるKellgren Lawrence（K-L）グレード2以上とすると、有病率はそれぞれ、膝OAでは男性42.0％、女性61.5％、腰椎OAは男性80.6％、女性64.6％でした。

　また、ベースライン調査では、要介護状態のリスク因子であるメタボリックシンドローム、認知障害と骨関節疾患の関連も算出しました。特に、膝OAと腰椎OAの合併とメタボリックシンドロームの関連が強いことが分かりました。認知障害については膝OAとの関連が示唆されました。