マクモニーグル　株とこれからの日本の経済

今回の大幅下げで周囲もだいぶ影響があったようでいろんな結果を聞いています。（;´▽｀A``

気に入った本はなんども読むので何気なく手にしていたらまた㈱関係の文脈を見つけました。

どうもマクモニーグルは現在日本は外資からの投資を受けているが、

2010年ごろまでにデフレ経済が再び舞い戻ってくること、

またかねてから懸念されていた東京でのテロの発生を投資している。

そうなれば、市場もただではすまないのではないかと思っている。

ちなみに場所や時間まで透視されている。

また他の文脈からも察するに国内は、エネルギー関連のような技術は進むらしいことはわかるが

それ以外は国内は後輩の一途をたどる印象をうける。

デフレで産業をリードしているハイテク、自動車関連の活動低下が他の産業にも波及していくのに加えて

税金が率も種類も上がるので、国内にいる限り搾取ばかりで人間らしい生活を送ることができない国になるかもしれない。

ガイアの夜明けでだいぶ台湾をはじめとする新興国への投資が活発のようだがマクモニーグルは株には手をつけないほうがいいが、もし手をつけるなら自国産業へと言っている

『日本の株式市場と財政

二〇〇七年の二月ないし三月から日本の株式市場も収益が大幅に下がる

　本書の第一章でも株式投資について触れ、一種のギャンブルだと警告しているが、ここではもぅ一つの意義について話しておこう。

株式投資は、国や産業に対して支援の意を示すことでもある。

自国経済に全幅の信頼を寄せているなら投資すればいい（そうでないなら、自分の資産は金や銀に変えて裏庭にでも埋めておけばいい）。

株式投資は自国産業の未来に賭けることである。
　そして、くれぐれも忘れてはいけない。勝者がいれば敗者もいる。

儲かるときもあれば、大損するときもある。そ

して、取引の裏でつねに利益を得ている者もいる。
　日本の株式市場は従来から、他国市場に比べて安定している。

これは日本の経営哲学によるものだろう。欧米企業と違い、日本企業は業績を一年ごとではなく、三十年ないし四十年単位でとらえている。

そして、株主の財布よりも企業の健康を第一に考える。

健常な経営こそが株主をひきつけるものであり、この点で譲歩してはならないという信念を持っている。

　それから日本では、多くの企業が企業団体を形成していることにも注目しておきたい。企業団体があることで、中小企業は敵対的買収を逃れ、業績悪化を耐えることができる。

大企業との話し合いや取り決めを通して、つらく厳しい時期を乗り越えることができる。

日本人の意識には、大きな国家的利益の考えが根づいているのだと思う。欧米だとこうはいかない。

　米国では、中東地域の戦争と過去八年間にわたる財政管理の欠如、そして常軌を逸した支出のつけが回り、二〇〇六年の終わりから大規模な景気後退がはじまるだろう。米国人の消費活動は二〇〇七年から、大きく落ちこむ。

日本の株式市場も影響を受け、同年の二月ないし三月から収益が大幅に下がるだろう。
　

そして、日本のデフレ経済がふたたび舞い戻ってくる。

金利が下がり、収益が伸び悩む。国民の平均貯蓄は円の価値とともに低下する。

しかし、欧米の状況に比べたら大したことではない。
　二〇〇八年半ばまでには、欧米の日本円に対する投資が増大する。

年々価値が下がっていく外国通貨での買い付けに、日本の金融機関は抵抗を示す。

しまいには日本政府が介入して、海外市場との取引に制限をもうけるだろう。

　二〇一二年までに、中国、韓国、ベトナムを除く外国への円借款は急速に切り詰められる。

　日本市場にとって本当の脅威となる要因はただ一つ、北朝鮮との摩擦だ。

二〇〇八年三月に、国家間摩擦の直接的な影響で、相場が大きく乱高下するのが感じられる。

これは日本と北朝鮮の武装船舶が公海でにらみあうことによるものだが、事件は平和的な解決をみるだろう。

税金

　二〇〇六年から二〇一三年に、日本の事業税は二・五～三％、対人税は一・五～二・五％増加する。
こうした付加税は、防衛力と国内外のテロ対策の増強にあてられる。
　著移税（ぜいたく品に謀せられる税金）は、二〇一〇年までに一〇～一五％、さらに二〇一二年までに一〇％増加する。二〇一五年には税率が現在のほぼ倍になっているだろう。そして、二〇二〇年以降にもなると、課税が特別に免除された品物を除き、平均収入の国民が購入できるぜいたく品はほぼ皆無となっている。
　二〇一五年までに、日本では何もかもが課税対象となる。

財政

　二〇〇七年初頭から二〇一〇年にかけて、欧米資本による日本通貨への投資が増大しつづける。
　また、二〇〇七年八月から十月のあたりに、日本市場の停滞がはじまる。

とくにハイエンドのエレクトロニクス業界と自動車業界でその傾向がいちじるしい。半年後には、この現象がすべての業界に波及する。

日本の宗教

　　二〇一〇年までに、東京でイスラム過激派による爆弾テロが起きる

　日本はこれまで宗教をおおむね尊重してきた国だ。

日本国憲法は信教の自由と政教分離の原則を明確に定めている。

ご存知のとおり、日本のおもな宗教としては、神道、仏教、キリスト教などが挙げられ、ほかに、個人が率いる秘術的な信仰もある　（カルトとみなされる集団もここに含まれる）。

儒教も日本人の精神に根づいているが、宗教というよりも哲学的な意味合いが強いようにわたしには思われる。

神道と仏教はほぼ渾然一体となっている一方、キリスト教徒は全人口の二五～二％くらいしかなく、残りの宗教はさらにその半分といったところだろう。
　今後三十年から五十年にかけて、日本の宗教的体質にほとんど変化は見られない。

せいぜい、仏教から神道へごくわずかに偏るくらいだろう。大きな風潮の変化と喪失感が、この変化の原動力になると思われる。

　西洋人と異なり、日本人は心に大きな負荷がかかると、「内」　に答えを求める傾向があるように思う。