（都山流尺八　ジョン・海山・ネプチューン先生）
悲壮感漂うレポートに対抗するため、この”とっておき”を貼っておきましょう。
内容とは、まったく関係ありません。
ちなみに、尺八ですが小学生の頃吹けました（笑）


ヤスさんのところが、一番わかりやすいので転載します。（以下）
http://ytaka2011.blog105.fc2.com/blog-entry-150.html

ＬＥＡＰ/Ｅ２０２０ ＧＥＡＢ３９

また、１１月１６日、ＬＥＡＰ/Ｅ２０２０の最新レポート、ＧＥＡＢ３９が出た。ＬＥＡＰの紹介は久しぶりだが、今回はその要約を掲載する。すでにいくつかのサイトに内容は紹介されているが、ここでは有料版の内容を中心に要約する。

前回のコルマン博士の最新論文では、意識の変容に主導されて現在の経済システムが放棄されるという流れであったが、今回のＧＥＡＢ３９はこの意志変容の過程を「消費性向の変化」という別な角度から分析していおり、コルマン論文とシンクロしているところが実に興味深い。

２０１０年の世界経済

・今回のレポートは来年２０１０年にどのようなことが起こるのか予測する。

・まずはっきりしていることは、われわれのＧＥＡＢレポートで繰り返し主張してきたように、２０１０年にはアメリカの覇権の失墜に基づく地政学的配置転換の過程が加速し、世界経済は危機的な状態に陥るということである。

・それというのも、現在の主要先進国の経済は政府による巨額な財政出動を伴う景気刺激策と極端な金融緩和政策によってかろうじて崩壊がくい止められているからにほかならない。

・しかしこのような政策は最終的には１）膨大な通貨供給を背景としたハイパーインフレ、２）政府財政の破綻を防止するための増税という２つの事態を招来し、これによって経済は逆に機能しなくなる可能性が大きい。

・だが、景気刺激策と金融緩和策の景気浮揚効果が大きければ上記１）と２）のマイナス効果は相殺されるだろうが、それもまったく期待することはできない。それというのも、アメリカを中心とした主要先進国の国民の消費性向が根本的に変化しつつあるからである。

主要先進国の国民の消費性向の大きな変化

・これまでグローバルな世界経済の拡大を牽引してきたのは、アメリカの止まるところを知らない旺盛な消費であった。

・だがこの消費は所得の伸びに支えられたものではまったくなかった。それは無限に借金することを可能にした金融的なテクノロジーによって作り出されたバーチャルな需要でしかなかった。

・このようなバーチャルな需要を作る出すメカニズムは今回の金融危機で完全に崩壊し、もとに戻ることはまずない。あとには、支払い不能な莫大な借金に苦しむ国民だけが残ったのだ。

・アメリカのみならず、主要先進国の国民は多かれ少なかれ似たような状態にある。しかしいま、金融危機ならびにその後の世界不況に直面し、国民は政府、企業、メディアなどの社会組織に対する信頼を完全に喪失してしまった。逆に、いま彼らは信頼できる仲間との関係を樹立し、地域コミュニティーに回帰する方向に動いている。

・これは、大きな車に乗り、家を何軒も持ち、ほしいものを手に入れるためには借金もまったく厭わないというこれまでの消費行動とは正反対に動きである。地域コミュニティーに回帰した生き方は、幸福の源泉を家族や仲間との人間関係に見いだすのあり、車や耐久消費材などのものの消費へとは向かわなくなる。

・いまこのような消費性向の変化は主要先進国で加速している。したがって、アメリカの莫大な消費が支えてきたかつての状態に世界経済が戻ることはまず考えられない。それを実現しようとする政府のどのような努力もむだに終わる。

もの中心の消費性向を強化させている新興国

・では、もの中心の消費性向が世界から完全に消えたのかといえばまったくそうではない。よりよい耐久消費材を求める消費の動きは、中国を始め新興諸国へと移った。これらの国々の国民は、６０年代からつい最近まで先進国の国民がそうであったような消費性向を示している。

・だが、こうした新興諸国がかつてのアメリカのような位置を世界経済で占め、世界経済の牽引力となるかといえばかならずしもそのようには言えない。これらの新興諸国の経済はアメリカへの依存度が極めて高く、アメリカが消費大国でなくなればこれらの国々の成長も止まるからである。

・さらに、中国を始めとした新興諸国の経済は、やはり政府の巨額の景気刺激策と金融緩和策に依存しており、主要先進国同様そうした政策はハイパーインフレと増税の引き金となる可能性が大きいので、これらの国々の成長も早晩止まってしまうからである。

地政学的配置転換とトルコの台頭

・以上の動きは英米の覇権の喪失であり、それはこれまでの国々の政治的な陣営が根本的に変化する地政学的配置転換を招来することは間違いない。

・そのような配置転換の全面に立っている大国がトルコである。トルコは１９５２年にＮＡＴＯに加盟し、またＥＵに再三加盟の申請をしている国である。これまでのトルコの外交はヨーロッパおよびアメリカとの関係を軸に展開してきた。

・だがそのようなトルコは、反イスラエルの立場を鮮明にし、イランとの協力関係を深める方向に動き始めた。最近ではトルコは、イスラエル軍とＮＡＴＯ軍との合同軍事演習の実施に強く抗議する一方、やはり反イスラエルの姿勢を強く打ち出しているシリアと合同軍事演習を実施した。

・このようにトルコはもはや米英、そしてＥＵの側にはいない。将来的には１）どのブロックにも所属しないでＥＵと中東のどちらともよい関係を保ち、両者の橋渡し役となれる国、２）中東のイスラム共同体の盟主としての大国という２つの可能性がある。むろん、ＥＵにとっては１）が望ましいわけだが、ＥＵの姿勢によっては２）になる可能性もある。

以上である。


Walk in the Spirit より
10月住宅着工10％ダウン、商用不動産延滞率ついに4％超え
http://plaza.rakuten.co.jp/555yj/diary/200911180000/

2000年からのバブル価格と、通常トレンドに基づく価格とを比較したチャートがあった、
それによると、住宅価格はまだ25％しか下がっていないと、（アト、75％下がる？？）


むさぶる政治の時代（資本主義）は終わり、”おしみなく”与へる時代がくる気がしてならないな。
そうなって欲しいものです。

神の政治、神の経済（日月神示）
http://hama-sush-jp.pro/ghostripon/entry-10363212765.html