某巨大団体の長老からご下問があった。昨日、中国は習近平の独裁体制がスタートしたが、この後ロシアが敗北した場合、習近平中国は孤立すると思うが、その後、どうなるか？
回答
１）ユダヤ勢力の傘下に置かれているオールニッポンのマスコミは「ロシアの敗北」という報道を捏造してプロパガンダしているが、現実にはロシアが敗北する可能性はかなり低い。ウクライナ軍は最強のアゾフ大隊はじめ全軍がすでに壊滅しており、ウクライナ国庫も破綻している。兵力もなく資金もなくなった状況で戦争継続は不可能である。海外に逃亡した可能性の高いゼレンスキーがウクライナ国内にいるふりをしながら嘘八百を並べているだけというのが現実だ。一方、ロシアは相当な犠牲を出しながらも、事前にアメリカが大規模増強したウクライナ軍を全軍壊滅させ、当初からの目的である4州併合も完了してウクライナ戦争を終了させた。ここまでロシアの完全勝利である。
２）さて、現在、新たなウクライナ戦争が勃発しつつあるが、無力化して資金も兵力もなくなったウクライナ政府に代わって新ウクライナ戦争に資金と兵力を出しているのは誰か。そう、ご存知の通りアメリカ政府です。世界200か国のうちバイデン政権によるロシア制裁に反対している国は100か国以上であり、バイデン政権に追随している国は日本を含めて30か国くらいだが、その30か国でもドイツ、フランス、イタリアなどはバイデンに口先だけ合わせているだけでやる気は全くない。実際、ウクライナ戦争に莫大な資金を出して外国の傭兵を雇ってウクライナ軍と称し、膨大な軍備補充を継続し、ロシアにテロを繰り返して戦争を吹っかけているのは、バイデン政権のアメリカただ一国のみである。一方、イギリス国防省が23日に発表した分析によると、ロシアは新国境に次々に塹壕を築き、付近を要塞化しつつある。さらに付近の住民はいざというときのためにロシア本国に避難させている。さらに第一段階の動員としてまず30万人の動員を進めていることはすでに周知だ。すなわちロシアは上記の現状を理解しながら、さらに万一の場合の（無力化して資金も兵力もなくなったウクライナ政府に備えてではなく）アメリカ政府による攻撃に備えて本格的防御体制を築いているわけだ。
３）なぜか。アメリカのバイデン政権の閣僚はイエレン、ブリンケン、ヌーランドなどほとんど（じつに11人）がユダヤ人であり、ウクライナ政権のゼレンスキーやその黒幕コロモイスキーなどもみなユダヤ人であり、アメリカとウクライナ両国の黒幕であるジョージ・ソロスらネオコンおよび国際金融資本家もみなユダヤ人である。すなわちウクライナ戦争とは「ユダヤ勢力VSロシア」の戦いであり、他の国家国民には関係ないのだ。さらにアメリカ国民でさえも関係ない。そもそもアメリカ国民の多くは、ユダヤ勢力の利益のためにバイデンアメリカ政府が実質的に単独で戦争をはじめたことを知らなかったのだ。ユダヤ勢力に完全に支配されたバイデン政権も、アメリカ国民を騙し続けて宣戦布告もなしに莫大な税金を拠出し続けるのはもう限界である。ましてや２週間後の11月8日の中間選挙は、バイデン民主党は不正選挙をやれなければ敗北する。以後、アメリカ国民に知らせずにアメリカ政府がユダヤ勢力の利益のために税金を拠出することはできなくなるわけだ。バイデンネオコン政権はそうなる前に無理やり大規模資金を出して新ウクライナ戦争に決着をつけるつもりかもしれないが、悪行を重ねてきたユダヤ勢力への最後の情けのためにも、いいかげんにしたほうがよい。
４）しかし、仮に、もし何かのアクシデントがあってロシアが敗北してプーチン政権が崩壊した場合はどうなるか。その場合は1917年のロシア革命、もしくは1990年のソ連崩壊のときと同じ状況になる。すなわちロシアの政権はユダヤ人が牛耳り、ロシアの国富はことごとくユダヤ資本オリガルヒに簒奪され、ロシア人は貧困に陥ってユダヤ資本の多国籍企業のために働くことになる。エリチン政権下の、大富豪のユダヤオリガルヒが超貧乏のロシア人を支配するという社会が再現することになる。まあ、バイデン政権下のアメリカや日本の現状も同じようなものだが。歴史は何年か逆戻りしなければならない。
５）その場合、中国はどうなるか。長老殿のご指摘のとおり中国は孤立するが、中国という国家が崩壊することはない。中国の産業を支えているのは世界の多国籍企業（ほとんどユダヤ資本）の下請生産体制である。これら多国籍企業は、かつていくらトランプ政権がアメリカ企業の製品はアメリカで生産しろと言っても絶対にアメリカでは生産しなかった。アメリカでは人件費が中国の5～10倍もかかるし、工場や設備を造るにも何倍も資金がかかる。それにアメリカの労働者はわがままだ。アメリカ国民も公害問題だの騒音問題だのやかましい。そこにいくと中国は極端に安いコストで、工場も簡単に造れるし、公害も流し放題だ。ストライキなどは人民解放軍がすぐ鎮圧してくれる。中国で生産させて世界中に売ったほうがアメリカで生産するよりも何十倍も儲かるのだ。しかも中国のバブル経済はすでに崩壊しており、現在、中国はどんどん貧乏になっていく真っ最中なので、賃金はさらに大幅に下がっていく。ユダヤ系多国籍企業にとって願ったり叶ったりなのだ。孤立した中国は強圧的政権の貧乏国家として世界の多国籍企業の下請け生産体制がますます強固になるわけだ。今後も共産党政権が続くなら、それが唯一の生き残る道である。
６）但し、世界のユダヤ勢力の多国籍企業は19世紀と20世紀に強大化し、第二次大戦後は現状のように世界を支配したが、21世紀に入って（おれの感覚では2018年から）霊的世界の状況がひっくり返った。アメリカ本国では反ユダヤ勢力（トランプ共和党）が強大化し、本家イギリス・ロスチャイルド家のタックスヘイブンは解体の危機に直面し、イタリアでも反ユダヤ政権（メローニ新首相）が誕生し、ロシア民族ロシア正教は相変わらず強固である。今般2022年の新ウクライナ戦争・アメリカ中間選挙でユダヤ勢力は大打撃を被ると思われるが、もし万一、ロシアやトランプ共和党の敗北になったとしても、おそらくまた数年のうちにユダヤ勢力はパワーを失っていくことになるだろう。
長老殿、以上でございます。