フェイクニュースが言わない真実をあなたに。
「ロシア擁護」を展開する「ロシア脳」の人々を
潰そうとするためでしょう。
「ロシア脳」人間たちの論説は、「粗雑でインチキだ」と
池田信夫氏のVlogとアゴラ編集部の論説で
池田氏が「怒気を込めて」吐露してバッシングしておられます。
しかし、
当総研の洞察眼では、DS工作員ではないと鑑定している
以下の２人の独立系のジャーナリスト
田中宇氏のサイトでは、
ウクライナ側（西側）の報道が著しくフェイク捏造をしている、と指摘しており、
桜井春彦氏のサイトでも同様の指摘がなされています。
新着記事一覧 | 《櫻井ジャーナル》 - 楽天ブログ (rakuten.co.jp)
この二人の目からは、「ロシア批判こそが間違いだ」という見解です。
では、この評価の対立、どちらが正しいのか？
当総研は、一貫して、「プーチン支持で、ゼレンスキー批判」です。
なぜか？
この戦争の本質は、
「通貨発行権という紙幣の打出の小槌」＝
＝「各国中央銀行の所有権」を巡る
「ひとつなぎの無限財宝・Bankワンピース争奪戦」である
と見抜くことができるからです。
ロシアなんかを擁護するんじゃない、と言わんばかりに
怒気を含んだVlogをアップしている池田信夫氏に
当総研も、怒気を含めて、次のように詰問してみたいと思います。
以下の事柄に、しっかり、アゴラで回答記事を書いて頂けるでしょうか？
当総研の予測としては、
たぶん、「それは不可能、スルーあるのみ」だと思量しております。
しかし、早速、質問を公開で、ぶつけてみましょう。
１）
池田信夫氏は、経済学者なので、米国FRBが米国合衆国連邦政府の所有ではなく、
民間人による１００％私有されている中央銀行であることをご存じでしょうか？
米国FRBの設立経緯については、ユースタス・マリンズ氏が調査報告している書物がありますので、答えは明白です。１００％民間私有です。銀行のオーナーの居住地を追って行くと、米国籍ではなく、外国籍の方々が私有なさっておられますね。
これを、「ロンドン・コネクション」とマリンズ氏は表現しています。
つまり、米国は、歴史的に、１７７６年に、英国から独立したとされていますが、
金融的には、今でも、ロンドン・シティの植民地のままである、ということです。
２）
池田信夫氏は、経済学者なので、計算が得意のはずなので、
FRBを私有する実質のオーナーの「米国政府へのFRBからの貸し付け金」から得られる収入がどのぐらいか、概算することは、可能でしょう。
是非、シミュレーションして結果を公表して皆に教えてあげて下さい。
FRB設立当初から、現在に到るまでの、米国政府への貸付金の利息分に限定してもらってオーケーですので、概算して下さい。
どれほど、巨額であることか。
３）米国FRBが私有される前に、先に、英国のイングランド銀行の株の大半が個人に買い占められ、私有されるに至っていることは、池田信夫氏もご存じのことと思います。
つまり、まず、イングランド銀行が私有され、次に、そのオーナーの財力と権力が活用されて、「１００％私有の形態を取る米国FRB」が設立され米国政府承認された、という経緯です。
「ロンドン・コネクション」がそれですが、そのオーナーは、ヨーロッパ金融の覇者である「ロスチ-ャイルド卿」であることは、ご存じでしょうか？
以下、「赤の-楯」と表現します。
４）中央銀行のオーナーになることを許される・認可される、ということは、特権的な独占資本銀行家に選定される、ということです。超特権であり、完全独占です。
これは、独占禁止法には、抵触しないのでしょうか？
５）米国憲法では、米国の通貨発行権は、議会に帰属する、という規定になっていますが、実際は、FRBのオーナーに、実質的に帰属しています。これは、米国憲法違反ではないのでしょうか？如何お考えでしょうか？
６）通貨発行権を私有する超特権を手に入れた「赤の-楯」一派が、それでは他国の中央銀行の株式も１００％私有しよう、と思う「アニマル野心」を抱くのは、当然でしょう。
そうして、各国の中央銀行は、「赤の-楯」連合に次々に私有・独占されて、
今や、世界１９６ヶ国のうち、９割以上の中央銀行が、彼らの私有物になっています。
ここまで、宜しいでしょうか？
できれば、経済学者として、各国ごとの詳細なエビデンスを逆に示して頂けると嬉しいですね。
７）池田信夫氏は、プーチン・ロシアが、「赤の-楯」による中央銀行支配から脱するために、ずっと奮闘して来ており、遂に、去年、それを達成した、というニュースをご存じでしょうか？
プーチン大統領はロシア議会で演説し、世界的な銀行カルテルとロス茶の世界的な資金提供シンジケートからの「完全な独立」を宣言し、
この(金融的な)独立は、プーチンが大統領として
ロシア国民の将来の世代に提供できる
「最大の贈り物」になるだろうと述べた。
「私たちの将来の世代は、手首と足首にロス茶イルドの鎖を巻かずに生まれます。」
「これは私たちが提供できる最高のプレゼントです。」
（半蔵門補足・・・このプーチンの言葉の意味がわからない人は、この補足をお読み下さい。
上記の書物の解説にありますが、
「1992年における、米国の個人連邦所得税の40%が国債の利息返済に充当されている」とのこと。
現在の米国では、どうなっているか？ また、日本の個人所得税と国債の利息返済充当割合を、ご存知の人がいましたら、ツイッターにて、お知らせ頂けると助かります。）
（半蔵門補足・・・つまり、ロス茶支配の中央銀行体制では、国民の所得税の半分ぐらいは、ロス茶への借金返済のために吸い取られ続けているのです。
ロス茶による「生娘シャブ漬け戦略」ならぬ
（右も左もわからないアホな）「労働者・借金返済漬け戦略」なのです。
国民は、労働収入を得るようになった途端、所得税の支払い義務を通して、
新型コロナの時のマスク装着義務みたいに
「借金返済の鎖という手枷・足枷」を嵌められて、
（ロス茶への）借金返済に追いまくられる人生が始まるのです。
これがその「仕組み」です。
プーチンは、国民をその借金の鎖から解放しようと戦っているのです。）
プーチンは'ロスチャイルドが支配する'アメリカ・ドルからの完全な独立を発表??- バルム (vulms.org)
Putin Announces Total Independence from ‘Rothschild-Controlled’ US Dollar?? - vulms
(1073) Putin declares independence from ‘Rothschild Dollar’ - YouTube
８）
リビアのカダフィ大佐は、
リビアの中央銀行を国有化することで「赤の-楯」連合に反逆して、
更には、フランスのアフリカ旧植民地利権が今でも残存する、
フランス系・セーファーフラン使用のアフリカ諸国のフランス系通貨を排して、
アフリカ全土の国で「統一通貨・アフリカ・ディナール通貨」を使用しよう、という
大構想、これ即ち、「反／赤の-楯」通貨圏を創設する構想」です。
この構想に基づいて、諸国に働きかけをしていました。
アフリカ全土の「赤の-楯」連合からの金融独立を目指していたのです。
しかし、それ故に、「赤の-楯」連合の不興を買い、激怒され、
その配下にある西側メディアの総攻撃により、
「悪魔化」プロパガンダで、
「悪魔のの独裁者カダフィ大佐」というレッテル貼りがなされ、
「悪魔倒すべし」ということで、「反政府・反カダフィ勢力」が、
政府転覆活動を行い、それに呼応して、フランス政府の軍事支援も
著しく行われたために、
「悪魔の独裁者カダフィ大佐」は、この戦争に破れ、惨殺されてしまいました。
その後、リビアには、「赤い-楯」連合私有の中央銀行が設立されているはずです。
北朝鮮、シリアも、同様の構図ではないのでしょうか？
反論するエビデンスがあれば、出して下さい。
９）プーチン・ロシアが、中央銀行としての金融独立を獲得したために、
「赤の-楯」連合の不興を買い、「赤の-楯」連合は、彼らに楯突くプーチン政権を打倒することに躍起になっており、
ウクライナは、プーチン打倒工作に利用されている、というのが、
当総研の分析です。
かつてソ連が崩壊した直後、ウクライナが原爆を放棄した時に、
替わりに、ロシアがウクライナを守るという約束をして、核放棄させました。
しかし、今回の侵攻で、プーチンはその約束を破ったから悪魔だ、
という主張が、しきりに、西側マスコミ＝「赤の-楯」工作員側から
発信されています。
しかし、これは「認知戦」における「極めて幼稚な大衆刷り込み誘導」に過ぎません。
実際は、ウクライナが、ロシアを憎み敵対して攻撃して来るなら、
自らロシアの敵となったウクライナを
ロシアが守ってやる義理も義務も約束もないのは、
自明のことです。
２０１４年のウクライナにおけるマイダン革命により、ネオナチ勢力がウクライナを乗っ取り、ネオナチ政権は公用語からのロシア語排除など「反ロシア政策」を次々に打ち出し、ロシアに敵対する態度をあからさまにし、
悪辣・無慈悲に、東部ドンパスのロシア語を話す人々を虐殺して来たことは、
確定的な事実です。
この点は、
オリバー・ストーン監督の映画
「ウクライナ・オン・ファイアー」が参考になります。
ウクライナ・オン・ファイヤー 日本語字幕（字幕改正版） - YouTube
ウクライナは地政学的に、
ロシアの安全保障政策において、緩衝地帯であらねばなりません。
逆に、西側・反ロシア側からすれば、ロシアの緩衝地帯ではなく、西側地域にしてしまえば、ロシアに匕首を突きつけられるので、絶好の位置取りとなります。
ゆえに、ウクライナ政権を乗っ取り、NATOに加盟させられれば、西側の勝ち、
ということになります。
そうやって、プーチン独裁を崩壊させ、ソロスの「オープンソサエティ財団」宜しく
まやかしの「自由・開放的な社会」を構築し、
そこに、「赤の-楯」連合の中央銀行をどっかりと設置できれば、
彼らはユーラシア大陸のハートランドを手中に収めることができるわけです。
そうやって、金融パワーを世界に浸透させて行き、
全世界の中央銀行の数珠つなぎワンピースをすべてそろえて、
コンプリートした時こそ、
DS勢力による
新世界秩序（NWO）の完成
です。
その時、彼ら一部の超エリートエスタブリッシュメントを除く、
地球人類全員が、もはや、一切、彼らに逆らうことが不可能な境遇となり、
未来永劫、一切の戦争が起こらない、起こせない、
反抗不可能なディストピアが完成するのです。
「反抗不能な永久平和」の「手枷足枷」で縛られた「養豚場の人類版」
たる「人類牧場」で飼育され、屠殺され血を抜かれ、食べられてしまう。
（なぜ、DS勢力サタニスト軍団が「血」を飲むのか？人の肉を食すのか？
については、後日、「DSの正体」篇にて、詳しく解説する予定です。）
オーウェルの「１９８４年」的な世界の現実化。
人類史における「Dark Winter （暗黒の冬）」時代の幕開け。
人類にとって、永遠に続く搾取の境遇。所有権は一切ない、DSの奴隷。
決して、明けることのない「暗黒の冬の時代」が永遠に続くのです。
ですから、ゼレンスキー政権側がプーチンに勝利する、ということは、
人類が「赤の-楯」連合のパワーの前に完全敗北し、
「反抗不能なディストピアの完成」という
「悪夢のような忌むべきゴール」を
更に引き寄せることに直結するのです。
それを応援することが、如何に、馬鹿げたことか、わからないのでしょうか？
プロの経済学者であっても、そうした未来が見通せないのであれば、
もはや、人間としての良心があるのか？
とまで、疑念を抱かざるを得ません。
なので、なぜ、ウクライナ側を応援するのか、
これらの諸点を踏まえた上で、
その正当な理由を教えてほしいものです。
当総研からの反論は、以上です。
（補足）「赤の-楯」連合による世界金融支配（全中央銀行の私有化）問題、いえ、
米国FRB一つだけを取り上げるだけでも充分ですが、
ここが「経済学の一丁目一番地」なのです。
ここに触れない経済学者は、
「一番重要な（ピラミッドの頂点部分の）経済金融構造」に頬被りするわけですから、
その他の瑣末な議論で大衆を誤魔化し、
「マヤカシの経済学」を講義していることになるわけです。
ゆえに、来るべき新しき次の時代の人々からは、
今日のそうした経済学者はすべて、
「赤の-楯」による巨大な大規模経済学詐欺事業の加担者、太鼓持ち、
と評価さることになるでしょう。
ですから、それがイヤなら、
真の経済学者よ、集い、語れ！！
そして、「経済学の一丁目一番地！」を語れ！！
ということです。
しかし、「赤の-楯」工作員だらけであることも、承知しています。
「赤の-楯」子飼い軍団による「西側メディア支配」の現状を知ろう！ | 半蔵門インテリジェンス総研
本日は以上です。
それではまた。