疲弊する林業と木材のファスト化
日本の林業支援のための建築を考えるのであれば、当然に国産材の活用を第一に掲げるべきなのであるが、日本の林業は他国に比べ圧倒的に不利な条件にある。 高温多雨で多様な植物が生息し、樹木の繁茂にも適性があるはずの国土であるなら、どこが不利なのか、という疑問が湧くかもしれない。
しかし問題は、樹木の植生や生育ではなく、樹木の管理と伐採や出荷における産業背景のハンデなのである。 現在、我が国が木材調達で頼っている外国は、北米や北欧、ロシアである。
北米は特にカナダの針葉樹が主体なのであるが、実際にカナダの材木商社や林業者の元に出向いて、木材買い付けに携わったことのある筆者が、我が国との違いを実感したのが、樹木の育つ大地が真っ平らであることだった。
日本では樹木は山に育つ、しかも傾斜の強い急斜面であることが多い。林業に携わる者はみなこの急斜面で樹木の管理をせざるを得ない。
それに比較して、北米やロシアの大地は平らである。傾斜はあったとしても緩やかで徒歩だけでなく、自動車や重機の進入も容易である。そのため、針葉樹林は生育樹木ごとに綺麗に管理され、管理のための道路も伐採出荷のための道路も整備しやすく通行も容易である。
同時に大型重機の搬入も可能であるため、一度に多くの丸太を運搬でき、大型の製材所の確保も容易である。 植林から成長管理、伐採から製材しコンテナ出荷までがワンストップでおこなわれているような現場も多数見受けられる。寒冷地であることの違いを除けば、ロシアの林業現場も同様だ。
我が国の林業の実情
一方、我が国の林道とは山の尾根を縫った杣道であり、自動車の入れるような林道整備には多大な予算を必要とし、山林の管理の前に林道工事そのものが至難となってしまう。
かつて、人の手で道作りをし、山と山をケーブルカーやトロッコで繋ぎ、奥深い山の中で切り倒した丸太を、人力で運搬機械のある場所まで運び、そこから途中の危険な崖地や谷間を越えて、やっとの思いで製材所に運び込む。
製材所は谷間の限られた平地に設置されたものの、電気や燃料などの引きこみや運搬にも苦労するような場所である。
そうした小規模な製材所で加工された材木は、またも人の手やロバや馬で細い林道を伝い引き下ろす。広い国道に繋がればいいが、そうでない場合は川に流すこともあり、丸太を無事に川下りで河口まで運ぶことも危険を伴う大仕事であった。
このような苦労をともなう材木流通には当然ながら各種の費用も人件費もかかることになり、北米やロシアのように樹林産地からコンテナで積み出し港まで直送できる環境とは大いに異なり、販売単価も割高となってしまうのである。
そのような事業環境の中でも、戦前は材木および木加工品は日本の主な輸出品目のひとつでもあった。同時に原木の丸太や木加工品には30％以上の関税がかけられており、海外から木材を輸入するといったこともなかった。
戦時中の需要だけでなく、戦後の復興期にはまちづくりや家造りに大量の木材を必要としており、木材価格の急騰や敗戦後のGHQの占領政策の中で、国産材だけでは木材需要がこなせないということで、木材の関税は撤廃の方向となり、1961年より木材の段階的な輸入自由化が始まったのである。
我が国は国土の70％近くが森林であり、戦前から続く植林計画もあり木材の自給率は90％近いものであったのだが、案の定、このときの関税30％からゼロという、急激な輸入自由化により一気に木材自給率は40％台にまで下落した。
以降は木材価格も下がり続け、国内林業は原価率が高いにもかかわらず、木材価格は低迷を続けているため、利益が取れず国内の林業従事者は減少する一方なのである。
このことは、森林のもつ環境維持能力、治水能力等にも影響を与え始めており、山が荒れることで、水害が引き起こされる頻度が上昇しているのも、異常気象や気候変動だけでなく、この林業衰退が影響を与えている可能性もあるのだ。
この木材輸入自由化の流れは米軍による占領下で始められたものだったとしても、それまで数百年以上も続いてきた国内自給の木材供給力や、そこに関わる多くの就労者や林業を維持する文化や人材、木材木工製品を生み出す地域や文化といった多くの人材を十数年の間に一挙に失っていったという意味では、政策の失敗であり、建設産業の人材ファスト化の中でも、壊滅的なものであったと言わざるを得ないであろう。
工事監督に求められるスキルと仕事内容
［図表］現場監督の1日の業務事例 出所：『ファスト化する日本建築』（扶桑社）
建築素材の製造現場でも人材不足、工事現場の職人不足という大問題に加えて、本当に建設業界の屋台骨を揺るがし始めているのが、工事監督不足という問題である。
中小建設業者の場合には、社長自らが監督したり、小さな現場では監督はひとりであったり、ひとりで数軒の現場を掛け持ちすることもあるが、大手ゼネコンが受注するような大型建設現場の場合では、工事現場を監督する元請けの本社人材が、ちょうど映画製作における、監督、助監督のようにチームを組んで数名で工事現場を管理することになる。
この道30年といった工事現場の監督は、現代の棟梁ともいえる存在で、ちょうどオーケストラの指揮者のように現場で工事に携わる様々な業者、基礎工事であるとか鉄骨工事であるとかガラスや窓工事、配管工事、電気配線工事といった、ジャンルの異なる作業者を、工事の進捗に合わせ手配したり工事完成まで作業指示をしたりするのが仕事である。
着工から数年もかかるような工事であれば、進捗状況次第で費用の増減も甚だしく、建材の市場価格の変動や人件費なども考慮すれば想定利益を確保しながら、予定の完成時期に合わせるのは至難の業である。
その日々の業務内容を知れば、工事現場の監督の激務が分かると同時に、この職種に就こうと思わない若者が続出している事情も分かってくるのである。
まず、工事現場監督の仕事とは、知識レベルや技術レベルの異なる者同士のコミュニケーションや目的の共有を図る、情報の翻訳・翻案能力が必要とされている。
一般的に、建設計画のスタートは事業構想である。ある土地が存在して、そこにある機能を持った建築物を構想する。目的は何か、現代社会において建築目的になり得るのは、公共サービスか社会資本の整備か商業利益か趣向の満足か、といったところである。
たとえば高層マンションであれば、土地を仕入れて建設工事費を負担して出来上がった多数の住戸を販売した結果、仕入れと建設原価以上の収益を得るということになる。
公営の文化施設であれば、広く市民にアピールし利用が促進され、利用しやすくリピーターからの評価によって、企画した行政への満足度を増すといったところであろう。
そのような建築目的に則って構想された建築を現実化するため、工事会社には、まずは完成模型やイメージパースを含む設計図として、その情報が渡される。その膨大な設計図と各仕様を読み込み、各種工事下請けに設計図から得た情報を工事見積もり可能な情報として、噛み砕いて伝えなければならない。
建築エコノミスト/一級建築士 森山 高至
