☆ ２０１５年9月17日に公開した記事を再編集しています。
質問★ 忠告ありがごうとざいます。彼の写真が（Ａｎｔｉｓｃａｍサイトに詐欺師が盗用した写真として）掲載されているのも確認できました。でも、私は彼と（あるいは彼女と）ビデオチャットをしているのですよ。それでも偽物、なりすましと言えるのでしょうか？ 彼（彼女）が本物で、そこにレポートされている電話番号やメアドの持ち主が偽物なのではないですか？
答え★ 残念ながらビデオチャットをしたという事実は彼が、あるいは彼女が本物の画面の向こうにいる人だったとは断定できません。
国際ロマンス詐欺の犯人たちは、過去の詐欺被害者のチャット動画や、Youtubeなどに投稿されている写真の人物が写った動画などを盗んできて、それを利用したトリックをします。被害者の方々は、その動画を見せられて本当に相手が向こうにいると信じ込まされます。その結果残念ながら周囲が懸命に説得しても応じない拒絶状態の国際ロマンス詐欺被害者にとって『詐欺師を信じる確固たる証拠』のひとつとなってしまっています。
Ａｎｔｉｓｃａｍサイトによっては、その写真の人物のビデオ画像も流出しており、詐欺師がそのビデオ画像を悪用していることも情報として書いています。例えばこんな感じに。
チャット動画はこんな感じで動画が使われます。
男性 https://www.youtube.com/watch?v=hPOvrspWl5Y
女性 https://www.youtube.com/watch?v=7bzTHRTpnEQ
画面を見ている被害者の方には、本当に相手がチャットをしているように見えます。
相手を信じようとする気持ちがあると、口パクが合わなくても気にならないでしょう。
また顔の輪郭と声の感じが一致しなくても、被害者の目には「そんなものだ」と映るでしょう。
それでもまだ、彼を、彼女を信じたいですか？
それならぜひ試してみてください。彼に、彼女に、あなたの目の前で白い紙に「あなたの名前」をマジックで手書きで書いてすぐに見せるようにと、指示してみる。見ている前で、ですよ、宿題として次回に紙を用意するではありません。
恐らくはそんなことはできないでしょう。特定の人物（あなた）の名前を目の前で紙に書くといった動画は詐欺師の手元にありません。
できないことを要求されると、詐欺師は「セキュリティ上の問題でビデオカメラが使えなくなったとか、「急にカメラが壊れた」あるいは「紙を持ち込むことが禁止されている」とかありとあらゆる言い訳をしてくるでしょう。
あるいは何らかの考えうる理由やハプニングが起きて、頼んだことを実行できないはずです。
動画のトリックが実は可能であるということをぜひ知ってください！
そして、最近ではVTUBERアプリなど、写真や2次元キャラクターを自分の口パクに合わせてしゃべらせるものも出てきています。口パクがあっていてリアリティがあるビデオチャットができて、相手が紙にあなたの名前を書いて見せることが出来たとしても、それを信じることにはリスクがあります。
この説明で納得してくださった方もおられました。しかも偽軍人の「休暇申請」のための送金直前でした。本当によかったです。かなりショックが大きかったみたいでしたが、Ｓｔｅｐｈｅｎ Ｍｕｒｐｈｙという英国人軍人の写真を使った詐欺師だったのですが、彼のビデオが流出しているという事実も納得できたようでした。
(下の写真はStephen Murphyさんの写真）
一方で、ビデオチャットトリックの解説などを、詐欺師が『自分たちの貴重な関係を損なおうとしている敵からの攻撃だ』という説明を信じてしまう被害者の方もおられます。
ビデオチャットをしたという事実が、その『写真の人物の動画が出回っている』『写真の人物が実在し、被害者のお相手とは無関係で別の国に住んでいて既婚である』といった事実よりも強力だったようでした。悲しいですね。
ある被害者の方は、何回か知りませんし、どういう理由で要求されたかストーリーも知りませんが、戦地にいると自称する偽軍人に既に送金されているようでした。できる限りの証拠はお見せしましたが、原則、自己責任です。ビデオチャットをしたという事実から、被害者の方が詐欺師を信じることに下ならば、それはその被害者の方がご自分で選んだ道です。これ以上ご本人に言ったら、今度は忠告した人がストーカーか何かにされてしまいますから、断られた時点で終わりにしなければなりません。伝えるべきことは伝えましたので私には責任ありません。そして、私はその方からはＦａｃｅｂｏｏｋでブロックされました。その方にとっては、私の忠告は詐欺師に言われたように「二人の貴重な関係を破壊する」ための悪意ある行為と判断されてしまったのでしょうね。
もしあなたが被害者のご親族だったら…ビデオチャットをした事実を理由にどんなに説得しても被害者が応じなかったら…とるべき行動の一つは家族・親族の資産を守ることでしょう。被害者が送金を続けて家や一族の事業の資金などを使いこんだり、別の言い訳でお金を借りようとしたりすることをどのようにして防ぐか。被害者が銀行や郵便局で送金しようとするのをどう阻止できるか。それから、証拠を集めて警察や弁護士などの専門家に相談することです。一般人のいうことは被害者は聞かなくても、専門家のいうことは納得する場合もあります(必ずではないですが。）