写真の本物の人を見つけた場合、その人にコンタクト取るべきではないという私の意見を書いてきました。実際、英語の主なAntiscamサイトも同様のことを勧めています。
但し、コンタクト取っても大丈夫な場合があります。それは、本人が詐欺被害者やその支援団体などからのコンタクトを受けることを想定して、写真盗用被害者としてメアドなども公開している場合。
殆どの場合、公人です。大学教授や軍の高官など。
当然ですが、ご専門分野でご活躍中の先生や将軍などがネットで詐欺被害に遭った方々一人ひとりと直接対話してくれるはずはなく、おそらくはネットで公開されているメアドは盗用写真案件のための公式のメアド。
届いたメールが秘書にも自動的にBCCされていたり、メアドそのものが「詐欺被害受けた人から連絡を受ける」ための窓口だったりします。
ご本人がホームページやフェースブックぺ―ジなどを通して詐欺アカウントを通報してほしいというアナウンスをしている場合もあります。
よく知られているのは、米国Roane State コミュニティカレッジのChris Whaley博士や、カナダのRegina大学のAlec Curos博士など。
当然のことですが、詐欺被害を受けているときは彼らの写真使った詐欺師と非常にカジュアルで日常的なやり取りをしていたことでしょう。そうすると、その乗りでついついコンタクト取ってみたくなるかもしれません。
彼らのような公人でAntiscamの活動を何らかの形でなさっている方は、詐欺被害者のコンタクト窓口も公式なものです。もし、連絡を取りたいのであれば、ビジネスライクなマナーできちんとしたメールを書くようにしてくださいね！
