「本日、厚生労働委員会で長尾和宏医師がワク副反応、後遺症について発言」「世界中でターボ癌が増加」

コロナ関連で最近気になった記事・ツイートをいくつか貼らせていただきます。

 

・本日、厚生労働委員会で長尾和宏医師がワクチン副反応、後遺症、後症候群、イベルメクチンの有効性について発言してくださったそうです。

 

「R4.11.18長尾和宏医師
ワクチン副反応、後遺症、後症候群を区別
ワクチン後遺症は検査で異常なしと言われるのが特徴。
慢性疲労症候群、線維筋痛症、動悸、胸痛、食欲不振

ワクチン後症候群は２、３か月後から症状。関節リウマチなど

最重症はクロイツフェルト・ヤコブ病で歩行機能、認知機能低下」

 

 

 

・「『ターボ癌』と呼ばれる進行性の高い癌に患う人が増えているそうだ。

Charles Hoffe博士：
『ワクチン接種が始まってから、癌と診断されたときには既に末期症状に進行している患者が増えている。同様の現象が世界中の病理学者によって発見されている』」

 

 

 

・『政府　コロナの第8波対策を正式決定　自治体が「医療非常事態宣言」などで対策可能に』の記事に書かれた楊井人文弁護士のコメント

 

 

特措法の要件を潜脱する、脱法的な決定で、法治国家として極めて重大です。

このように法律の根拠もなく、外出・旅行・イベント等の自粛要請を出せるという前例を許せば、インフルエンザ等でも特措法に基づかない自粛要請が横行することになりかねません。

法律家もメディアも指をくわえて見過ごしてよいかが問われていると思います。

政府は法的根拠として特措法24条9項を挙げるでしょうが、これは打出の小槌ではありません。

政府が9月8日に正式決定したばかりの「新たな行動制限を行わない」との方針（官房長官が11月9日再確認）を反故にし、基本的対処方針にも反する内容です。

問題を指摘している有識者もゼロではありません。

豊田真由子氏（元衆議院議員）もこう指摘されています。
「こうしたことが許されるのであれば、日本という国は、なんらの法律の根拠なく、国民の権利・自由を制限できてしまう国、ということになります」

 

（上記コメントより引用　一部赤字にさせていただきました）

 

 

・「中国の蘭州市の当局は、都市を消毒するために有毒化学物質を散布している。

貴方の健康のため。」

 

 

 

☆おまけの動画☆

 

人間の手に初めて触れた仔犬…

 

 

最後までお読みいただきありがとうございます。

 



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